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YouTubeは10年後に発展しているか、衰退しているか

じーの




Twitterでたまたま見たdelyの堀江さんが面白いツイートをしていたので脳トレがてら考察を書きました。



【問題】YouTubeは5年後、10年後更に力を増していますか？衰退していますか？
そうなる主な理由と共に教えてください。主に外的競争環境が理由の場合どんなシナリオになると衰退が始まりますか？(インターンの試験題材どうしようか検討中。脳トレにどうぞ。）


【答え】「広告収益が存在する限り、力を増し続ける」

理由として「認知面」「情報資産面」「企業体力・資金面」の3つが存在する

認知面

ここでいう認知とは動画プラットフォームとしての認知を指している。

さて、YouTube以外の動画業界の競合は以下である。

TikTok,
Netflix
AmazonPrime
Dazn
TikTok
vimeo
Dailymotion
etz…

これらを分類すると以下のようになる。

映画ドラマ(サブスク)：Netflix,AmazonPrime,Dazn
ショート動画：TikTok
動画共有サイト：YouTube,vimeo,Dailymotion

この中で動画共有サイトの枠組みではYouTubeがトップ。
YouTuberという言葉が存在しそれが職業となっているくらいには認知度がある。

また、日本のネット人口の8割がYouTubeを視聴しているらしい。つまりシェアが多いということだ。


シェアが多いということは、「動画プラットフォームと聞いて最初に思い浮かぶサイトといえば？」と聞かれてYouTubeという答える利用者が多いということである。

また、

映画ドラマ：Netflixなどのサブスク
ショート動画：TikTok
動画共有サイト：YouTube

といった形で、利用者が目的別に動画プラットフォームを使い分けることはあれど、YouTubeと同じ「動画共有サイト」分野で2番手以下の動画プラットフォームをわざわざ利用しようとは考えにくい。なぜなら利用者がアプリをインストールしても9割がゾンビアプリ(*1)になっているためである。これはインストールしたアプリは認知度やシェアが各分野でトップのアプリしか使われない傾向があることも意味している。写真のSNSならinstagramだし、短文のSNSならtwitter。短文のSNSなら2番手以下のマストドンを使う人は少ない。

このことから認知面において、10年経っても動画共有サイトとしてのYouTubeの優位性は崩れないと考察される。


情報資産面

ネットワーク効果という言葉が存在する。それは「製品やサービスの利用者が増えるほど、その製品やサービスのインフラとしての価値が高まること」を意味している。

そして先ほど認知面の段落でお話しした通り、YouTubeの認知度や利用者は1位である。そして、YouTubeには日々沢山の動画が投稿されている。これは情報資産・コンテンツを外部の人間が勝手に蓄えてくれることを意味している。

つまり「YouTube」と「2位以下の動画共有サイト」を長いスパンで見た場合、情報資産の増加率や総量といったサービスインフラとしての価値で追いつけないくらいの差が生まれる。そのため、10年経っても動画共有サイトとしてのYouTubeの優位性は崩れないと考察される。



企業体力・資金面

GAFAの一角であるGoogleの傘下なので、その他動画共有サイトは企業体力という意味で消耗戦をされたら負ける。またYouTubeの動画投稿者には広告収益というインセンティブが存在する。Googleは企業体力と資金力があるため広告収益を支払えるが、他社にはこれを支払う企業体力と資金力が乏しい。このことから10年経っても動画共有サイトとしてのYouTubeの優位性は崩れないと考察される。

しかし、Googleが企業体力・資金面で窮地に陥り、広告収益を動画投稿者に支払われなくなった場合、動画投稿者が動画投稿をする旨味がなくなるため動画を投稿しなくなる。最新の動画がアップされない動画プラットフォームは、視聴者側にとって動画投稿サイトとしての魅力が減少するため、衰退が加速度的に早まると考えられる。ソースはニコニコ動画。

そして、広告収益が支払われない事は他の2つの理由より影響が大きい。それ故に答えを「広告収益が存在する限り、力を増し続ける」と結論づけた。


【問題】外的競争環境が理由の場合どんなシナリオになると衰退が始まるか


1.企業がYouTubeに広告を出さない

YouTubeの広告で売り上げが増えないと数多の企業が認知した場合
不況で広告を出せない状況(企業として攻めに転じられない状況)


2.「映画ドラマ」「ショート動画」属性の世界第1位が「動画共有サイト」属性の市場に参入

厳密には『企業体力・資金力を得ている「映画ドラマ」「ショート動画」属性の世界第1位が「動画共有サイト」属性の市場に参入し、かつ動画投稿者にインセンティブを支払う場合』である。

理由として「企業体力・資金面」「ノウハウ面」「認知面」が挙げられる

企業体力・資金面
映画ドラマ・ショート動画分野で世界第1位のため、企業体力・資金力がある可能性が高い。そのため消耗戦にも耐えられるしインセンティブも支払えるため、長期的にYouTubeが衰退する可能性は存在する。

ノウハウ面
「映画ドラマ」「ショート動画」属性の企業は動画プラットフォームの運営のノウハウが存在する。そのため、タイトルのような条件下であれば長期的にみた時にYouTubeの衰退の可能性が存在する。逆に動画プラットフォームの運営ノウハウのない企業が参入してYouTubeを超えるのは10年では難しいと考える。

認知面
「映画ドラマ」「ショート動画」は動画プラットフォームとしての認知をされている。そのため、YouTubeがオワコンになった時にYouTubeからの流動を期待できる。

企業の認知度という面ならAppleやFacebookも負けてないが、

①Netflix,TikTokといった「映画ドラマ」「ショート動画」の動画プラットフォーム

②AppleやFacebookの動画プラットフォーム

であれば、動画プラットフォームとしてのイメージがより強い①を利用者は選ぶ。したがって、②より①の方がよりYouTubeから流れる顧客を掴むことが可能だ。

結論として、Netflix,TikTokといった「映画ドラマ」「ショート動画」属性の世界第1位が「動画共有サイト」属性の市場に参入した場合YouTubeが衰退する可能性は存在するが、それ以外の企業が参入してYouTubeが衰退する可能性は低い。


3.動画以外の面白いコンテンツが存在する場合

利用者の可処分所得
動画以外に楽しいことが存在する場合にはシェアが伸び悩む→YouTubeの広告で売り上げが増えないと数多の企業が認知する→広告を出さない→インセンティブが減る→YouTuberが動画投稿するメリットがなくなる→動画ストック増加率が鈍化する→長期的に衰退する

技術革新
VR・ ARの台頭で「動画共有サイト」市場全体のシェアが伸び悩み、VR・ARに顧客を持ってかれる場合。


4.YouTubeのサーバーが全て破壊される

テロやクラッキング、ゴジラの襲来などでサーバーがバックアップも含め物理的ないしは電子的に破壊され、情報資産がなくなった場合。


終わりに

さしあたってはこのくらいです。結局のところ感覚値にすぎないので、グラフや数値データを見つけられていればもっと説得力が増していると思います。

また執筆してて思いましたが、日本のソフトウェア産業はアメリカや中国にやられ放題で情けないと改めて思いました。日本発のITサービスが世界を席巻する日が来てほしいですし、自分がその役割を少しでも担える日が来たらいいなと思います。以上です。

参考文献

(*1)日本語・iPhone系アプリの「ゾンビ率」は7割、総数は17万5654点で5割増に(https://www.travelvoice.jp/20150312-38846)


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