Google Patentsでサクっと無効資料調査

「知財情報を組織の力に🄬」をモットーに活動している知財情報コンサルタントの野崎です。

今回はご存じの方も多いかもしれませんが、Google Patentsを使った簡単な無効資料調査について解説します。

1. 無効資料調査とは？

そもそも無効資料調査とは何でしょうか？

メルマガ読者の方であればご存じの方も多いかもしれませんが、他者が保有している特許権を無効化するための先行文献を探すための調査です。

他社から警告状をもらった、自社の新製品・サービス市場投入前に他者の気になる特許を見つけたので無効化できるように準備しておく、など様々な場面で必要となる調査です。

他者が保有している特許ではなく、自社保有特許が無効化される可能性がないか確認するための調査は有効性調査と呼びます。他者へ権利行使などを行う際に、自社特許が無効化されては意味がありませんので、そのような場合に実施します。

ここで先行文献とは、特許文献に限らず、学術文献や博士論文、カタログ・パンフレットなどの刊行物であれば良いですし、最近では特許庁審査官がTwitterやYouTubeなども引用しますので、今後先行文献としてはウェブサイト情報も重要になってくると思います。

とはいえ、無効資料調査を実施する際にいきなりウェブサイト情報を調べると調査範囲が膨大になりますので、まずは特許文献から先行文献を探すというのが一般的だと思います。

ちなみに、特許文献で見つからなかった場合は学術文献を探すのが特許調査会社が提案するポピュラーなパターンかと思います。なぜかといえば、特許情報もデータベース化されていますし、学術文献についてもデータベース化されているので、ウェブサイト情報に比べると検索しやすいからです。

2. Google Patentsとは？

既に利用されている方もいらっしゃるかもしれませんが、Google Patentsとは名前の通りGoogleが提供している無料の特許検索データベースです。