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日本におけるパンデミック時の子どもの感染対策からの教訓（日本語訳）

満月たまご

以前「日本におけるパンデミック時の子どもの健康政策からの教訓」の論文紹介部分を訳してみた」でご紹介した元の論文を友人たちが日本語に訳してくれました。

Lessons from the health policies for children during the pandemic in Japan

政府がマスクや感染対策の終了を促す中、それでもマスクや黙食に反対する声も根強い現状です。

卒業式に間に合わなくても、新学年、新学期に子どもたちが明るい学校・園生活が送れるようにと、元論文を先生や保護者達に伝わりやすい言葉で訳してくれました。

どうかこの論文を多くの方に読んで頂いて、子どもたちを無駄で苦しい感染対策の呪縛から解放していただけたらなと思っています。

※本文中の括弧内の数字は表中の参照は、最後のReferenceを参照にしてください。

それから、この日本語訳を読まれる方は、どうかぜひ上記論文の元サイトへのリンクをクリックして元論文を読んでみてください。私のように英語が苦手な人はGoogle翻訳や翻訳アプリが便利です。引用されているReferenceもどんどんクリックして、その先まで読みに行ってくださると嬉しいです（URLが書かれていなくても、doi:以降の文字列で検索を掛けると当該論文が出てきます）。私たちがどれだけ馬鹿げたことに加担していたかを再度心に刻むことができると思います。

前置きが長くなりました。
以下、どうかご活用くださいませ。

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日本におけるパンデミック時の子どもの感染対策からの教訓

正箱 尚久
京都大学大学院農学研究科食品生物科学 専攻

日本語訳：成田紀子
　　　　　平井純貴

（訳注）元の論文で「health policies（健康政策）」と書かれている箇所を、読んでいる方々にわかりやすいように一部「感染対策」と訳しています。ご了承ください。

食育を通じて子どもたちの健やかな成長を願う、それは私たち誰もが思うことです。そのための環境づくりが切実に求められており、支援には健康政策が欠かせません。
現在、日本社会はCOVID-19のパンデミックによって大きく混乱しています。COVID-19に対する公衆衛生対策としてステイホーム・黙食・そしてマスク着用が大々的に推奨された一方で、ステイホームやロックダウンによって身体を動かす機会が減少し、体重増加や食生活の変化などの悪影響を報告している論文もあります。
日本では食育の利点や恩恵についてこれまで数多くの研究がなされてきましたが、黙食はこれらから逆行しています。加えて栄養素が感染症の予防に役立つ可能性があることを示す報告もいくつかあります。
また、日本の子どもたちは一日中マスクを着用することも推奨されましたが、臨床研究、特にランダム化比較試験（RCT）においてマスクの予防効果は限定的であることが示された一方で、マスクによる弊害もさまざまな場面で報告されました。
このレビューはこれらのトピックに焦点を当て、子どもたちにとってより良い環境を作るためにはどうしたらよいかを考えます。

【はじめに】


子どもたちの健やかな成長には「食べること、学ぶこと、遊ぶこと」が欠かせません。世界中がCOVID-19パンデミックによって深刻な影響を受けている中、日本は厳しいロックダウンや不当な制限をすることなく感染をうまくコントロールしたと言われています。
しかし日本の子どもたちは感染対策の影響を大きく受けています。COVID-19がまん延した初期にとられた大々的な休校措置にどれぐらいの効果があったか証明されていないにもかかわらず(1)、いまだに一時的な閉鎖措置をとる学校があります(2)。ほとんどの学校が通学を再開しましたが、子どもたちは昼食を一言も喋らずに食べるという「黙食」のルールに従うことを余儀なくされました(3)。文部科学省は学校でのマスク着用のガイドラインを修正し、社会的距離(1〜2 m)が取れていれば体育の授業ではマスク着用は必要ないことを明確にしましたが、同省は引き続き学校でのマスク着用を推奨しています(4)。
COVID-19と子どもに関連する代表的なイベントを表1にまとめます。このように、新型コロナウイルス感染症対策本部がCOVID-19予防の基本方針を示し、各省庁が関連する基本方針を発表しています(5)。文部科学省は学校が取るべき対策の基本方針を示すガイドラインを提示していますがあくまで推奨なので、最終的に各自治体の教育委員会や学校が子どもたちにどのような対策を要請するかを決めます。そのため子どもたちは様々な対策に従うことを余儀なくされました。図1に対策の例を示します。図のように、子どもたちは公衆衛生の名の下に「新しい生活様式」に従うことを余儀なくされました。

