オンワード・ＺＯＺＯ、製造販売で提携、コロナ下、ネットに活路。

【アパレル業界、デジタルを使って活路を見出す】
　不振のアパレル業界でネットとリアルの融合が進む。オンワードホールディングス（ＨＤ）とＺＯＺＯはデジタル技術を使った衣料品の製造販売で提携する。ＺＯＺＯが持つ約１００万件の体形データを活用し、８月からオーダーメードのジャケットなどの販売を始める。デジタル技術活用で活路を見いだす動きがアパレル業界で広がりそうだ。
　
【オンワードがついにゾゾタウンに展開！】
　オンワードはファッション性の高いビジネス向けのブランドを、ＺＯＺＯの衣料品通販サイト「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」で展開する。スタート時は男女向けにジャケットやパンツ、ワンピースなど２８種類を販売する。５年で年間売上高１００億円を目指す。
　ＺＯＺＯが全身採寸用ボディースーツ「ゾゾスーツ」などで蓄積した約１００万件の体形データを活用する。利用客はＺＯＺＯＴＯＷＮで自分の身長と体重を選ぶだけで、体に合うオーダーメードの衣類を注文できる。オンワードが中国のグループ工場で製造し１０日～２週間で商品を届ける。
　
【店舗数を半減し、ゾゾとの提携で集客を高める】
　オンワードは２０２０年３～５月期の最終損益は２４億円の赤字（前年同期は１６億円の黒字）に転落した。店舗数はこの２年間でほぼ半減の１６００店舗になる見通しで、利用が伸びる電子商取引（ＥＣ）の強化は喫緊の課題だった。
　自前で利用者を増やすには限界があり、年間８００万人の顧客を持つＺＯＺＯとの連携で集客力を高める。
　一方、ＺＯＺＯは１８年に導入した有料会員向けの割引サービスがアパレル企業の反発を招き、大手が相次ぎ撤退し一時的に品ぞろえが減った。老舗アパレルとの連携で、商品開発力や縫製技術を今後のプライベートブランド（ＰＢ）などの事業展開に生かせる。ＺＯＺＯの利用客は若者が中心だが、オンワードが顧客に持つビジネス層なども取り込めそうだ。
【アパレルは厳しい。大手のブルックスも破産へ】
　アパレル業界ではコロナ感染拡大による店舗休業や在宅勤務の普及でスーツ離れも進み、５月にはレナウンが民事再生手続きに入った。今月８日には米ブルックス・ブラザーズが連邦破産法１１条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請し経営破綻している。