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従業員が参加したくなるインナーブランディングの秘訣。それは、インナーブランディング自体をブランド化することにあった。

コロナを契機に在宅勤務が普及したことで、従業員の帰属意識の低下が顕著になり、一体感が希薄化している。ここ数年で、そんな課題感を抱く企業が急増しています。

特に大企業の場合、

”自分が所属する会社が、グループ全体として何を目指しているのか、
  従業員が理解していない”
”自部門以外の事業への知識・興味が低い”
といった大きな組織故の問題意識を持たれています。

そのため、全員が一つになれる旗印をつくるべく、理念やスローガンなどを再構築したり、理念を伝えるための社内報やブランドブック等のツールを整備するなど、有効と思われる施策を実施している企業も多いです。

しかしながら、従業員の主体性を醸成することはなかなか難しく、インナーブランディングが停滞しているという話も散見されます。

このような状況を打開する際、ひとつ重要なポイントがあると私たちは考えています。

それは、インナーブランディング自体をブランド化することです。


一般的に、インナーブランディング活動は、企業理念やロゴ、スローガンなど、コーポレートブランドを象徴するものの策定フェーズには社内の注目度も高まりますが、ブランドブックや社内報作成、ワークショップといった社内浸透フェーズに入ると、情報過多になるケースが多く、一つ一つの施策にも連携が取れなくなった結果、活動自体の印象が希薄になりがちです。

さらに、企業理念やスローガンなどの開発がなく、浸透フェーズだけのインナーブランディングを実施する場合は、なおさら印象が弱くなってしまう傾向があります。

だからこそ、インナーブランディング自体を”ブランド”にして、見える化することにより、従業員に「参加したい!」と思わせることが重要になってくるのです。

そのための施策としては、経営トップからの活動開始宣言や活動ネーミング、活動スローガン開発など様々なものがあります。さらにインナーブランディングをドライブさせるために、従業員参加型の施策を行うことも考えられます。

インナーブランディングを実施したが、なかなか従業員の主体性が生み出せなかったという担当者の方や、より具体的なイメージや詳しい内容を知りたい方は、是非、弊社までお問い合わせください。info@bravis.com

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