インターンを選ぶポイント

※記事の内容は「院進-k」掲載当時（2017年）のものです。

2018年問題※などにも代表される少子高齢化の影響もあり、就活生の「青田買い」は止まる気配がありません。インターンとは本来、「企業現場での職業体験などを行うことで、学生のキャリア教育に対する効果をあげる」ことが目的であり、「企業の広報活動や、その後の選考活動につながるようなインターンシップは実施しない」という原理原則がありました。しかし企業は、採用を有利に進めるために、早く自分たちを知ってもらうという目的で、インターンシップを実施するケースが増えてきています。

そうであるとするならば、インターンを選ぶ時に一番気をつけるべきは、学生側のインターンに参加する目的と、インターンを運営する企業の目的が合致しているかどうかではないでしょうか。ここではインターンのパターンを理解していただく事で、学生の皆様が間違うことなく自分の目的が達成するインターンを選ぶことができる情報を提供したいと考えています。

※2018年問題とは
2009年を底にして、一旦安定した18歳人口が、2018年から再び減り始め、2018年から2031年まで間に約13万人減少し約104万人になることです。大学進学率については、現在の55％程度で頭打ちと言われており、人口減少分がそのまま大学生の数に影響します。2018年の約65万人から2031年には約57万人にまで落ち込むとみられています。

「内定が取りやすいこと」と「自分の適職を探しやすいこと」は違う
就活が学生有利の「売り手市場」が定着したことで、学生は就職氷河期とは比べものにならないほど「内定を取る」ことは容易となりました。容易になるということは努力をしなくても結果を得られやすいということにつながるかもしれません。結果、表面的なイメージや、先輩が入社した会社だということだけで、応募企業を決めてしまい、自分の希望や性格に本当に合っているかどうかを検討する時間も減ってしまっています。いくら「内定を取る」ことが容易になったとしても、「適職を探す」ことに時間をかけるべきだと思います。「適職探し」に最大の効果が期待できるのが“インターンシップへの参加”です。

インターン参加の最大の効果は、指標を手に入れられること
物事を判断するのに、絶対評価をすることは難しいです。しかし、何かと比較する評価方法であれば、途端に容易になります。多くの学生は、企業で仕事をするということはどういう事なのかを知らない（体験していない）ので、企業研究をしてもそれが自分にとって向いているかどうかを判断するのは難しいです。しかし、長期インターンや企業内アルバイトを経験すれば、仕事内容だけでなく仕事の進め方や社員の雰囲気等を体感することができます。その結果、他の企業を見た時に、自分に向いているかどうか、を考えるのは容易くなります。インターンに参加した企業と比べてどうなのか、を考えれば良いからです。もしインターンに行った企業を気に入れば、似たような会社を探すということもできます。これが「自分の指標」を手に入れるということ。そう言った比較検討を繰り返していくことで、だんだん「自分の適職」がどのようなモノなのかが見えてきます。

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