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闘いの先に活路が見える

知識と実践と真実と〜知行合一〜

知人が埼玉県蕨市に住んでいます。
トルコから渡航してくるクルド人の振る舞いが問題になっていますが、これは数年前から起きていました。
私の知人の子どもは公園でクルド人の子どもにボールを当てられ怪我をしたと当時語っておりましたが、クルド人に対して「話し合い」だとか「弁護士から連絡させる」とかといった手段は事実上通用しません。

なぜならクルド人は難民申請を繰り返し行い、その間に結婚して子どもを作ることで日本に永住するという算段で日本に来ていますから、名前や住所等いくらでも変更、移転できますしそのような手法がクルド人コミュニティで共有されているのです。

なので、日本人の感覚でトラブル処理を行おうとしても、相手方に交渉できないという現実が生まれてしまいます。
何せ、相手方に教えられた住所はタコ部屋のように何人も住んでいたり、入れ代わり立ち代わりで誰が誰なんだかという状況になるからです。

クルド人はトルコ人ではありません。
クルド人はトルコやイラク、イラン、シリアなど中東地域の国の国境付近にまたがって居住している山岳民族であり、独自の国家を持たない民族です。

読者の中には山を拠点とする民族と聞いて思い当たる節があるかもしれません。

日本にもいわゆる「山窩」と呼ばれる民族集団がいます。
あるいはいました。
山窩はよそ者にも優しいという一方で、非常にバイタリティーが高く、戦闘となればとても優秀な人たちです。
明治になって、いわゆる山窩が社会に出てきた後、各国の傭兵として活躍したという話もありますし、政治家にも山窩だったと言われる人も多くいたりします。

何が言いたいかというと、閉鎖的なコミュニティで且つ言葉が通じないという現実は、日本にいた民族的にも近く、言葉もある程度通じる民族でも、互いに差別なり、迫害なり、紛争等が行われるということです。

山窩の歴史を調べれば大体のことは知ることができるはずです。
また、単純に山育ちの人は「強い」のです。
子どもの頃、何度かケンカしたことがあるのですが山育ちは別格です。街育ちでは相手にならないですし、何しろ世界観が違いますから、平和ボケした日本人では太刀打ちできません。

これも移民問題のひとつです。
日本の国境ハードルを低くして、問題を起こし、それを差別として問題化させ、国際問題に昇華させ、民族の自治権を認めさせる独立運動をするという企図があるのです。

これがグローバリズムを提唱してきた安倍晋三をはじめとする自民党もとい統一教会のテロリスト達が行ってきた、具体的なテロ行為です。

自民党が有権者に対する「テロ行為」を行ったのだとしたら、これは長年に渡る攻撃であり、自国内における「戦争」、「内戦」だったのです。
維新の会が「大阪都構想」と銘打った独立運動をしていたことは記憶に新しいですね。

その認識を大衆が平和ボケしているために気付いていなかったというだけのことなのでした。

グローバリズムという思想戦、認知戦は最終局面を迎えています。

為政者は支配階級の指示の下、戦争をしたくてウズウズしているのでしょう。
そのためには、まずは改憲をしなくてはいけません。

CSISが日本政府という名のテロリストに指示を出しているわけですから、これについて言及せずに憲法改正を叫ぶ人間はすべてビジネスマンでしょう。

押し付け憲法を許せないと言っておきながら、改憲を押し付けられることを良しとするダブルスタンダードな態度は、控えめに言ってもご都合主義以外の何物でもありません。

また、人権を守ると言っておきながらワクチンに反対しない、グローバリズム政策についても言及しない政党しかありませんから、無所属の一部議員を除いて全滅です。

インフルエンサーや影響力のあるアカウントも自分の生活を犠牲にしてまで信念、主張を通すことはありません。
そういった事情があるから核心には触れないのです。

アーティストやスポーツ選手は子どもに希望と夢を語り、子どもが接種させられるワクチンには無言を貫きます。
　
さすが植民地というところですが、笑ってもいられません。
日本人の子ども達が日本で最も蔑ろにされているのですから、人権はおろか命まで踏みにじられているこの現状は子ども達にとっては地獄そのものでしょう。

改憲を阻止できたとしてもパンデミック条約も国際保健規則（IHR）が締結され実施されれば医療ファシズムの社会形成は決定的となります。

医療従事者が悪魔の使いとなって、危険薬物を手に「ルール」と「思いやり」を免罪符に、殺戮を繰り返します。
今の多くの医療従事者の白痴ぶりはもはや病的で単なる異常信仰者ですから必ずやります。

改憲阻止と同時にパンデミック条約、国際保健規則の阻止ということですから非常に過酷ですが、やらなければ死ぬ可能性が高まるだけです。

これこそ、やるかやらないかであって、日本人を、また人間を問われているのだろうと思います。
もはや死ぬ覚悟がなければ生き残れないという状況です。
最後は運でしょうが、運を引き寄せるのも、「自分」です。

闘いの中に活路が見えることはよくあります。
それを「光」と呼ぶのかもしれません。

「自分が真実から目をそむけて子どもたちに本当のことが、語れるのか。」

宮沢賢治

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雑談

先日、いつの間にかスマートメーターとなっていた我が家の電力使用量に不信感を持ったので東電に電話してみました。

私自身、我が家がスマートメーターになっているとは露知らず、SNSの情報から確認してみたらスマートメーターに変わっていました。妻が変えていたようです。

電磁波や使用量の問題は聞いていたのですぐさま連絡したところ、東電サイドもSNSの情報は事実ではないとしていましたが、提示される根拠が総務省や厚労省、国際機関のいわゆるパチもん権威でしたから、

私は、

「そのような権威を根拠として持ち出せば、私の体調不良の原因や責任を回避できると思ってらっしゃるのですか？」

と言ってみました。
彼らの主張は、スマートメーターの電磁波の威力はスマホにも及ばないから健康には影響ないはず、料金にも影響しないという話でした。

毎年、正月の入る請求に電力会社は水増しをしていた事実があります。
私自身、1月いっぱい家を空けていたのに1月分の請求が12月分より大きいとなったときは流石に気付きました。
ネットで検索したら同じような被害に遭った方がたくさんいたのです。

先程のこちらの発言には東電サイドも苦慮したのか否定も肯定もしませんでした。
また、消費者側にメリットがあるかどうかも聞いてみたところ、「検針員が敷地内に入るということがなくなります。最近は不審な人が多いですから」と言い出したので、「流石に無理あるでしょ」と言いました。

電話口のオペレーターも笑うしかなかったようです。
言わされてるんだろうと何やら可哀想になりました。
要するに、消費者のメリットはないのです。

電力会社は人件費を削減することができる上に、政府とべったりに関係性にもかかわらず、電力の消費税が10％になることに一切批判はおろか言及すらしなかったわけですし、消費者への還元すらしないということであれば、消費者利益すら企業として考慮していないということになります。

それすらわからない無知な人間が浅薄な知識で反論を行い、こちらの時間を奪おうとしてきます。

幸い、スマートメーターの交換というか一部ケーブルの取り外しは行うということですが、実際に行うかどうかは疑問です。疑いだしたらキリがありませんが、それほどまでに信頼のおけない企業であることは間違いないですから。

スマートメーターを使ってもこちらにメリットがないことは明らかですし、協力する義務もないのでどんどん外していきましょう。

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