「いくら貯金しておくべきか」は人それぞれ

こんにちは、独立系FP（ファイナンシャルプランナー）の安藤です。

昨日ある雑誌の取材を受けまして、ちょっと思うことがあったのでありのまままを綴ってみます。

今回の取材は、「老後資金」や「教育資金」をテーマに読者からの質問に答える内容でした。

その中でとても多かったのが、「いくら貯金しておけば良いか」という質問。

正直なところ、これに応えるのは至難の業です。

なぜかといえば、人それぞれ置かれている環境も、価値観も、ニーズも異なるから。

例えば教育費でも、「大学まで通わせたいし、留学や大学院などに行く場合もサポートしたい」と考える家庭もあれば、「親がお金を出すのは高校まで。あとは奨学金を使うなり自力で頑張ってほしい」という家庭もあります。

老後資金も同じです。

以前「老後資金2,000万円問題」が話題になりましたが、あのデータは“現在の年金暮らし世帯”における収入と支出の平均値から算出したもの。

ハッキリ言って、今の現役世代の人が老後資金を貯めていく上での目標値としては、全く参考になりません。

必要な老後資金というのは、住んでいる地域や現役世代時の年収、老後までの期間から予想される物価上昇率等を総合的に勘案しないと、算出することはできないのです。

「●●歳の人は●●●万円貯めましょう」

という画一的なアドバイスをしても、FPとして無責任というか、、、あまりご本人の役には立たないと考えています。

今回の取材では、一般論でお答えするのは難しいとお伝えした上で、できる限りの情報やアドバイスをお伝えしました。

ライターさんも流石で、それを理解してくださり、具体的事例などに話を広げて話を引き出してくれたので、けっこう突っ込んだお話もできて良かったです。

もちろん、一定程度は「一般論として認識しておくべきデータや知識」もあります。

でも結局、お金のことは人それぞれ。

「いくら貯める」「どのように運用する」「どうやって管理・利用する」

といったお話は、個別具体的な状況をふまえて総合的なアドバイスをしてくれる、FP等の専門家に相談するのが一番だと思いますね。

そんなわけで、「お客様目線で親身に相談に乗ることができるＦＰ」をもっと育てていかなければ、と改めて気を引き締めたところです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。