この論文の目的は、日本の感染対策の成果についてまとめ、科学的根拠に基づく方針決定の課題を振り返ることです。

表1. 日本におけるCOVID-19パンデミックの歴史に関する典型的な出来事
図1. 日本の子どもたちを対象にした「子どもの感染症対策」の例。
(A)夏、無言でマスクをつけて「そうめん流し」を見る子どもたち。通常時、子どもたちは目の前を流れる素麺を食べる。 (B）学校の運動会の駅伝では、「物理的な距離」に特に気を使う。バトンの長さは2メートル。 (C）「黙食ルール」に従って昼食をとっている。 (D）黙食ルールを守るために、子どもたちは昼休みにテレビ番組を見ている。 (E) 修学旅行で採用された「新しい生活習慣」。「黙食ルール」を守る。 (F)「シンプルな給食」の例。
写真は、以下のサイトから引用しています：
(A)「“食べずに見守る”流しそうめん 新型コロナ感染防止で 津和野 2020/8/9」日本放送協会 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200809/k10012560081000.html
(B)「長さ2ｍのバトン、掛け声は紙で、競技はテレビ中継…コロナ下の運動会 9/27/2020」毎日新聞社 https://mainichi.jp/articles/20200927/k00/00m/040/122000c
(C）「コロナ第7波で子どもの感染増　症状の特徴は？ 新学期に必要な対策は？ 2022年8月26日」 東京新聞 https://sukusuku.tokyo-np.co.jp/education/59471/
(D)「給食時間にアニメ映像流して「黙食」定着作戦」。コロナ禍の小学校2学期、感染防止対策で試行錯誤の教育現場 長野市。2022/9/1」信越放送
(E)「【修学旅行】黙食、感染予防しながらの夕食 11/25/2021」 神栖市大野原西小学校公式ブログ
(F）フジテレビ「おかずゼロ…コロナ感染予防で苦渋の「簡易給食」 コッペパン1.2倍に 栄養不足の懸念も。9/8/2021」　フジテレビ
プライバシー保護のため、顔の一部を非表示にしています。
各サイトとも2022年9月19日時点にアクセスしたものです。。


【ステイホームキャンペーン】

COVID-19のまん延を防ぐために、中国やヨーロッパなど世界の多くの地域で厳しいロックダウンが実施されました。日本は厳しい制限を伴うロックダウンこそありませんでしたが、「ステイホームキャンペーン」が強く推進されました。キャンペーン期間中、大人は通勤に制限を受けませんでしたが、子どもたちは長期の休校により家にいることを余儀なくされました。ロックダウンとステイホームの弊害は以前にも報告されていました。日本では緊急事態宣言の期間中に学校が閉鎖され「外出自粛」を求められました。その結果、パンデミック前と比較して子どもたちは体脂肪率が高く、片足立ちの時間が短く、1ヶ月あたりの転倒回数が多いと報告されました(6)。Abe氏らはこのパンデミックの間、基本的な運動スキル、特にボールを使用した場合で運動スキルが妨げられたと報告しました(7)。低所得世帯では子どものお菓子、ソフトドリンク、インスタント食品の摂取量が増加しました(8)。Horikawa氏らは、肉や魚や野菜のバランスの取れた食事を1日2回以上食べる子どもは期間中に減少したと報告しました。また低所得世帯の支援の重要性も明らかになりました(9)。食生活の乱れはKosaka氏の研究でも観察され、無気力や精神的ストレスと相関していました。またこの研究では、ゲームの利用時間の増加も報告されました(10)。Ueda氏らは、研究に参加した子どもの約半数が期間中に睡眠パターンの変化を経験し、うつ病の傾向も高いことが報告されました(11)。Nakachi氏らの研究では睡眠パターンの変化傾向は中高生でも観察され(12)、心理的な問題は小学校低学年で観察されました。子どもたちはすぐに泣いたり文句を言ったりして落ち着くことができず、両親や家族に依存していました。

