馬鹿騒ぎから戦争が始まる
台風だったり火事だったりと話題の多いお盆でしたが、いかがお過ごしでしょうか。
せっかくのお盆にムカつかせるこれらの話題はすべて人工的なものであると確信しているところです。
まずは台風ですが、いつになれば大衆は気付くのでしょう。
なぜ、いつも日本列島南方で発生し、日本列島をなぞるように進行したり、やたらと曲がったり、まっすぐ来てみたりとするのか、それを「自然のことだからしょうがない」と言うのでしょうか。
「しょうがない」というこの言葉。なんという無責任な言葉でしょうか。
これが日本人の心に巣食う病巣になっています。
しょうがないという言葉はいつの時代も常に「諦めるための言い訳」として機能していきました。あるいは「自ら考え、行動しないことの正当化」として。
この言葉は、我が日本国では何故か「一人前の大人としての条件」のように称賛すらされているように見えます。
気象庁屋上に設置されているXバンドMPレーダーを破壊したら天気はどうなるのか？
京都大学が使用するMUレーダーによる台風の進路変更を行ったとされる内部告発は？
ガーディアン紙で報道されたケムトレイル（ジオエンジニアリング）がなくなればこの暑さはどうなるのか？
大衆の頭のでは、ジオエンジニアリングは人工地震と同じく陰謀論なのか。
台風は国会のバカ女達のフランス旅行の目眩ましとしても見事に機能しました。
政治が腐りきっていることから、何を取り上げても重大事件という目も当てられない状況です。
お盆明けくらいに韓国のDJの女子であるDJ SODAがライブ中の日本人の性的暴行（胸触った）を糾弾しました。
よくある反韓、反日感情を掻き立てるいつもの分断統治ですので惑わされないようにお気をつけください。
恐らく例のごとく、CSISなどの工作と見て間違いありません。
本人は知らないかもしれませんし、実際に被害に遭ったのなら気の毒ではありますが、大勢がいるライブ会場でファンに近づけば、最低ひとりは不届きな人間がいますからその程度は想定できなかったのか、本人にもスタッフにも疑問が湧きます。それをわからなかったのかと。
私には、鍵をかけずに車を盗まれて「私、100％被害者ですよね！」と言われているのに近い感覚です。
犯意を誘導しておいて、都合が悪くなったら被害者ヅラをするような手口では同情できません。
私も他人に体を触られたら不快ですが、性を売り物にしている以上、そのようなことは避けられないのは当然のことです。
露出しているからといって触って良いことにはならないとか、言うまでもないことを言ってアクセス数を稼ぐインフルエンサーもたくさんいますが、そんなレベルの発言しかできないのにインフルエンサーというのも笑止千万です。
せめて、本質を突いた発言をしていただきたいものです。
インフルエンサーであるのなら。
これをネタに自分の自己顕示欲を満たしたいのだろうと思いました。
そしてマジで気持ち悪いと思いました。
大体、随分用意周到だなと思いましたし、各メディアもインフルエンサーも反応が早すぎです。
「知ってたの？」って言うレベルのスピードで、インフルエンサーって日頃忙しいはずなのにTwitter（X）に張り付いてたのかと思うほどの不自然さです。
一方では、このDJの出演したイベントは「ミュージックサーカス」と言われるイベントで、スポンサーは以下の企業です。
VANILLAがスポンサーで、AV女優の出演と同列に、大阪観光局と泉南市が後援しているのを見るとさすが維新の連中だけあって物差しがカネや影響力だけなんだと感じるところです。
VANILLAとは女性の性的サービスを支援する求人企業です。
言うとすれば、女性が性を売らなくてもいい社会を作ることが政治の役割であり、企業はそれをサポートし、より良い社会の構築に貢献することがCSR（社会的責任）です。
女性が性を売っていても女性の地位向上には繋がりません。
また、このイベント自体がただの金儲けを目的としている印象にしか見えないのです。なんのビジョンも主張もない感じです。
キャスティングされているアーティストもラブソングばかりが目立つ印象ので社会に疑問を呈すようなアーティストはいないように思えます。
いたら教えてください。
公的機関が性産業を大々的に認めるような格好になっています。
キャスティングにAV女優やキャバ嬢は問題ないとしてもスポンサーにVANILLAはどう考えても不適切に思えます。
SNSの登場でこれまで裏社会の仕事とされてきた職業が影響力を持ったことで、表社会に出てきましたが、それが果たして本当に良いことなのかは考えるべきことです。
このままいけば100年後は、全員罪人かもしれませんし、全員機械かもしれません。
職業差別と反論されるかもしれませんので、一応断っておきますが、なくなるべき仕事というのは存在します。
カタギの仕事もヤクザの仕事もひっくるめて、なくなるべき仕事はあるのです。
資本主義の暗部とも言えます。
覚醒剤の製造、販売は今でこそ違法ですが、これがあらゆる金の力で合法になったら、そんなクソみたいな仕事にも市民権を与え「覚醒剤の販売業者を職業差別するのか」というのかという話になります。
すでに、日本でも覚醒剤と同等の成分が含有される薬物が厚生労働省の認可のもとで販売されています。
