OTTサービス構築に考慮すべき事
皆さんこんにちは、カテノイドです🌱
昨今、加入してない人は少ないのでは?と思うほど、NetflixやAmazon primevideoなどのOTTサービスが広く親しまれるようになってきました💡
その半面、若年層のテレビ離れが進み、今では国内にある各放送局も、
OTTサービスを提供するようになりましたね。
そこで💡今回はOTTサービスの導入を検討されている方・企業様に向けて、
OTTサービス構築で気を付けるポイントをご案内します💁
弊社サービスのご紹介もありますので、併せてご検討くださいませ✨
OTTとは
昨今、映画やドラマなどのコンテンツプラットフォーム(配信環境)が、急速にインターネット上のプラットフォームベースに再編されてきています。
NetflixやYoutube…皆さまもご存知ですよね💡
NetflixとYoutubeは、それぞれ有料及び広告で運営される
代表的なOTTサービスです☝
従来のケーブルテレビや衛星放送は、放送会社が決まった時間に地上波や衛星放送を通じて信号を送り、各家庭に設置されているパラボラ・アンテナでその信号を受信し、コンテンツ視聴ができるという仕組み。
OTTは従来の仕組みとは違い、パソコンやスマートフォンあれば、インターネットを通じて、時間・場所を問わずにコンテンツが視聴できます。
特に40代以降の世代は、2000年代の前半~半ばにかけて、ポータルサイトで有料で提供される映画、アニメ、アダルトコンテンツなどをストリーミングやダウンロードの形で楽しんだ経験を持っているのではないでしょうか?
この時はOTTという概念がまだなく、代わりに「VODストリーミング」や「VODダウンロード」という概念が主に使われており、それによってOTTとVODの区分について混乱が生じてしまいました。
VODとOTTの違いについて説明しましたが、ユーザーとしては、VODとOTTの違いに対する理解は重要ではなく、欲しいコンテンツを便利に楽しめる環境が最も重要なのです👆
大型OTTサービス事業者
大手のOTTサービスプロバイダーといえば、NetflixやDisney+、HULU、Prime Video(Amazon)が特に有名です。国内のOTTサービスだと、SoD、TVer、U-NEXTなどもあります。この他にも様々なOTT事業者が多種多様なサービスを提供しています。
国内のOTTサービスも最近は認知度が上がってきましたが、NetflixやDisney+などの、米国産OTTサービスと比べると、やはり後れを取っているように感じます。その理由として考えられる要因は下記の3つ。
大規模な資本投資を通じた豊富なコンテンツ量
独自のオリジナルコンテンツ制作
強力なマーケティング戦略による加入者の離脱防止に対する努力
昨今、絶えず新しいOTTサービスがリリースされていますが、なかなか認知が広がらず、新規ユーザーの獲得に伸び悩んでいるサービスがあるのも事実です。
衛星放送のユーザー離脱、または停滞
「受信料」というものがなかった以前とは異なり、毎月一定の料金を支払って、チャンネルを切り替えてコンテンツ鑑賞をするサブスクリプション型サービスが普及しました。
さらに、最近発売されているテレビ製品のほとんどには、Webブラウザが内蔵されており、NetflixやPrime Video、Disney+などのアプリが基本設定として提供されています。
テレビをWi-Fiに接続すれば、従来のようにチャンネルに合わせて視聴しなくても、PCと同様に4K、8Kの高画質で「OTT」サービスを自由に楽しめるようになりました。
特に、若い世代はYouTubeやTikTok、Netflixのような「OTT」サービスに慣れており、今ではなくてはならないものになってきています。このような傾向は今後も続くものと予想され、従来のような、”指定された時間を待って視聴しなければならない”ケーブルテレビや衛星放送へお金をかけることは敬遠されていくのではないでしょうか。
このように、テレビに”OTT”プラットフォームの強みが加わったことで、ケーブルテレビや衛星放送の新規加入者の増加が鈍化しています。
従来のケーブルテレビのような、信号を伝達して収益化するモデルが、今や魅力的なサービスではなくなり、このままでは衛星放送時代の終焉が近付いてきてしまいます。
そのため、ケーブルテレビや衛星放送を通じてコンテンを提供していた企業も、従来のコンテンツ伝送方式から脱却し、「OTT」サービスの導入に頭を悩ませるようになりました。
コンテンツホルダーのOTTサービス
ケーブルテレビや衛星放送から提供されるコンテンツが、実はコンテンツを所有しているコンテンツホルダー(※)ではない場合があります。
これはコンテンツの所有権が他社にあり、ケーブルや衛星でライセンスを通じて提供する企業もあるからです。
