POSデータ活用~マーチャンダイジングにおけるデータ活用

こんちは！

今回から、「POSデータ活用」に関して紹介して行きます。
POSデータ活用検定（POS検！）という試験が昨年からスタートしました。
少し勉強しましたので、その内容をまとめてわかりやすくアウトプットして行きたいと思っています。

今回はPOSシステムとマーチャンダイジングの変化の部分に触れて行きたいと思います。
マーチャンダイジング（MD）とは、流通業に特化したマーケティング用語で、自社の商品やサービスを消費者に販売するにあたり、その販売方法や価格設定を戦略的に設定するための活動や計画、管理のことです。単に、商品計画・商品化計画といわれることもあります。

POSシステムの登場

小売業の中で、画期的な技術革新はPOSシステムの登場が大きく影響を与えています。
POS（Point of Sale）=販売時点情報管理
現代はPOSシステムが当たり前の時代となっていますが、
以前は販売する全ての商品に店頭で貼られた値札ラベルを見て、チェッカー（レジ係）が値札の金額と部門をレジスターに打ち込んでいました。したがって、レジスターからわかることは金額の管理、部門毎の販売金額を管理するレベルまででした。

POSシステムは1974年に米国オハイオ州のスーパーマーケット「マーシュ」で導入されたのが最初と言われており、日本では1978年に埼玉県の食品スーパーで導入実験が行われ、1982年にセブンイレブンで本格導入が始まっていきました。

POSレジ導入に伴うマーチャンダイジングの変化

前述の通りレジスターからわかることは金額の管理、部門毎の販売金額を管理するレベルまででしたが、POSレジでは商品に印刷されたバーコードを読み取るなどの方法で、販売した商品をSKU（Stock Keeping Unit：商品の販売管理単位）レベルで情報収集することによって、販売金額のみならず商品毎の販売数量、販売単価、販売時間などの分析ができるようになりました。

SKUごとの販売情報の登録が可能となった背景には、
「JAN（Japan Article Number）コード」制定・普及が挙げられます。
JANコードは、POSレジ導入と併せて1978年にJIS化された、日本初の共通商品コードです。
小売業はレジ清算時に商品毎に異なるJANコードをレジで読み取ることによって単品別の売上管理ができるようになった結果、品揃えや販売促進などのMD施策を商品単位で行うことができるようになったわけです。

現在市場に流通している商品全てにJANコードを付けることはできません。
他のチェーン店舗で販売しない自社製造の商品に対してJANコードをつける必要もありません。こういった商品には各小売業独自の商品コード「インストアコード」をつける場合が多いです。
またバラ売りの野菜に対して1点1点バーコードをつけていくのは、現実的ではないため、レジ上で登録されているそれぞれの商品キーを押すことで単品毎の売上管理も可能となります。

今回はPOSシステムとMDの変化についてご紹介していきました。

続きは次回です。

では、また！