同様の結果は、より強い行動制限が課されている日本以外でも報告されています。たとえば中国では、総食事量、特にスナック菓子やドリンクの摂取量が著しく増加し、運動量が減少したことが報告されています(13)。体重増加の弊害は米国の研究でも報告されています(14,15)。ロックダウン中の食生活やライフスタイルの変化(16,17)、2型糖尿病のリスク増加も報告されました(18)。ロックダウンによる生活制限や体重増加が2型糖尿病のリスク増加の原因であると考えられています。また子どもを対象に実施された調査では、ポテトチップス、赤身肉、ソフトドリンクの摂取量が大幅に増加し、スポーツに費やす時間が大幅に減少したことも示されました(19)。このセクションで紹介する研究を表2Aにまとめます。

表 2A　ステイホームに関する代表的な研究


【黙食と食育】


黙食とは学校・職場・飲食店における食事中の会話を禁止するものです(3,20)。新型コロナウイルス感染症対策本部は、COVID-19予防の基本方針として黙食を発表し(5)、日本政府や業界団体はこの感染対策を周知・推進しています(21)。【はじめに】で説明したように、最終的な決定は各自治体に委ねられます。学校での黙食を緩和した自治体もあれば、子どもたちに従うよう指導し続けている自治体もあります。黙食を徹底するためパーテーションやテレビアニメを活用するなど、2022年になっても各学校で工夫を凝らしています (図1C、D)。パンデミック初期では飛沫感染が脅威だと考えられており、想定されるウイルス飛沫に対する対策が重視されていました(22)。黙食は個人をパネルで囲うのと同じように当時の名残として考えられていました(図1C、E)。黙食のメリットについての報告はなく、黙食が子どもに与える影響を心配したり、否定的なコメントを出した日本の記事もありました(20)。

日本では子どもの食事中の会話の重要性がよく研究されています。Kishida氏とKamimura氏は、会話が多いグループは食欲がある、疲労感がない、よく眠れる、風邪をひきにくいなどのスコアが高かったと報告しています(23)。食生活やソフトドリンク摂取量の減少にも良い影響があったという報告もあります。Ezaki氏は、食事中の頻繁な会話は食事に関連する生活の質(QOL)と正の関係があると報告しました(24)。また、食事中に会話をした日本の子どもは、食事態度、食行動、精神的QOLが優れているという報告もあります(25-27)。海外の調査でも、未就園児は食事中に脈絡のない会話をするため、語彙の習得に効果的であると報告されています(28,29)。レストランでの食事中にCOVID-19に感染したとの論文もありますが、感染対策として重要な換気によってリスクを最小限に抑えることができます(30,31)。このように、食事中の会話は子どもたちの健全な心や食習慣を育むために重要です。したがって、心身の発達に悪影響を及ぼす黙食について見直し、十分な換気などの対策を講じることで黙食を廃止する必要があります。黙食と食育について記載した論文を表2Bにまとめました。