ケーブルテレビ・衛星放送事業者のコンテンツホルダーも、有料会員の減少や新規会員の増加停滞が企業の収益と密接な関係しているため、何らかの形で「OTT」を検討する必要があります。
ケーブルテレビや衛星放送に加入しているユーザーを維持し、他サービスへの離脱防止や若年層ユーザーの流入のために、視聴者にとって魅力的な有料プランを用意する必要があります。
厚いファン層が形成されているコンテンツホルダーであれば、OTTサービスを考慮することが望ましいです。
例えば、ゴルフ、釣り、アニメ、音楽、海外スポーツ、海外ドラマなどの専門チャンネルのように、特定の分野で強力なファンダムを保有している場合、いつでもどこでも必要なコンテンツを楽しめる「OTT」環境が整えば、既存ユーザーだけでなく、ケーブルテレビや衛星放送の加入に消極的な消費者からの新規加入が期待できるようになります。
OTTサービス構築にかかる費用
”OTT”サービスの最もコア(核心)になる部分はコンテンツそのものです。
つまり、コンテンツがある程度確保されていれば、サービスを構築するコストは比較的高くありません。
今回は、中小規模のコンテンツホルダーがOTTサービスを構築した場合を想定して、OTTサービス構築にかかる費用について説明していきます。
イニシャルコスト(初期費用)
Webサイト開発費用(フロントエンド、CMS、バックオフィス):
1千万~2千万円
ランニングコスト(維持費用)
Webサイトのメンテナンス費用:約20万~30万
CDN費用:50万~200万/月
※大勢に向け、安定した動画配信をする為の仕組みクラウド費用(コンテンツ管理・決済管理):30万~50万円/月
※マーケティング費用については割愛
OTTサービスの維持
既存ユーザーが新規サービスへ加入することを前提とし、新規加入者の予測数に月々のサービス利用料(単価)を乗算、そこにマーケティング費用を合算すると、OTTサービスを維持するために新規加入がどの程度必要か試算できます。
OTTサービスを構築するために考慮すべき事項
OTTサービスを構築する際には、基盤インフラだけでなく、Webサイト開発(フロントエンド、CMS、バックオフィス)と様々なプラットフォームのサポートも必要です。
▶ 低画質~高画質まで、様々なビットレート設定
HLS、MPEG-DASHのようなストリーミングプロトコルやテレビでも視聴できるように4K、8Kの高画質ストリーミングのサポートはもちろん、低画質から高画質まで、様々なビットレート設定が可能でなければなりません。
▶ android、IOSなど、各種端末専用への対応
android、IOS、Macなど様々な端末環境で実装可能なモバイルSDKを提供し、各端末メーカーのOSアップデートに迅速に対応する必要もあります。
▶ 各端末に適したセキュリティサービスの提供
APIを通じてストリーミングソースを簡単にWebサイトへ挿入し、様々なOSに合わせたセキュリティサービス(MultiDRM)にも対応する必要があります。
カテノイドのOTTサービス構築
カテノイドは、最新の動画技術に関する深い専門知識を活用し、様々な顧客に”OTT”サービスをEnd-to-Endで提供するプラットフォームを開発・提供しています。
”OTT”サービスを検討している企業様が直面している主な課題の一つは、どこからどのように”OTT"サービスインフラを構築すべきかということです。
このようなインフラは、いつでも・どこでも様々な端末を通じて視聴可能でなければならず、これが「OTT」サービスの本質です。
Netflixのような大規模な世界的カバレッジを備えた大型「OTT」サービスでなくても、独自の視聴者中心のサービスを構築することは現実的に難しい課題ではありません。
弊社は長年にわたり、動画プラットフォームを提供してまいりました。
下記、弊社カテノイドが提供するアーキテクチャの一部です。
カテノイドのOTT構築実績
直近では、国内の多数コンテンツホルダーに”OTT"プラットフォーム構築サービスを提供しており、コンテンツホルダーは抱えていた既存ユーザーを超える、新規加入者の獲得に成功しました。
このような成功事例を基に、カテノイドは現在、新しい「OTT]サービス開発プロジェクトを進行しております。
当初は視聴ページのフロントエンド開発と、インフラ、セキュリティなど、それぞれのプロジェクトを別々に管理し、それぞれ別の業者を通じて開発しておりました。
しかし、プロジェクト管理の難しさ、リソース及び時間の制約もあり、カテノイドは”End-to-End OTT"プラットフォームを選択し、コストと時間を削減することができました。
今後も拡大が予想できる”OTT"市場。ケーブルテレビや衛星放送などの従来のコンテンツプラットフォームを超えて、いつでも自由に楽しめる、”OTT”プラットフォームのリーダーとして位置づけられるでしょう。
Fin.