民意を畏れよ

次々と「真実」が明らかになりつつあるのに、Ｐ社もＭ社も、政府も厚労省も、「専門家」もメディアも、相変わらず「ワクチン打て打て」の一辺倒。
もはやそれしか道が残っていない、というのもありますが、にしても、一連の悪事がすべて露呈したところで、「法律」「契約」が守ってくれるとタカをくくっているのでしょうか。

だとしたら、あまりに甘過ぎます。ハチミツに大量のシロップと砂糖を溶かしたようなものです。

「法律」は絶対不可侵ではありません。あくまで「多数の了解」の上に成り立っているだけ。この点を勝手に「都合よく」勘違いしているのでしょう。
どうも「人の上に立っている」と思い込んでいる連中ほど、「世の中は何でも自分たち（特権階級）のためにできている」と錯覚するようです。

特に、今回の「パンデミックごっこ」「ワクチンもどき」に関しては、「被害者」が圧倒的多数、数十億人に及びます。先進国の国民の優に８割を超えます。
この「８割の被害者」の意志が「新しい法律」を作るのです。というより、彼らが選ぶ「次の政府」には、その「重い義務」が課せられます（でないと政権に就けない）。
民衆が「真実」に目覚め、怒りの声を上げれば、従来の法律など、いとも簡単にひっくり返されるのです。

この法律は「結果重視」で、ほぼ間違いなく過去に遡って適用されます。簡単に言うと、「あのときは知らなかった」が通らないということです。知ろうが知るまいが、結果として多くの命を奪った責任を問われるのです。
もちろん法律の専門家は、「遡及適用」には反対する（問題が多い）でしょうが、世間の激怒ぶりを見れば、たちまちおとなしく口をつぐむはず。自分の身が危険になりますから。コロナの「真の専門家」が沈黙を強いられたのと同じ状況です。

こうして、各国で「コロナ清算特措法」のようなものが作られることになります。もしかしたら、「犯罪者」どもの国外逃亡を阻止するために世界共通の（ニュルンベルクのような）「条約」になるかもしれません。
そして、Ｐ社もＭ社も各国首脳も、旧来の裁判スタイルではなく、一種の「軍事裁判」にかけられることになるでしょう。当然ながら最高刑は「死刑」です。

この「軍事裁判」は、はっきり言えば、初めから判決が決まっている「出来レース」です。恐らく一審制で、判決即確定となります。
その結果、私の予想では、世界中で数千人の「死刑囚」が誕生するでしょう。
皮肉の効いた裁判官が刑罰として「mRNAワクチン接種」を命じたらおもしろい。罪の重さに応じて回数を変えるというわけです（「判決、５年間にワクチン50回の接種を命ずる」とか）。

誤解しないでほしいのは、決して「そうなったほうがいい」と言っているのではありません。善悪や好悪に関係なく、そうならざるを得ないだろうと考えているだけです。
「ヒト」という生き物の特性や人類の歴史を考えると、その未来を避けて通ることはできそうにありません。

「ワクチン特需」で肥え太りながら、「いざとなれば法律が守ってくれる」と、のうのうとしている人は、「民意の怖さ」を思い知るときが必ず来ます。
あなたたちを信じた民衆のほうが、信じなかった人々よりも、はるかに恐ろしい存在になるからです。