一部の学校では、給食配膳時の接触感染を恐れて栄養不足の「簡易給食」を導入しました(図1F)。これは、文部科学省が制定した衛生管理マニュアルの初版～最新版において(4,32)、感染が拡大していると判断された地域に対しての配慮であると説明されています。Tanaka氏らの調査では、簡易給食が一定数(55/205校で10〜40日間)で提供されたと示されました(33)。
栄養素と感染症の関係はよく研究されています(34)。ビタミンD(VD)はおそらく最もよく研究されている栄養素であり、COVID-19感染に対する予防効果があると報告されています(35)。血清25-ヒドロキシビタミンD[25(OH)D]濃度20ng/mL未満は欠乏症を引き起こす危険な要因のひとつですが、韓国での調査によると6～12歳の子どもの約半数の血清VD濃度が20ng/mL以下でした(36,37)。食事からだけではなく日光に当たることもVD合成には重要です。パンデミックの間、子どもの血清VD濃度は著しく低下しました。学校の閉鎖とロックダウンがこの低下に関連していることが議論されました(38)。トルコの18歳未満の子どもを対象とした観察研究では、VD欠乏症は対照群と比較してCOVID-19患者群で有意に高いと報告しています(39)。ビタミンC(VC)とオメガ3脂肪酸も、IL6、TNFα、IL1βの減少やIL10のアップレギュレーションなどのサイトカイン調節によってCOVID-19感染を予防または軽減すると考えられています(40)。いくつかの十分な臨床観察が報告されていますが、特に子どもに対する積極的な介入を支持するデータは少ないです(41)。ナチュラルキラー細胞およびT細胞活性化因子と考えられているビタミンE(VE)の状況はVCと同様でした(42)。小児に対しては呼吸器感染症の予防にビタミンA(VA)が有効であることを示すRCTがいくつかありますが、メタアナリシスの結果は積極的な介入を支持しませんでした(43)。亜鉛は免疫細胞や他の細胞の発達と維持に重要な役割を果たすことで知られています(44)。以前の研究では、亜鉛の状態が低いことが子どもの肺炎感染の危険因子であると明らかになりました(45)。小児を対象としたRCTも亜鉛の重要性を支持しています(46)。また、セレンの状態が低いことがCOVID-19感染に関係していることも報告されています(47)。簡易な学校給食は、これらの栄養素を摂取できない可能性があります。

Horikawa氏らは、学校給食がバランスのとれた食習慣を継続する上で重要な役割を果たしていると論じています(9)。簡易給食の栄養とその効果についての詳細な研究は行われていませんが、Kojima氏らは緊急事態宣言が長期間発令された地域では明らかな改善努力が見られるが、通常の学校給食に比べて必要な栄養素が不足している可能性があると報告しました(48)。

表２（B）黙食”や食育に関する研究


【マスク（義務）：その有効性の検証】

日本では、学校内や登下校時、さらには家の中でもマスクの着用が強く推奨されてきました（いわゆるファミリーマスク：山梨県感染症センター）。しかしながら適正なサンプル数を用いたランダム化比較試験（RCT）によれば、COVID-19、インフルエンザなどの感染症に対するマスクの有効性は、限定的と報告されています（49-63）。特にSimmermanらによるRCTでは、インフルエンザ様疾患（ILI）に対してマスクは逆効果となり（56）、JacobsによるRCTでは、頭痛を長引かせるだけでした（62）（表2C）。

COVID-19を予防するためのマスクの有効性は、多くの観察研究(64-70)や「バングラデシュ研究」(71)によって有意であると報告されています。しかし「バングラデシュ研究」については、結果の解釈に注意すべき点がいくつか存在します。第一に、サンプル数が大きすぎて適切な評価ができなかったこと（N=342,183）、サブグループ解析の結果、マスクの50歳未満のサブグループで発症率に有意差が観察されなかったことです。第二に、マスクを着用していた群では人同士の身体的距離が増える傾向にありましたが、対照となる群ではそうした傾向は見られませんでした。第三に、研究参加者に対して金銭的な報酬が提供されたことです。直近、Chikinaらは再解析結果を報告しており、決して無視できないバイアスが存在した可能性を指摘しています(72)。この見解を支持するものとして、RCTのメタ解析の結果に基づいて、特に一般社会における普遍的なマスク着用のルールは強く推奨されません(73-75)。マスクの有効性について、多くの観察研究が報告されていますが、Daviesらは、そのほとんどが自己申告に基づいており、問題となる行動を客観的に調査した研究は0.2％未満であると指摘しています(76)。特に手洗いの頻度は自己申告とその実態では大きく異なる傾向があり、これがマスク着用の効果を過大評価する原因になっている可能性があります。また、マスク使用頻度も自己申告と実際とでは異なることが報告されています。したがって、観察研究によって個々人の感染予防の有効性を判断する際には、この点を慎重に検討する必要があります。RCT のサンプル数やこうした結果を考慮すると、科学的整合性のためにマスクの有効性の過大評価を再考する必要があるのかもしれません。

