学習塾で起業はやめとけ？需要と将来性をデータで可視化してみた【市場分析】
どもー。
分析太郎です。
今回は塾講師の
市場分析レポートです。
仕事の将来性を把握する上で、
市場分析は必要不可欠です。
起業するにせよ転職するにせよ、
将来性を把握しておかないと
キャリア選択で誤った道を
選びかねません。
なので分析太郎が、
データとイラストを駆使して、
将来性を分析しました。
それでは、見ていきましょう。
【第一章】学習塾の市場規模と需給バランス
◆学習塾の市場推移
まずは、学習塾の市場規模から見ていきましょう。
「令和3年 経済センサス（総務省・経済産業省）」のデータによれば、
学習塾の市場規模は8,446億円でした。
グラフを作りました。
出典：経済センサス（総務省・経済産業省）
2012~2016年にかけての規模縮小は、
2016~2021年の間にチャラにしたようですね。
拡大が続いているようです。
8,446億円と同規模の市場には下記が挙げられます。
遊園地・レジャーランド（8,510億円）
健康食品（8,675億円）
ゴルフ場（8,820億円）
（出典：市場規模マップ）
国内市場全体での立ち位置はこのあたりです。
出典：市場規模マップ
規模は相対的にかなり大きいと言えます。
ここでは市場規模の数字（8,446億円）だけ覚えておいてください。
第四章の売上シミュレーションで、市場規模から逆算して年間1,000万円の売上を立てるのに必要な時間とコストを算出します。
続いて、市場の需給バランスについて把握していきます。
◆学習塾の数の推移
学習塾市場の需給バランスを把握しましょう。
まずは供給側（学習塾の数）です。
国の複数の統計データによれば、
2019年時点での学習塾事業所数は46,734箇所で、その数は減少傾向にありました。
グラフを作りました。
出典①：事業所・企業統計調査（経済産業省）
出典②：経済センサス-基礎調査（総務省・経済産業省）
出典③：平成30年 特定サービス産業実態調査（経済産業省）
近年で最も多かったのは2014年の55,037箇所。
日本のコンビニが57,000店舗と言われているので、どれだけ多かったかがわかります。
2019年はガクンと数が減少していますね。
この数は今後も減少していくのでしょうか。
このデータを見て「少子化だから塾の数も減るんだ」という意見が出そうですが、必ずしもそういうわけではなさそうです。
学習塾事業所数と、学生数（小中高生）を散布図にしました。
出典①：事業所・企業統計調査（経済産業省）
出典②：経済センサス-基礎調査（総務省・経済産業省）
出典③：統計ダッシュボード（総務省）
少子化と学習塾事業所数は、相関が全くないわけではありませんが、そこまで強い相関があるとは言えませんでした。
従って、一般的によく言われる「少子化だから学習塾ビジネスは成り立たない」という論理はあまり成立しなさそうです。
では、需要側はどうでしょうか。
塾に通う生徒数と、教育への家計支出をもとに分析しましょう。
◆学習塾受講者数の推移
それでは、学習塾受講者数の推移を見てみましょう。
この推移が増えているほど、需要は拡大していると言えます。
特定サービス産業動態統計調査（経済産業省）の報告によれば、小中高生の学習塾受講者数は2021年から増加傾向にありました。
グラフを作りました。
出典：特定サービス産業動態統計調査（経済産業省）
2021年からの伸びはすごいですね…。
受講率に関してもデータを取りました。
学生数（小中高生）に占める学習塾受講生数の割合も、やはり増加傾向にあるようです。
表を作りました。
出典①：学校基本調査（文部科学省）
出典②：特定サービス産業動態統計調査（経済産業省）
2020年はコロナが本格的に拡大しいわゆる「３蜜」を強いられていた時期。
学校も休校や学級閉鎖が相次いだので、ましてや学習塾なんか、という感じだったのでしょうか。
その遅れを取り戻すかのように、2021年は受講者数が増加していますね。
◆学習塾への支出金額推移
では学習塾への支出金額はどのように推移しているのでしょうか。
総務省の家計調査では、学習塾への平均支出金額のデータがあります。
2000年から2022年のデータをグラフにしました。
出典：家計調査 家族収支編 二世帯上の世帯（総務省）
グラフを見てお分かりのように、
2016年から、平均支出金額が上昇しているのが分かります。
ただ2013年から2016年にかけて大幅な減少が続いていたため、市場が拡大しているというよりは回復しつつあるという感じでしょうか。
2012~2021年の増減は、冒頭お見せした市場規模推移と動きが一致していますね。
この上昇が今後も続けばいいのですね。
これらのデータから、学習塾の需給バランスは需要が拡大しつつある状態だと言えそうです。
学習塾で独立・起業される方は、この事実を頭に入れて行動されてみてはいかがでしょうか。
もちろん、この情報は立地条件や技術力、営業やマーケティングへの注力具合などは含まれていないので、個別に経営状態は大きく変わるでしょう。
第二章では、都道府県ごとの学習塾数と学生数を照らし合わせて、どの都道府県がレッドオーシャンなのか、ブルーオーシャンなのかを分析していきます。
◆第一章まとめ
・学習塾市場は2016年以降拡大している
・塾の数は2019年から減少しつつある
・学生の受講率と、家計の学習塾への消費支出は上昇している
【第二章】競合が多い・少ないエリア
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ここから先はより詳細に市場分析を行います。
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