2022年度のALIVEの拡大と基盤強化

　日本最大級の異業種混合型社会課題解決プロジェクト「ALIVE」。6年目となる2022年度に向けて、参画企業の一部の20社余りと準備委員会を9月22日実施した。

　5年目の2021年度は、現在実施中の2期が100人以上の参加者を迎えるなど、コロナ禍での次世代リーダー育成への企業ニーズの増大にマッチして、各期ごとの参加者は過去最大を更新し続けている。ALIVEでのかけがえのない体験を多くの企業人に提供したい、と願って立ち上げたので、本当にありがたいし嬉しい気持ちである。

　2022年度に向けては、さらなる多様な参加者による拡大と、拡大のピッチに負けない基盤の強化に挑戦していく。

　準備委員会では、拡大に向けては女性比率のアップを実現する枠組みや西日本企業人の参加しやすい「ALIVE WEST」という新たなプロジェクトの立ち上げについて議論が進んだ。
　また、基盤の強化としては、チーム数の増加に伴うチームサポーター増への対応を話し合った。チームサポーターの体験による人材育成上の効果を、輩出いただく野村総研・ブリヂストン・花王カスタマーマーケティング社から共有してもらったりもした。

　これとは別にALIVEの過去参加者などのボランティアチームに投げかけて、認定テーマオーナーの仕組みづくりも9月18日にスタートした。
　毎期３つ（2期は４つ）ほどあるテーマの全体を見渡し、事務局のテーマ担当・サポーターと答申先をリードし、参加者をテーマに没入させていく役割を担うテーマオーナー。今までは理事が担っていた役割を、拡大に伴い、理事とテーマオーナーの役割分担が不可欠になってきた。

　手が上がったALIVEの過去事務局メンバーなどの７人と共に、テーマオーナーの資格制度を構築し、パイプラインを作り上げると共に、その中からALIVE独自の夢中になるプロセスの言語化にも挑戦していく。

　これらの各種施策を実現し、社会の課題とビジネスをつなぎ、変化をさらに巻き起こしていく2022年度にしていきたい。