また、マスクの着用義務化の効果も再考されるべきであったと言えます。ヨーロッパおよびテキサス州の調査により、マスク着用はCOVID-19の感染、入院、死亡に対して効果がないことが明らかになりました（77、78）。カンザス州では、マスク着用義務がある郡の方が、ない郡よりもCOVID-19関連による死亡率が高く、死亡リスクは1.85倍でした。このメカニズムは「Foegen効果」として提唱されています(79)。この効果はin vitroの試験で支持されています。マネキンモデルでは，マスク非着用時にウイルス力価またはウイルスRNA検出で良好な結果が得られています(80)。今後、実験時間を20分以上延長してシミュレーションを継続した場合にどうなるか検討する必要があります。またこの論文では、重要な問題が指摘されています。マスクで捕獲された飛沫はエアロゾルに変化し、部屋中を浮遊する可能性があリます。マスクに衝突した飛沫の透過と二次微粒化も度々研究されています(81, 82)。マスクは長時間着用するものであり、度重なる呼吸により放出された呼吸飛沫の沈着により、マスクマトリックスが濡れ、飛沫の二次微粒化が促進されエアロゾルが生成されたと考えられています。また、長時間着用することによるマスクの汚染も考慮する必要があります。Parkは、日本人109人が着用したマスクの外側と内側から採取した細菌と真菌を培養した結果を報告し、マスクの表面側で平均コロニー数が13.4倍多いことが明らかになっています(83)。以上のことから、マスクの有効性、特にユニバーサルマスクの有効性は限定的であると考えられます。この点については、学校におけるマスクルールの有効性も同様に証明されていません。例えば、2つの都市を比較したところ、10〜12歳の生徒に対する学校でのマスク着用の推奨は、COVID-19感染者数を減少させないことがわかっています(84)。また、ノルウェー（85）、イギリス（86）、スペイン（87）など各国の学校現場でも同様の結果が報告されています。

【マスクルール（義務化）：弊害の見直し】

さらに、子どもたちに対するマスク着用の弊害についてはより深く検討する必要があります。渡辺は以前、マスク中毒について警鐘を鳴らしていました（88）。マスク着用は感情を読み取りにくくし、一時的には安心感を与えますが、マスクを着用し続けることでその安心感が薄れ、社会不安を悪化させる危険性があるとしています。

マスクの弊害は、精神的なものだけでなく、身体的な弊害についても度々研究されています。長期間に渡るマスクの使用は、頭痛や認知力低下を引き起こすことが報告されています(89)。Koseogluらは、呼吸困難、かゆみ、耳の痛み、頭痛の誘発の増加も報告しています(90)。Ouらは、健康な若年者を対象にマスクを着用しての運動が肺機能に悪影響を及ぼすことを報告しています(91)。また、マスクの重さ自体が運動中に増加することも重要な点です(92)。つまりこれは、汗の蒸発によりマスクが濡れたことを意味しています。前節で述べたように、マスクを着用することで汚染された飛沫が長時間蓄積し、エアロゾルとして放出されることを考慮する必要があります。子どもの息切れの指標であるmodified Borgi scoreは、マスクを着用した簡単な運動で、マスクを着用しない場合に比べて大幅に増加するわけです(93)。

子どもたちに対するユニバーサルマスクを考える場合、感情認識の難しさも重要な問題です。RubaとPollakは、7〜13歳の子どもにとっては、感情を読み取ることが非常に困難になると報告しています(94)。特に、恐怖に対する感情を正確に読み取ることは、マスクによって25％（中央値）抑制されます。Goriらも、マスクが幼児や児童の感情の読み取りを阻害することを報告しています(95)。Grahlowらの研究も同様で、顔から読み取れ得るあらゆる感情をマスクは抑制することがわかっています(96)。感情の発達が大人のレベルに達するのはいつなのか。この問題について、いくつかの科学的報告があります。Cohenらは、10代や20代の若者でも心境に関する認知能力が発達している可能性を示しています(97)。日本でも感情理解と社会的行動に関する研究は盛んに行われており、いくつかの日本語の論文が発表されています。例えば、戸田は子どもにおける感情認知と社会的行動の間に有意な相関があることを報告しています(98)。

