未来の事典：東京オリンピック2020

コロナ禍で苦しむ世界と日本の声を無視して、五輪貴族の利権のために開催された。2020年でなく2021年に開催されたが、関連商品が2020と表記されていたので、2020と呼ばれる。五輪の商業化を象徴する関連商品は全く売れず、赤字の原因となった。
当時の政府が強行に開催にこだわったため赤字が膨らみ、日本経済を苦境に導いた。早期の中止や再延期の案もありながら、最低の選択をしたことが、その後の研究で明らかになった。
以降日本は先進国の地位を失い、G７から排除されるだけでなく、アジア最貧国になった。そのため近隣国からの経済援助に頼り、国民の多くは出稼ぎに出ている。勤勉な国民性から出稼ぎ先で重宝され、特に他の労働者が嫌悪する肉体労働（かつて日本で3Kと呼ばれた）を得意としている。今や出稼ぎ送金は日本経済を支える三本柱の一になった。
日本国内では消費税や所得税のあいつぐ増税が国民の生活を圧迫し、またかつての暴力団とは異なるため新マフィアと呼ばれる集団が跋扈している。いまだスマートフォンが全国民に行き届いていない。Wi-Fiの整備も遅れ、世界で有線LANが使える稀な国となり、各国から視察が行くほどである。国民は政治経済の混乱で疲弊し、政治的関心も薄いままであり、長期独裁政権が続いている。
島国の利点を生かせば、文字通りの水際作戦は成功したはずであるが、アジア太平洋地域において日本は唯一感染症対策に失敗した。その凋落は経済学にとどまらず社会学、人類学からの分析も進んでいる。
東京オリンピックではオリンピックの商業化とナショナリズム高揚（とそれと表裏一体になる差別主義）が問題となり、国別の開催は最後となった。以降種目別、個人参加が主流となり、スポーツの国際大会のあり方を大きく変える契機となった。