ものごとを見極める「包括的視点」を磨く

コロナ禍中に政府の主導で強引に推し進められた新型コロナワクチンの接種は2021年から始められ、およそ丸3年が経過した2024年3月31日になって、ようやく全額公費による接種が終了した。

この間、「副反応」という誤魔化し用語では到底済まされないような激しい副作用が各所から報告され、海外でも訴訟などが起こっていたが、日本の大手メディアがそうした事実を表立って報じるようになったのは、随分後になってからだった。探し方次第で幾らでも見つかるが、以下、異なるタイミングと製薬会社に関するが海外発の記事を例示しておく。

・2021年10月7日（Bloomberg）モデルナ製ワクチン、スウェーデンとデンマークが若年層への接種停止
・2023年12月1日（ロイター）米テキサス州がファイザー提訴、「コロナワクチン有効性の説明に誤り」
・2024年5月8日（ＣＮＮロンドン）英アストラゼネカ、コロナワクチンの市場撤退を発表　需要減少で

北欧政府が早い段階で接種停止を決定したり、有効性に関する説明がウソだったと訴訟を起こされたり、市場から撤退したりする理由は何なのかを、その背景まで考えて読み取ろうとしないと、こうした事実を目にしてもピンと来ない人もいると思う。しかし、現実は、当初の予想を遥かに超える割合で、命に関わる副作用が多数見られたということなのだ。

海外での動きに周回遅れで反応する日本政府の特徴通り、2024年現在の厚労省のサイトを見れば、もはや、河野太郎新型コロナワクチン接種推進担当大臣が当初述べていたことの殆どがウソとデタラメであったことが、誰の目にも明らかになる。政府はもちろん、大手メディアは明らかにコントロールされており、「報道」という形式を取りながら国民を「洗脳」し続けて来たのだ。

厚労省の「予防接種健康被害救済制度について」のサイトから「疾病・障害認定審査会 (感染症・予防接種審査分科会、感染症・予防接種審査分科会新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査部会)」、更に「疾病・障害認定審査会 (感染症・予防接種審査分科会新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第二部会)　審議結果」などを辿れば、以下の結果を誰でも閲覧できる。

”死亡一時金または葬祭料、障害年金及び障害児養育年金に係る件数 ※令和６年５月13日現在
死亡一時金または葬祭料
進達受理件数 ：1,339件
認定件数 ：567件 認定件数
否認件数 ：187件 否認件数
保留件数 ：２件 保留件数
障害年金
進達受理件数 ：503件
認定件数 ：62件
否認件数 ：107件
保留件数 ：１件　”

少なくとも、極めて煩雑な手続きをして「新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害申請」をした方がこれだけいらして、認定された件数がこれだけあるというのは、厚労省が発表している事実だ。そして、当然ながら、この数には救済措置があるのを知らない方、知っていても手続きが複雑すぎて諦めている方などは含まれていない。つまり、実態はこの何倍、何十倍も新型コロナワクチンによって健康被害を受けた方がいらっしゃるということだ。

311後の福島原発爆発事故の経緯から（実際にはそのもっと前から）、政府とメディアの情報発信の特徴について、長期的観察を続けて来て明らかになった法則は、新型コロナウイルスとそれに対する新型ワクチン（mRNAワクチン）の経過にも、そのまま当てはまっていたことが、やはり3年経過して確認できた。

そこで、3年前に有料メルマガで配信していた記事を、少し整えて再掲しておきたいと思うに至った。AIが加速度的に発達している今、ますます真実を見抜くのは難しくなって来ているが、それでも、ここに挙げる「包括的視点」を磨いておけば、少なくとも自分自身の身を守るのに少しは役立つだろう。ただし、3年前の記述だという事は、くれぐれも念頭に置いて読んで頂ければと思う。

*本記事は2021年2月9日配信のメルマガ「驚きは魂のごちそう」Vol.24に掲載された記事を一部修正したものです。