表2（C）マスクに関するRCT

【ディスカッション】

COVD-19流行による感染対策は、特に日本の子どもたちの日常生活を一変させました。子どもたちは「新しい生活様式」に従わざるをえず、「ステイホーム」「黙食」「四六時中マスク着用」が求められました。このレビューでは、これらの感染対策に関連する科学的研究をまとめました。

まず、ロックダウンと ステイホームキャンペーンについて解説しました。COVID-19と小児期の肥満との関係については、度々検討されてきました(99)。この感染対策が食習慣や運動習慣の変化を引き起こし、肥満を増加させたことは猛省しなければならないと思います。肥満予防のための食育の重要性は度々研究されています(100)。また、体重増加を防ぐための食事介入プログラムも開発されています(101)。今後は、肥満予防のためのこうしたプログラムを用い、パンデミック時の感染対策を立てていくことが重要だと言えます。

次に、「黙食」と食育、簡易給食について検討しました。濃厚接触はまさにCOVID-19感染の危険因子ですが(102)、例えば手指の衛生管理は感染を減らす可能性があります(103)。日本では食育や会話しながら食事をすることの重要性が詳細な研究により明らかになっています。また、感染症予防に有効とされる栄養素もよく研究されています。子どもたちがこれらの栄養素を十分に摂取できるような健康政策が必要であると考えます。

3つ目は、マスクの着用ルールの見直しです。日本では、罰則を伴ったマスクの着用義務はありません。しかしながら、マスクの着用は半ば強制されてきました。マスクの有効性を過大評価することは、科学的根拠に基づく感染対策の立案や感染防止自体をも阻害する可能性があります。また、長時間マスクを着用することによる心理的、身体的な悪影響についても検討しました。Thomsonが指摘したように、マスク着用を義務づけられた子どもたちが経験する精神的、感情的な健康への悪影響は、年齢や能力的要因によって異なる可能性があり、まだ確立されていないかもしれないが、WHO憲章（104）と矛盾しているかもしれません。今後は、十分な手洗いや換気など、より負担が少なく、法的にも複雑でない対策を積極的に講じることが必要であると言えます。

ワクチン接種は、公衆衛生の重要な役割の一つであると考えられます。子どもに対するワクチン接種の有効性と安全性についてもよく研究されています(105)。しかし、ワクチン接種後に体内で生成されるスパイクタンパクの量は成人でしか測定されておらず、ピコオーダーのOgataらの報告（106）と、マイクロオーダーのCognetti と Millerの報告（107）には食い違いがあります。ワクチン接種のリスクとベネフィットを慎重に検討し、個人の判断が尊重されるようにする必要があります。最近の調査では、「接種しないと小児科医に軽んじられるかもしれないので接種するつもり」と回答した保護者が8.2％いたという結果もあります（108）。この結果は、より徹底したインフォームドコンセントが必要であることを示唆しているのかもしれません。ワクチン接種の利益や害のみに焦点を当てた誤解を招くような報道は、ワクチン接種をためらわせるだけであり、控えるべきであることは当然です。

