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『お金から見るアメリカの運動部活動』を発表しました。

このたび、生活書院さんから『お金から見るアメリカの運動部活動』という本を出していただきました。(お読みいただいた方には、旧Twitter@zankatei アフターサービスとしてご質問等、受け付けております。図書館でかりて読んでいただいた方も大歓迎です)

主な内容は次のようなものです。

・アメリカでは学校の予算における運動部コストの適切な割合をどのように考えているか
・教員は運動部の指導をしなければいけないのか。
・外部の指導者もいるが、どのようにして採用しているのか。
・教員や外部の指導者の報酬、その報酬額は何を根拠に、誰によって決められているのか。
・お金が足りないときにはどうなるのか。
・参加費徴収に関する州の法や議論
・家庭の経済格差による参加機会の影響をどのように抑えるのか。
・保護者による支援グループ ブースター・クラブとは何か。
・スポンサーや入場券収入

これらを多くの文献から調べ、現地でのインタビューを行い、保護者としての経験もあわせて、まとめたものです。

この本ではアメリカの学校運動部について書いていますが、日本の部活動も地域に出さずにアメリカのように学校でやるべきとは書いていませんし、私自身もそのようには考えていません。

また、スポンサーなどについても書いていますが、日本の運動部でも、スポンサーをつけたほうがよい/つけないほうがよい、ということは、私は考えていません。

アメリカでは、日本とは違う方法で運動部を運営しています。そうであるがゆえに、日本で運動部の活動モデルを構築されている多くの方に、モデルを作りあげていくうえで、同じ学校の運動部でありながら運営に関する違いを知っていただくことで、考えるときに補助線を引くことのお役に立てるかもしれないと始めたものです。

私は10年ほど前からアメリカの運動部についてインターネット媒体や体育科教育という雑誌に記事を発表してきました。しかし、この本のきっかけとなったのは2020年に論文を書こうとしたことにあります。私は、アメリカでスポーツ報道の仕事をしていますが、新型コロナの感染防止のため、出張に行かなくなり、ほとんどのスポーツイベントも中止になったので、6月ごろまでは仕事そのものがありませんでした。

そこでかねてから気になっていたことを、100年前の調査や1940年代の公聴会の資料などを読み始めました。それがあまりにもおもしろかったことと、時間の余裕があったことから論文にまとめられないかと考えました。私はスポーツ報道の仕事をしていて記事は書いていますが、論文は大学時代に卒業論文を書いた経験しかありません。それでも、論文のほうが伝わるのでは、と漠然と感じたからでもあります。

そうやって、2022年までに、3本ほど、40(今は50代になりました)の手習いで論文を書きました。論文には、なぜ、この論文を発表する意義があるのかを書かなければいけないらしいとの素人考えで「日本の地域移行の一助となる」みたいなことを書いていましたが、どうも私自身には違和感がありました。

あるオンラインの場で発表したときに、日本の体育科研究のすごく偉い教授が、日本のことは、こちらでも考えるから、それほど考えなくていいですよ、と言う内容のことをおっしゃってくださいました。そのとき、ものすごくすっとするものがありました。もともと、誰かに何かを提言するような能力もないし、向いてもいないし、やりたいとも思っていませんでした。

とにかく自分としては徹底的にアメリカの運動部を伝えていけばよい。日本には、優れた現場の先生、指導者、理論やモデル作りという点では優秀な研究者が大勢いらっしゃるので、自分の悪い頭で日本の部活をどうするべきかを提言しなくてもよいのだ、とほっとしました。

だから、この本もそのように書いたつもりです。

ただし、私がアメリカの運動部を知りたいと思っている背景には、日本での地域移行について見聞きしたことについて、「では、アメリカはどうなっているのか」ということがベースにあります。ですから、私のアメリカの運動部に関する疑問は、日本の問題と多少はリンクしていると思います。

ということで、この本では、アメリカの実態、特に教員や指導者の働き方や報酬、子どもたちからの参加費徴収について詳しく、詳しく、レポートしました。(どのくらい詳しいかというと、現場でアメリカの先生に聞いたり、アメリカの本も探してみたけれど、はっきりと答えが見つからなかったので、100年前の資料などを掘り起こしながら、書いたのです)

結果的に、地域移行についてどうすればいいのかを考えていただくときに、今までと違った考え方で運営や活動モデルを考えていただくときにお役に立てる本になったのではないかと自負しています。


最後までお読みいただき、ありがとうございました。記事は無料で公開し、みなさまからのご支援は、今後の取材の経費とさせていただきます。