ADHDの処方薬としてビバンセという名で販売されています。
それすらわからない人間が、私に対して職業差別などという低レベルの反論はしないように願いたいものです。
ついでに私も音楽をやっていた者の端くれとしてDJ SODAを見てみましたがめちゃくちゃマーケティング、セルフ・ブランディングがうまいと思いました。以上です。
私は過去に、DJ YUTAKAやアフリカ・バンバータ、デイヴィッド・ゲッタ、沖野修也に憧れていた時代がありました。
反韓、反日工作だろうと思いましたので関心はそれほどありませんでしたが、取り上げさせて貰いました。
そんなことよりも、重大なことはハワイの火事です。
本当に亡くなられた方々にはご冥福をお祈りします。
結論から言えばこれは、ショック・ドクトリンです。
目的はスマートシティーの構築のための地ならしです。
以下はNEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の資料です。
以下引用 冒頭部分
米国ハワイ州のマウイ島では、2011年度から2016年度にかけて、スマートコミュニティのプロジェクト「JUMPSmartMaui (JSM)」が行われてきた。このプロジェクトは、導入が拡大する再生可能エネルギーを有効に活用するとともに、電気自動車（EV）の普及を拡大することを目的として、日本のNEDOをプロジェクトリーダとして、ハワイの関係者と日本企業が協力してスマートコミュニティを構築したものである。
引用終わり
ハワイ州は日本と同じく事実上の「実験場」として機能してきました。
要は米国における特区のような形で利用されてきたのです。
資料を読めばわかるはずです。
マウイ島をスマートシティー化する計画ですと言っているのです。
そのために自然災害を装って住民を殺しているのです。
これはマフィアや軍、諜報機関等の裏社会の連中が下手人として行っているはずですのでまず明るみにはならないでしょう。
日本も似たようなことを行われています。
ここ数ヶ月家畜小屋の火事が頻発しています。
Twitter（X）でも拡散されていました。
日本も憲法を変えられたらハワイと同じ運命かそれより悲惨な道を辿る可能性があります。
その下準備でもあるマイナンバーカードについても声を上げる必要があります。
マイナンバーカードの普及の目的は、言うまでもなく徹底した監視社会の実現ですが、具体的には「DFFT（Data Free Flow with Trust：信頼性のある自由なデータ流通）」です。
故？安倍晋三が2019年にワールドエコノミックフォーラムで演説しましたが、これまでに締結発効した自由貿易協定と融合させ、個人情報を世界的に共有させようとしているということです。
マイナンバーカードの情報を企業が利活用するというのは国会でも言われていることですが、これは令和の赤紙としても間違いなく機能します。
誰が健康で、誰が不健康かを見極められるのですから権力者と金持ち以外には招集通知が届くでしょう。
外国への渡航も禁止され、居場所もスマホやマイナンバーカード、ワクチン等で把握される可能性も高いので、一般庶民は確実に殺られます。
それも茶番の戦争で。
戦争を煽る政治家や「国民に血を流す覚悟を求める」とか言う政治家は、絶対に自分たちは血を流さないから平気でこんなことが言えます。
過去にも書きましたが、前線から遠ざかる者ほど好戦的になります。
本来、「血を流した先人たちが残した教訓を活かし、絶対に国民に血を流させることのない活動をする覚悟です」と言うのが政治家です。
玉木雄一郎のようなカスには絶対に騙されないでください。
この男は一般庶民を騙すことに快感を覚えているようなサイコ野郎の可能性があります。そもそもCSISのスパイです。
稲田朋美もそうですが、なんで貴様ら利権屋のケツを拭くために一般人が血を流さなきゃいないんだという話です。
守るべき主権、領土、国民を外圧に屈しながら細切れに売っ払った連中が国を守るためとかどの口が言ってるんだということです。
人を殺す、殺される覚悟のある者は、戦争などまず反対します。
自分の手を血で汚すことが人間にどれほどの苦しみを与えるのか、こいつらは想像すらしていないのです。
「金持ちが戦争を起こし、貧乏人が死ぬ。」
ジャン・ポール・サルトル
大体、年寄りの金持ちが自分は戦争に行かないもんだから、自分の金儲けのために戦争、開戦を支持し、金持ちから金を貰う中年が戦争を指示し、その指示で若者が死ぬというパターンです。
奴らはもう隠しません。
ガソリンの補助金を止めたのも、トリガー条項を発動させないのも、減税しないのもすべて、国民を殺すためです。
そうしないと自分が殺されるかもしれないのでしょう。
だからこそ、世論を盛り上げる必要があるのです。
日本政府は完全に外国勢力に乗っ取られています。
「国内事情が～」「世論が～」という言い訳ができなければ政府のバカどもも、その外国勢力に従うしかありません。
奴らが作った選挙システムに期待せず、面倒でも声を上げること。
後悔しないために、死なないために、次世代を守るために。
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