【講座レポート】公認心理師にきく、メンタルケアの「きほんのき」

アートマネージャー・ラボでは、アーティストとリサーチャーによるコレクティブ「ひととひと」との共同企画で、アート業界のハラスメントについて考える企画を行っています。
2020年10月14日に開催したオンライントークイベント『弁護士と考えるアートとハラスメント：誰も苦しくない「アート業界」をつくるには？』続き、2021年に、公認心理師の齋藤梓さんをゲストにお招きし、『公認心理師にきく、メンタルケアの「きほんのき」』を開催しました。

齋藤 梓
目白大学心理学部心理カウンセリング学科 専任講師
公益社団法人被害者支援都民センター 臨床心理士/公認心理師
上智大学大学院修了後、臨床心理士としてスクールカウンセリングや精神科クリニック臨床、HIVカウンセリングなどに従事。また、東京医科歯科大学難治疾患研究所にてPTSDの治療効果研究に携わり、犯罪被害者の心理や支援について研究を行い、2008年から公益社団法人被害者支援都民センターに勤務。現在は目白大学に勤務しつつ、都民センターにおいて犯罪の被害者や遺族の精神的支援を継続している。臨床心理士、公認心理師、博士(心理学)。

ひととひと
アーティストおよびリサーチャーからなるコレクティブ。性犯罪の背景にある社会構造や、美術史や美術業界における国内外のジェンダー・ギャップなどについて勉強・研究を行う。2021年5月21日～6月6日にかけて、北千住BUoYにて展覧会「女が5人集まれば皿が割れる」を開催。ningendearu.wixsite.com/mysite

アンケート調査結果から見るメンタルケアの現状

まず、「ひととひと」から、昨年9月に行われたアンケート調査結果の中から、メンタルケアに関する現状について報告を行いました。

👉「周囲の無理解」が心身の不調につながる

「ハラスメントで一番つらかったこと」という項目では、一番多かったのが、「周囲の無理解」で、その次に、「心身の不調／トラウマ」が続きます。ここに書かれている項目は互いに関係しあっており、ハラスメントそのものだけでなく、周囲の無理解や、3番目以降にある、信頼していた人からの裏切りなどが、トラウマや心身の不調に繋がったと考えられます。

👉専門機関に相談する人の少なさ

「ハラスメントにあったときに誰に相談したか」という質問では、友人や、恋人・配偶者、家族など、身近な人に相談するというケースが大半でした。「相談窓口、法律機関、カウンセラー」は設けられた項目の中では一番少ない6.3%でした。

次に、「ハラスメントにあったときの対処について相談に行った機関はありましたか？」という質問では、「機関に行っていない」「機関があることは知っていたが、思い当たらなかった」「そうした機関があることを知らなかった」といった回答が合計 81.7%に上り、ほとんどの人が専門機関へ相談していないという実態が明らかになっています。心のケアの専門機関に行った人は全体の5.2％でした。法律機関と同様に、心のケアに関しても専門機関に相談しないケースが多いようです。

こうしたことから、ハラスメントの当事者はトラウマを負う人が多いにも関わらず、メンタルケアに関わる医療機関に行かないケースが多いということが分かります。これは、「ハラスメントは、被害に遭った人が、被害を認識しづらい」という問題が背景にあると考えられます。

【アンケート調査報告】
https://www.slideshare.net/secret/HOv2JiXCsCxlsR

齋藤梓さんによる、メンタルケアの「きほんのき」

齋藤さんには、主催者の疑問や参加者から寄せられた質問やコメントにこたえていただく形で、レクチャーを行っていただきました。

Q：どのくらい苦しかったら、相談にいっていい？
A：どんなときでも相談してもらって大丈夫。はやめに相談を！

苦しいとき、心身に不調があるときだけでなく、「ちょっと話を聞いてもらいたい」「自分のことを見直したい」というときなどにもカウンセリングは利用することができます。

また、「睡眠がとれているか」も重要です。「朝起きたときにスッキリしない」「寝ているのに日中眠い」という状況が続くときは、心身が十分に休めていないサインです。そのほか、集中力の低下、急激な体重の変化など、「いつもと違うな」と感じることが多いときは、誰かに相談することを検討してみてください。「突然涙が出てくる」ときは、カウンセリングというよりは精神科のクリニックに行った方が良い可能性があります。

メンタルに関する相談はいつ来ていただいても良いのですが、上記のような状態であれば、できれば早めに精神科を含めて検討し、ご相談いただいた方が良いと思います。

Q：どこに相談したらいい？
A：心身に症状があるときは精神科や心療内科。話をきいてもらいたいときはカウンセリング。わからないときは、地域の保健所や精神保健福祉センターにも相談できます。

