アーメンと叫ぶことになるまでホールドして布団をかぶる男
「たのしく、あれずに、やくにたつ！ 」を掲げ、仮想通貨／ICOなどのブロックチェーンに関連する投資をメインとした、ニュースや最新情報などを共有し議論するコミュニティで取り上げた反響があった内容の記事です。
<2019/05/15 : 誤字脱字や説明の表現について修正を実施> <2019/05/17 : MAについての記載とチャート表示の操作方法の付録を追加／トレード支援ツールについての情報アナウンスを追加> ＜2019/05/30 : 記事購入者の方へトレード支援ツールの開発状況のアナウンスを追加 (06/07 : 内容をアップデート)＞ ＜2019/06/07 : note購読者様用トレード支援ツールご優待内容についてアナウンスを追加＞ ＜2019/06/13 : 損益につ
本日は、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために、連日の"ステイホーム"が叫ばれ自治体からは外出自粛要請が継続している中で、自分がつらつらと感じた雑感とそれに伴う思考整理とエビデンスの確認、そしてその結実としての論述をnoteに記録しておこうと考え投稿しました。お読み戴いた方のライフハックという形でのヒントや、アイデアの醸造のお役に立てれば幸いです。 では、さっそくですが、書き連ねて参りたいと思います。 私がICOなどを活用して暗号資産やそれを取り巻く国内業者へと投資
本記事は有料で公開し、需要数を確認しようと考えておりましたが、アクセス数のみでは把握が難しいため、無償で公開させて頂きます。もしお役にたったという事であれば、"好き"ボタンで反応いただけると有り難いと思います。どうぞ、ご協力のほどよろしくお願いいたします。 現在における中国は、数十年前の発展途上という状況から急速に発展を遂げ、米国に並び追い越すとされる存在となり、そのプレゼンスや脅威への危機感からか米国は中国に対しての経済制裁などが勃発しているのは周知の事実です。こうした時
最近のBTC(ビットコイン)の新しい取引方法申請から見えてきたフィクサー、インターコンチネンタル取引所(ICE)の今後の動向がカギとなりそうです。 現在、下記の"証券"と"先物"という別のベクトルの商品について、同社グループより申請が提出されています。 ＜ビットコインETF : SEC(証券取引委員会)への申請＞ ICE→NYSEグループ→Arca プロシェアーズ・ディレクシオンのETF上場について → 8/23 SECにより否認 抜粋「1997年にアメリカで初めて認可
始まりは、テレグラム内のQASH(Liquid)のコミュニティ内での、あるユーザーのコメントでした…。 ダイレクトマーケットアクセス（DMA）、t+1、プライムブローカレッジはいつ利用可能になるのか？これらの提供に関する仕事は銀行や資産管理パートナーとの間のものか、それとも殆どは開発業務なのか？ →「DMAはプランにあるが、ローンチ時には提供されない。これが可能になるまでには、パートナーや銀行等と更に多くの仕事をする必要がある。」 （ここまで） 知らない用語、t+1って何？
Liquidおよびそのユーティリティ・トークンの"QASH"を発行している"Quoine"CEOの栢森氏によるコメントがありました。今後のLiquidの成長戦略がベールを脱ぎましたので、これはステークホルダー以外の仮想通貨トレーダーの方も、全文必読かと思います。 このコメントの中でも、このプロジェクトに対する本気(ガチ)さ加減が伺えるのが、下記の一文です。 「将来的にはLiquidトークンを、QUOINE社から切り離したいと考えております。現状だと、QUOINE社が何らかの
