【eラーニング教材】購入すべきか自作すべきか？教育体系に合わせた調達法

こんにちは！
Revot編集部です。

「できるだけ安価に、かつ良い教材を取り揃えたい」

eラーニングの教材コンテンツの調達を担当されている方は、このようにお考えだと思います。しかし、闇雲にインターネット検索をしてみても教材コンテンツの多さに圧倒され、混乱してしまうだけです。

大切なのは、課題を踏まえたさまざまな教育施策があり、それに適したものを調達することです。では、それぞれの施策に最適な教材コンテンツを選ぶにはどうすればよいのでしょうか？

1. 教材の調達方法は４パターン

教材の調達方法には、大きく4つのパターンがあります。

1-1. 既製品を購入する

「ありものを買う」方法です。学習内容が決まっているので、自社オリジナルの要素は入れられませんが、プロが作った教材なので品質の点で安心できます。コンプライアンス関係の基礎教育や一般的なビジネス知識、PC操作、語学など、普遍的なテーマであれば、パッケージ商品で十分にまかなえます。納品パターンは以下の2つが想定できます。

①自社で運用しているLMS がある場合
自社のLMS（学習管理システム）と教材コンテンツの規格が合えば、その教材コンテンツを自社のLMSに登録・運用することができます。規格を確認し、データで納品してもらいましょう。

②自社で運用しているLMSがない場合
教材コンテンツを提供しているベンダーから配信サービス（クラウドサービス）を受けることになります。この場合は自社に特別な設備は必要なく、受講者が学習に必要な端末を持っていればOKです。
料金は通常、ライセンス料の形で支払うことが多いです。

1-2. 既製品のカスタマイズをする

既製品の一部を自社向けの内容にカスタマイズする方法です。
多くの場合、教材コンテンツのベンダーは自社内に制作部を持っていますので、そこに発注します。
よくあるカスタマイズ例としては、以下のようなものが挙げられます。

・教材に項目を追加する
既存の教材の学習内容に、情報を追加します。
例えば社長や関連部署トップのメッセージ動画を組み込んだり、自社の事例や制度に関する情報を追加したり、といった具合です。
ちょっとした工夫で、学習に対するモチベーションや教育効果のアップが期待できます。

・教材を統合・分割する
教材の内容や長さを調節するために、既製の教材を分割したり、他の教材と統合したりします。
なるべく1つの教材にまとめたいといった要望や、一つ一つの教材をなるべく短くしたいという要望が背景にあることが多いようです。
もっとも、1つの教材は共通の学習目標に基づいて設計されていますので、あまり切り貼りすると目標と内容のバランスが崩れてしまいます。
あまりおすすめできないカスタマイズです。

・ケーススタディを自社のものに置き換える
既存の教材の中に用意されているケーススタディを、自社の事例をベースにした内容に置き換えるものです。例えばコンプライアンス関係の「ヒヤリ・ハット」事例やハラスメント関係のトラブル事例などが挙げられます。自社で起きた実例を教育素材にすることで、リアリティが増し、当事者意識の醸成に役立ちます。

・テストの内容を変更する
既製の教材コンテンツには、確認テストが入っているのが一般的です。
その難易度を調整したり、設問を追加したり、ケーススタディ同様に自社オリジナルの情報に変更したり、といったカスタマイズが考えられます。

・用語や表現を変更する
企業には業界や自社オリジナルの共通言語があるものです。
既製の教材コンテンツは汎用性を重視して作られていますので、用語や表現を自社向けに調整することで、受講者に受け入れやすくなるという効果が見込めます。
カスタマイズには当然コストがかかりますが、受講者のモチベーション喚起や実践的な学習の実現につながります。

1-3. 教材をオーダーメードする

ベンダーに発注し、教材コンテンツをオーダーメードする方法です。コストはそれなりにかかりますが、教材設計やコンテンツ制作について、プロのノウハウを活用しながら自社オリジナルの教材を制作できる点は大きなメリットでしょう。

1-4. 教材を自社で制作する

教材コンテンツを全面的に自社で作る、という方法です。
eラーニングを活用している企業の多くが「教材作成ツール」を使って教材コンテンツを内製しています。
教材作成ツールを使えば、プログラミングの知識がなくてもeラーニングの教材コンテンツを作ることができます。
素材はパワーポイントやエクセルで用意するのが一般的。
音声ファイルや動画ファイルも組み込めるので、自社で収録・撮影をすればコストを抑えながら自由な教材制作が可能になります。

実現できる仕様が教材作成ツールでできる範囲に限られる分、オーダーメードの場合に比べてシンプルな作りになりますが、コストをかけずにオリジナル教材を用意できる点が魅力です。

具体的には、以下のようなシーンで活用されています。

・集合研修の既存教材をeラーニング化したい
・マニュアルをeラーニング化したい
・部門単位で教材を作ってLMSに登録し、教育を展開できるようにしたい
・LMSの導入後に自分たちでラインナップを増やしたい
・教材の内容を随時更新できるようにしたい

教材作成ツールは多くのLMSベンダーが提供していますので、確認してみてください。

2. まとめ

いかがでしたか？
教材コンテンツの調達方法と、教育施策に適用する際の考え方を整理してみました。

教材コンテンツの主な調達方法には、以下の4パターンがあります。

（１）既製品を購入する
（２）既製品をカスタマイズする
（３）教材をオーダーメイドする
（４）教材を自社で制作する

自社の教育施策にeラーニング教材を導入するには、施策ごとにどのような教材が適しているか、検討する必要があります。このとき、ラインナップの豊富なeラーニングベンダーに相談し、（１）→（４）の順にスクリーニングに掛けていくとよいでしょう。

大切なのは「自社に最適な教育施策を実現すること」です。
教材コンテンツについてもベンダーについても、ぜひ柔軟に考えて施策に活かしましょう。

EdTechや教育に関連する情報発信などを今後も行っていきますので、ご興味がありましたらフォローお願い致します！

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