心身の問題が症状として表れている場合は、精神科や心療内科、一人で悩みを抱えこんでいたり、同じような問題を繰り返してしまうといった場合は、カウンセリングが良いと言われています。精神科に行くほどかわからないときにカウンセリングルームを利用される方もいます。大学院に付属しているカウンセリングセンターは一般に開かれており、比較的安価に利用可能です。

精神科は精神的な症状を扱い、心療内科は、心理社会的な要因から起きる身体症状を扱います。

しかし、自分の症状をどこで相談すると良いか、自己判断が難しいこともあるでしょう。

そうした場合は、

・最初に行った先で相談してみる。
・電話でクリニックやカウンセリングルームに問い合わせてみる。
・地域の保健所や精神保健福祉センターの電話相談を利用する。

といった方法があります。

Q：クリニックやカウンセリングルームに行くとどうなるの？
A：まずは予約から。初診では、困っていることについて話を聞いて、そこから治療方針を考えていきます。

最近は、オンラインで面談できるところも増えてきていますが、メンタルに関わるクリニックやカウンセリングルームは、多くの場所で予約が必要です。そのため、すぐに診察を受けることができない場合もあり、1週間から1ヶ月先になったり、人気のところでは数ヶ月先まで待つ場合もあります。すぐに希望の精神科にかかれないときは、ひとまず、かかりつけの内科医などに相談する方法もあるでしょう。

最初の診療では、まずご自分の困っていることについて話をすることから始まります。精神科では30分ほど、カウンセリングでは、1時間から1時間半ほど話を聞くことが多く、話を聞いた後に、どのような治療法、カウンセリングが良いか提案される場合が多いです。

Q：どんな治療が行われるの？
A：クリニックは、薬の処方や診断書の作成などを行うことができ、カウンセリングは、「対話」を通して心の問題を整理・改善していきます。併用することもあります。

精神科などのクリニックでの治療は、薬物療法が中心となる場合が多く、初診で話をきいたあと、2回目以降の診療では、薬の種類や量の調整が主になっていきます。

最近の精神医療の世界では、「薬の処方はシンプルな方が良い」とされています。また、最近は、依存性の低い薬も増えてきていますが、薬について不安なことがある場合、医師に伝えましょう。薬のことだけでなく、不安に思っていることや気になっていることについて、きちんと話を聞き、説明してくれる先生であるかどうかが、」「自分に合っているか」を判断する重要なポイントです。

それに対して、カウンセリングは、会話や対話を通じて、心の問題を整理していく手法です。クリニックでの投薬治療と併用して行う場合もあります。カウンセリングには様々な方法があり、カウンセリングを受ける人の状態に合わせた方法が用いられます。

カウンセリングの方法はいくつもあるため、一人のカウンセラーが全てを実践できるわけではありません。人によって得意とする方法が異なるため、違う種類のカウンセリングを受けたい場合は、別のカウンセラーを紹介される場合もあります。

どの方法が自分に合っているかは、人によって異なります。実際に受けてみないと感触が分からないことが多いので、受けてみて自分に合うかどうかを考えていきましょう。

カウンセリングでは、初回はどんな問題があり何が原因かを考えていき、それを踏まえてカウンセラーから治療方針の提案があり、話し合いながら進めていくことになります。

👉カウンセラーの資格とは？

国家資格である公認心理師、資格取得に大学院修了レベルの教育が必須となる臨床心理士が代表的な資格です。大学院付属のカウンセリングセンターは、大学院生が教育の一環で担当する場合と、大学院生を指導する立場の有資格者が担当する場合があります。民間の相談機関でも、ウェブサイトにカウンセラーの経歴を載せていることも多いので、確認してみてください。

Q：周りにいる人がつらそう…どうしたらいい？
A：声をかけて、「心配している」と率直に伝えてみましょう。気にかけていることが伝わるだけでも、相手にとっての「救い」になります。

周りにいる人が、落ち込んでいる様子であったり、逆にいつもよりハイテンションだったり、いつもと様子が違う様子に見える時は、一度声をかけてみると良いでしょう。「能面のような表情」というのは、感情が抜け落ちたような顔をしているときのことです。本人が自分の不調に気づいておらず周りが声をかけることで気づける場合もあります。

👉つらそうなときの「声のかけかた」

日本では、一度「駄目だ」と言ってしまうと、自分の居場所がなくなるのではないかと心配する人が多く、助けの手を拒んでしまう人もいます。
まず、「具合が悪そうだから心配している」という率直な気持ちとともに、「話せそうだったら話してほしい」と伝えておくと良いでしょう。静かなところで少し休むと、自分の状況についてぽつぽつと話してくれるようになることもあります。「つらい状況にあるとき、人は弱って当たり前だ」ということを伝えることで、相談のしやすさも変わってきます。

