コロナがきっかけで働き方が変わった

こんにちはzuzuです。

今回はちょっと一休みということで、今流行している新型コロナウイルスに起因する「企業の働き方改革」について、私の考えを述べてみたいと思います。

新型コロナウイルスが流行して世界がパンデミックになり、日本にも緊急事態宣言が発せられたことで、通常の企業は勤務体系を変えざるを得なくなりました。

今までのように全員が会社に出社してしまうとそこで感染が広がってしまうリスクがあるため、「テレワーク」という新しい働き方が一気に広まることになりました。

働き方改革について

上で述べたように、出社を控えなければならない事情により、大企業を始め多くの企業でテレワークが主流となりつつあります。

ただ、テレワークにも弱点があります。それはネットワークの設備です。自宅に、会社のシステムにつながるネットワークの設備がないと、働き方改革は成功しません。まず各社がテレワークを始めるにあたって、第一に着手したのがその設備を整えることです。

実はこれが意外と厄介で、自宅で仕事をしても入力作業や印刷のために結局会社に出社しなければならなかったりなど、テレワークとは名ばかりという企業もあるようです。

この問題を解決するには、当然企業側にもそれなりの費用が発生します。そのため、とくに中小企業においてはテレワークを積極的に導入しづらいケースも多いと聞いています。まさに今の時代の経営者の悩みどころだと思っています。

逆に、多くの大企業では、コロナウィルスが流行する前からすでにテレワークができる環境はほぼ整っていました。私の会社でも一人一台パソコンを提供され、会社以外の場所からネットワークに接続する方法などの研修を行っており、実際にかなり前からテレワークを実施してきました。会社に出勤しても、席が自由なフリーアドレス制をすでに導入しており、つまり出勤時もテレワークをしているのとあまり変わらない形態だったわけです。

こうなると会社で仕事をしていても自宅で仕事をしていても、ほぼ同じ環境で仕事をすることになるため、コロナ禍以降に完全にテレワークに移行した際も、ほぼ違和感を感じずに済みました。

この点に、大企業と中小企業の取り組みに大きな差が出てしまった感は否めません...

さらに進む企業の変革

テレワークが主体になるということは、事務所がほぼ空っぽになるということになります。いわゆる事務所がいらない時代ということになります。そこで企業が考えるのは事務所の縮小、つまり設備投資をどれだけ抑えることができるか？という課題だと思います。

会議室で皆が集まり会議をする時代は、もう古いのかもしれません。今はパソコンのZoomや Skypeといったソフトにより、遠隔地からでもテレビ会議への参加が可能になったため、わざわざ会社の会議室に集まる必要はなくなったといえるでしょう。

パソコン1台でどこにいても仕事ができる時代になりつつあるので、今後「会社」という場所は徐々に必要なくなっていくのかもしれないですね...

新しい人事制度

次に企業が考えなければいけないのは、「仕事の管理」や「社員の評価」をどのようにしてリモートでやっていくか？という点だと思います。

この部分では、すでに大手のIT企業などでは、社員がリモートワークでどんなことをどのぐらいの時間かけてやったのかを監視するツールが出来上がりつつあると聞いています。悪い言い方をすると、仕事内容や成果をコンピューターが管理・判断するということになるのではないでしょうか。なんだか血の通わない評価になりそうですよね…。

でも、これからの世の中には、こうした近未来的なハードウェアに頼った管理が求められてくるのだと思います。会社も少人数で運営していくスタイルにどんどん変わっていくのではないでしょうか。

なんと申しますか、昭和の時代のおじさん達にはもう付いていかれないところまで世の中が進んでしまったような、そんな疎外感を感じずにはいられないです。私もまたその一人です。

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今回はちょっと脱線した話題になってしまいました。次回はまた転職の話の続きをご紹介したいと思います。

今回も最後までお読みいただきありがとうございました。