【はじめに】で述べたように、日本は法的拘束力のある対策をとらずにパンデミックと対峙し、行政機関も「お願い」にとどまり、ほとんどの場合において命令を避けてきた特異な国です。多くの日本人は「自分の健康は自分で守る」(109, 110)と考え、パンデミック時には屋外でのレクリエーションを控えている(111)と報告されています。集団意識を重視し、コミュニティから取り残されることを恐れて、自発的にマスクを着用したり(112)、手を洗ったり(113)しています。マスクについて過剰な報道を繰り返すテレビ放送も、マスクを着用しないことを非難することが許されるという世論形成に一役買っているのかもしれません。パンデミック以前は、医療従事者によるSNSへの不道徳な投稿が問題になることもありました(114)が、パンデミック期には、医療従事者によるマスク不着用者を誹謗中傷するSNS投稿が少なくなく、そのような意見も影響している可能性があります。これらの積み重ねによって形成された世論は、学校を含む社会のパンデミック対策に、時に過剰なまでに影響を与える可能性があるのです。

感染対策は、多角的な科学的根拠と個人の価値観の尊重に基づいて策定されるべきものです。法的拘束力がない対策であっても、本稿で検討したようなデメリットの大きい対策が、特に子どもに対して強行されることもあります。定期的に学校からのフィードバックを受け、公衆衛生の専門家の意見だけでなく、栄養学、食育、心理学の専門家、そしてもちろん子どもの意見や権利など多角的に対策を検討することが重要であると考えます。

【謝辞】
世論の批判を受けながらも、過剰な感染対策の検証を続けてきたジャーナリスト、科学者、弁護士、翻訳家、その他すべての人々に感謝したいと思います。この原稿を書くにあたって、彼らの継続的な活動は筆者の大きな励みになりました。

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  108. Ruiz JB, Bell RA. Parental COVID-19 vaccine hesitancy in the United States. Public Health Rep. (2022). doi: 10.1177/00333549221114346

  109. Burgess A, Horii M. Risk, ritual and health responsibilisation: Japan's “safety blanket” of surgical face mask-wearing. Sociol Health Illn. (2012) 34:1184–98. doi: 10.1111/j.1467-9566.2012.01466.x

  110. Nakayachi K, Ozaki T, Shibata Y, Yokoi R. Why do Japanese people use masks against COVID-19, even though masks are unlikely to offer protection from infection? Front Psychol. (2020) 11:1918. doi: 10.3389/fpsyg.2020.01918

  111. Tanaka K, Inagaki T, Iwata K, Onishi M, Kanda Y, Kii M, et al. Basic survey of attitudes and behaviors under state of emergency by COVID-19 in Japan. J Jpn Soc Civil Engin. (2021) 77:129–40. doi: 10.2208/jscejipm.77.2_129

  112. Yoshizawa H, Yoshizawa E. Examination of motivations for college students to wear masks in COVID-19 pandemic. J Appear Adornment Stud. (2022) 1:20–8.

  113. Nakayachi K, Ozaki T, Shibata Y, Yokoi R. Determinants of hand-washing behavior during the infectious phase of COVID-19. Shinrigaku Kenkyu. (2021) 92:327–31. doi: 10.4992/jjpsy.92.20314

  114. Moroi Y, Kobayashi G, Sugawara A, Ishikawa K. A checklist for healthcare students and professionals on how to use social media. Med Educ. (2020) 51:401–4. doi: 10.11307/mededjapan.51.4_401

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以上です。

上記の論文が発表されたのが2022年11月です。
その後、2023年1月に世界の研究者が絶対の信頼を寄せている「コクランレビュー」が「マスクの着用はマスクを着用しなかった場合と比較して、インフルエンザ様疾患/新型コロナウイルス感染症様疾患にかかる人の数にはほとんど差がない可能性がある」とした上で不快感があるという見解を示しました。

この論文の「マスクのRCT」についての考察を裏付けるものだと思います。
社会はこの事実をしっかりと受け止め、今までの先入観を直ちに捨て去るべきだと考えます。


さて、今回のページはオープンアクセスの論文は翻訳も引用もフリーとの認識で作成することになったのですが、もし不都合等あるようでしたらお知らせくださると幸いです。

誤訳・ご解釈等ありましたら、すぐに訂正させていただきますので、お知らせくださると大変助かります。

皆様、よろしくお願いいたします。

※「表２(C)マスクに関する代表的なRCT試験概要」について、対象グループの人数が元論文から転載間違いがありましたので訂正いたしました。（2023年7月17日）


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