また、定期的に声をかけてあげることも重要です。周りの人が苦しんでいる時に何もできなかった、ということを悔やむ人もいますが、「気にかけ続ける」ということが支えになります。たとえ相談されなかったとしても、「何かあったらこの人に相談すればいい」と思えることは、誰かの救いになっています。

質疑応答から～メンタルケアのポイント～

そのほか、イベント中にいただいたコメントや質問にも、答えていただきました。

👉感情を「モニタリング」してセルフケアを。

ハラスメントの問題などつらい状態であっても、「経済的な問題で仕事を辞められない」「相談に行く時間もないほど忙しい」ときがあるという声がありました。

▶齋藤さんより

まず、相談に行くことも出来ないという状況自体が不自然だということに気付いてほしいと思います。けれども、どうしても「今」をしのがなければならないときは、自分の感情を外に出すことを試みると良いです。
人間の感情というものは、「言葉にならない感情」が大半を占めており、人に話す感情、自分の中で言葉にできている感情というのはごく一部でしかありません。そして、「言葉にならない感情」は、大きくなりすぎると爆発してしまいます。

・自分の感情に名前を付ける。
・怒りや悲しみなど感情の度合いを数値にしてみる。

など、何らかの形で外に出すことで、気持ちを落ち着けていくことができます。心理療法の中にも、自分の気持ちを表す絵を選んだり、今の気持ちを書き出すといった手法があります。

また、「お風呂に入る」「深呼吸をする」など、気持ちを落ち着けるための自分なりの方法を持っておくことも重要です。いつもなら落ち着ける方法で、落ち着くことができないときは、専門家に頼ったほうがよいタイミングかもしれません。

最近は、自分の感情をキャッチするためのアプリなどもあります。関心のある方は、「感情記録」「感情コントロール」「ストレス」といった検索ワードで探して、自分に合ったものを探してみてください。

[参考文献]
伊藤絵美『セルフケアの道具箱: ストレスと上手につきあう100のワーク』
（晶文社、2020年）
https://www.shobunsha.co.jp/?p=5792

👉「トラウマ・インフォームド」な環境づくりを！

アートの業界は、「どうしてもやりたい」という気持ちで集まっている人が多く、組織の中に、「お互いに何かを犠牲にするのが当たり前」という風潮が根付いてしまっていることもあります。組織の中ではどのようなことに留意する必要があるかについて伺いました。

▶齋藤さんより

知っておいてほしいのは、弱音を吐き合って、お互いにいたわり合える環境の方が、結果的には組織として「うまくいく」ということ。

近年、心理臨床の現場では「トラウマ・インフォームド・ケア」ということがよく言われています。「人は心が傷つくとどういう状態になるのか？」ということを知り、誰かの様子がおかしいときにそれに気づくことができる組織、それぞれの安全が守られる組織を作っていこうという考え方です。そうした組織づくりのためには、組織のトップがまず研修を受け、理解することが大事だといわれています。

児童相談所や学校などで導入されはじめており、組織のトップが研修を受けた後、職員も同じ研修を受けるといった動きが少しずつ行われています。
また、海外の企業では、心理療法のひとつである「マインドフルネス」を取り入れる動きも 広まりつつあるようです 。「組織を変えていく」という意識が大事だということは認識しておく必要があります。

👉自分と他者の「境界線」を守る。

実際に誰かに相談したことのある人からの声で、「周りの人に相談したが、あとになって、相談を受けた人が負担に思っていたことがわかった」というものもありました。

▶齋藤さんより

精神科医やカウンセラーなどの専門家は、まず、「自分と相手は違う人間であり、相手の人生は相手のもの」という認識を持っています。自分の生活を犠牲にしてまで人に寄り添わないということを意識しています。全てを受け止めようとして自分が苦しい状況に陥らないよう、「自分の限界を決めて、ここまでの対応をするということ」を決めておくことが大切です。

👉「振る舞い」や「身だしなみ」の変化がサインになることも…

レクチャーの中では、「何とか仕事はしているが、仕事で気力を使い果たして、私生活では何もできなくなっている」「最低限の出掛ける用事を済ませると、それ以外の時間は寝込んでしまっている」というような状態になっている人も、かなり多いのではないかという話も出てきました。

▶齋藤さんより

こうした場合は、普段の振る舞いや身だしなみなどに変化が現れていることがあります。「いつもきれいに髪を結っている人が、最近、簡単に一本に括っているだけになった」「いつもきちんと化粧している人が化粧をしていない」「何となく服がよれっとしている」「ごはんが雑になってきた」などということがあれば、気をつけてみてあげてください。

