観光業界の未来を探る！データで見る日本の宿泊者数の推移と最新トレンド

人事領域の様々な課題をTableauで解決しよう！に挑んでいます。
Tableauで色んな事が出来るので楽しくデータ分析の練習をしています。

今回は、観光庁が実施している「宿泊旅行統計調査」のデータを使って、2011年から2023年までの都道府県別の延べ宿泊者数の推移を分析しました。

このデータを通じて、日本の観光業界の現状や今後の動向を考察していきます。

データの出典

本分析に使用したデータは、観光庁の「宿泊旅行統計調査」から取得しました。
この調査は、日本全国の宿泊施設における宿泊者数を把握し、観光行政の基礎資料とするために行われています。

作成方法

以下のステップで分析を行いました。

1. データの取得

   • 観光庁の公式サイトから「宿泊旅行統計調査」のデータをダウンロードし、CSV形式に変換しました。

   • 変換したデータをTableauにインポートしました。

2. データの整理と加工

   • インポートしたデータを年度別に集計し、都道府県ごとの延べ宿泊者数を整理しました。

   • 欠損値や異常値を確認し、必要に応じてデータクリーニングを行いました。

3. データの可視化

   • 年度別の延べ宿泊者数を棒グラフで表示し、各年のトレンドを視覚化しました。

   • 期初からの合計比率を折れ線グラフで表示し、増減傾向を一目で把握できるようにしました。

出来たグラフはこちらです！

宿泊者数推移

指標の分析と背景

全体の増減傾向

1. 増加傾向（2011年～2019年）

   • この期間中、観光庁や地方自治体が推進する観光振興策が功を奏し、宿泊者数が着実に増加しました。
     特に2019年には596Mに達しました。
     ラグビーワールドカップ2019や2020年東京オリンピック・パラリンピック（準備期間を含む）など、国際的なイベントが開催されたことも大きな要因です。

2. 減少傾向（2020年～2021年）

   • 新型コロナウイルスの影響で、観光需要が急激に減少しました。
     特に国際観光客の減少が顕著で、延べ宿泊者数は2021年には318Mまで減少しました。
     多くの宿泊施設が一時的に閉鎖するなどの影響を受けました。

3. 回復傾向（2022年～2023年）

   • 2021年末から2022年にかけて、ワクチンの普及と感染対策の強化により、徐々に観光需要が回復し始めました。
     2023年には617Mと過去最高値を記録しました。
     Go To トラベルキャンペーンなどの政府支援策も観光需要の回復に寄与しました。

比率の推移

1. 増加期（2011年～2019年）

   • この期間中、期初からの合計比率は着実に増加し、特に2019年には42.8%に達しました。
     日本の観光地が国内外の観光客にとって魅力的な旅行先として認知されるようになったことが反映されています。

2. 減少期（2020年～2021年）

   • 2020年には-20.5%、2021年には-23.8%と大幅な減少を記録しました。
     観光業界は大きな打撃を受け、各宿泊施設は生き残りをかけた対策を講じる必要がありました。

3. 回復期（2022年～2023年）

   • 2022年には8.0%、2023年には48.0%と大幅な回復を見せました。
     この回復は、国内旅行の需要増加とともに、海外旅行の再開が寄与しています。
     また、感染対策の強化により、観光客が安全に旅行できる環境が整備されました。

結論

今回の分析を通じて、観光業界の変遷と今後の展望について多くのことが明らかになりました。

1. 観光需要の回復

2022年以降、観光需要が大きく回復基調にあります。
これは、ワクチンの普及や感染対策の強化、さらには政府の観光支援策が効果を発揮していることによるものです。
特に、2023年には過去最高の延べ宿泊者数を記録し、観光業界の明るい未来を予感させます。

2. 政策の影響

政府や自治体の観光政策や感染症対策が観光業の回復に大きく寄与しています。
Go To トラベルキャンペーンなどの施策は、観光需要を喚起し、国内旅行を促進する効果がありました。
また、感染対策の強化により、安全に旅行できる環境が整備されたことも、観光客の増加につながっています。

具体的な施策としては、宿泊施設の衛生管理の徹底や観光地でのソーシャルディスタンスの確保などが挙げられます。
これにより、観光客が安心して旅行を楽しめる環境が整えられました。

3. 地域別の動向

各都道府県ごとの詳細な分析により、特定地域の強みや課題が明確になりました。
例えば、都市部では国際イベントの影響で宿泊者数が大きく増加し、地方では自然や文化を活かした観光資源が評価されています。
今後の施策立案には、これらの地域特性を考慮することが重要です。

具体的な例として、東京や大阪では国際イベントやビジネス需要が観光客増加の主な要因となっています。
一方、北海道や沖縄などの地方では、美しい自然や独自の文化が観光客を引きつけています。
これらの地域特性を活かした観光政策が、さらなる発展につながるでしょう。

4. 持続可能な観光

観光需要が回復する中で、持続可能な観光の実現も重要な課題です。
環境負荷を軽減し、地域社会に利益をもたらす観光の在り方を考え、実践していくことが求められます。

例えば、エコツーリズムの推進や地域資源を活用した観光プログラムの開発などが重要です。
これにより、観光地の持続可能な発展を図ることができます。

最新トレンド

観光業界は、今後も多くの挑戦とチャンスが待ち受けています。

観光業界は、ポストコロナ時代に突入し、これまでにない新しいトレンドと課題に直面しています。

デジタル化とスマートツーリズム

近年、デジタル技術の進化に伴い、スマートツーリズムが注目を集めています。 観光地や宿泊施設では、AIやIoTを活用したサービスが導入され、旅行者の利便性が大幅に向上しています。 例えば、AIによる観光案内や、自動翻訳機能付きのスマートデバイスの普及が進んでいます。

サステナブルツーリズム

持続可能な観光（サステナブルツーリズム）は、今後ますます重要視されるテーマです。 環境に配慮したエコツーリズムや、地域社会に貢献するコミュニティベースドツーリズムが注目されています。
旅行者も環境への意識が高まり、サステナブルな観光プランを選ぶ傾向が強まっています。

ワーケーションと長期滞在

リモートワークの普及により、ワーケーションが新しい旅行スタイルとして定着しつつあります。
観光地で仕事をしながら長期滞在を楽しむワーケーションは、地域経済の活性化にもつながります。
多くの宿泊施設がワーケーション対応のプランを提供し、リモートワーカーをターゲットにしたマーケティングを強化しています。

国内旅行の多様化

国際旅行が制限される中、国内旅行のニーズが多様化しています。
地域ごとのユニークな観光資源を活用した体験型旅行や、少人数で楽しむプライベートツアーが人気を集めています。
これにより、地方の観光地にも新たな観光客が訪れるようになり、地域経済の振興に寄与しています。

参考文献

観光庁「宿泊旅行統計調査」：詳細は観光庁の公式サイトをご参照ください。