水原一平被告から見るアメリカのスポーツ・ギャンブル事情①（補）

前回の記事では、スポーツ・ギャンブルの仕組みについて、説明した。
読み直してみて、一点大事なことを書き忘れていた。

それは、胴元は顧客によって、「かけ率」を変えられるということである。
例えば、顧客Aには、2倍と言ったとしても、負けが込んできた顧客Bには10倍と言って勝たせてあげることができるのだ。
このようにすることで、顧客にかけを続けるさせるのが、彼らの商売だからだ。これから、参照していく「ESPN」の記事では、捜査関係者が、彼らの仕事をいわゆる「営業（salesmen）」だと言っている。

ノリとしては、顧客が負けた場合に「負けた。大丈夫だよ。今度は、勝とうぜ」と、まるで顧客の側についた発言をするそうである。
そして、顧客ごとに手厚いサービスをするため、担当営業マンを雇うみたいである。このようにして、まるで「証券会社」のような組織ができていくのである。

もう一度、思い出して頂きたいのは、胴元の儲けは「利ざや」である。その「利ざや」のもととなる、掛け金の総量を最大化するのが、彼らのビジネスなのである。
顧客に「バス」から降りてもらっては困るのである。

次回は、まずは、連邦捜査機関と州捜査機関の違いを「アメリカ・ドラマ」をもとに簡単に説明し、その権限が違うことをはっきりさせたい。そもそも、日本とは身分が違う。
そして、そのことから入り、水原被告の「事件」がなぜ発覚したか。という重要な「話」に入りたい。

念のために、確認しておくが、水原被告については、「司法取引」が成立したが、判決はまだ下されていない。そのため、この文章も「推定無罪の原則」に則って、読んで頂きたい（私が「水原被告」と呼ぶわけである。）