👉カウンセリングは、変えられない「過去」と向き合うのにも有効

10年以上前、20年以上前の記憶が一気に噴き出して苦しむことがあります。今となっては解決することのできない過去の問題について相談することはできるのでしょうか。

▶齋藤さんより

「終わってしまったこと」「今更どうしようもないこと」に対する感情が収まらないというときは、まさにカウンセリングが役に立つ部分です。
現実を変えるためにはカウンセリング以外の手立てを取ることが必要な場合もあります。しかし、変えることのできない過去に起こったことを自分の中でどうかみ砕いていくか、カウンセリングを通じて考えていくことができます。

人は、整理されていない感情や考えを、忘れることができません。考えや気持ちが整理され、それらの置きどころが決まってくることで、少しずつ衝撃が薄れていきます。蓋をしていた気持ちを誰かに話し、整理していくことは、これから先、少しでも自分の人生を生きていくために、とても大事な作業となります。

👉「トラウマを乗り越える」とはどういうことか？

つらいトラウマに直面していると、一刻も早くそれを忘れたいという気持ちになります。「トラウマを乗り越える」とはどのような状態なのでしょうか。

▶齋藤さんより

「記憶」というものは、鉛筆の線を消しゴムで消すように消すことはできません。「心の傷つき」というのはとても根が深く、自分の行動パターン、他人への信頼感、自分の価値観などを大きく変えてしまいます。傷が癒えるのに時間がかかるのは当然のことです。

自分自身の中のつらい記憶が占める比重を、少しでも少なくしていくこと。つらい記憶は「過去のもの」で、今は安全だと感じられること。思い出そうと思えば思い出せるが、忘れようと思えば忘れていられるという状態になることは、カウンセリングで目指されているもののひとつです。

👉加害者ケアの問題

ハラスメントとメンタルケアの問題を考える時は、被害者の支援だけでなく「加害者のケア」が重要ではないかという声も多く寄せられました。

▶齋藤さんより

心理臨床においては、被害者支援と加害者臨床は分かれていることが多いです。(※主催者注：斎藤さんは、被害者支援を専門にされています。)
加害者となる人は、独特のメンタリティを持っており、自分の非や弱さに向き合うことを拒否する人が多いです。「自分がカウンセリングを受けなければ離婚されてしまう」など、明確な不利益があって初めてカウンセリングに来るという場合が大半で、専門機関への相談につながりにくい現状があります。

👉経済的に余裕がないときは？

精神的に追い込まれていても、経済的に余裕がなく専門機関に行くことを躊躇している人もいます。専門機関に相談するとき、なるべく安価に済む方法についても教えていただきました。

▶齋藤さんより

大学院付属のカウンセリングセンターは、1回の相談料が3000～5000円と、民間で開業しているカウンセリングルームに比べると安価です。精神科や心療内科といったクリニックであれば、健康保険が適用されるため、カウンセリングよりは安価に相談できます。ただし、家族の保険に入っている場合、病院にかかったことが家族にも伝わります。もちろん、ご家族に通っていることを相談できることが大切ですが、難しい場合には、何らかの工夫が必要かもしれません。

👉ハラスメント問題への対処は、法律相談とメンタルケア両方とも大切

ハラスメントの対応において、法律的な問題と、メンタル面の問題はどのような順番で対処していくと良いでしょうか。

▶齋藤さんより

ハラスメントの問題を具体的に解決するために、弁護士に相談する必要があります。法的な問題解決に向かう前に、心身を休める必要があるときもあります。

ハラスメントに関する法律的なやり取りは長引く場合が多く、相手方から酷いことを言われるケースもあります。そうした場合に備え、心理面のサポートが受けられる状況を作っておくことも大切です。

弁護士とカウンセラーは連携し合うことも多いです。カウンセラーが、弁護士から心理的なサポートを受けられる機関を紹介してほしいと相談を受ける時もあれば、カウンセラーの方から、「そろそろ大丈夫そうだ」と判断したところで、弁護士への相談を促す場合もあります。法的な手続きの流れの中で、クリニックが発行する診断書などが必要になってくることもあります。

おわりに～ハラスメント防止のための様々な動き～

今回は「メンタルケア」という点に焦点を当てた講座となりましたが、第1回目の講座から2回目の講座までの間に、アート業界のハラスメント防止に向けた動きが生まれてきています。
芸術分野でのジェンダー／セクシュアリティ教育の普及を目指すEGSA JAPANが作成した『ハラスメント防止ガイドライン』ガイドラインが美術手帖2021年2月号に掲載されました。
また、この講座のベースとなっている「ひととひと」によるハラスメントに関するアンケートに調査に続いて、「表現の現場調査団」もハラスメントについてのアンケートを実施。その調査結果が2021年3月24日に『表現の現場ハラスメント白書 2021』としてまとめられました。

本講座も、こうした流れと呼応しながら、今後の講座を企画していきます。

アーカイブ動画はこちら
https://www.youtube.com/watch?v=Fx8tjyyqwVI&t=5431s

スライドはこちら
https://www.slideshare.net/secret/7GDf5QYKCREB6I