世界のEC及びオムニチャネル購買行動トレンド2023
1. 世界の物販系BtoCビジネスのEC化は、日本を大きく放して先行している。
経済産業省によると、2020年の日本の物販系BtoC-ECのEC化率は8.08%となっており、この数値は世界のEC化率（17.8%）と比べ、半分以下の普及率にとどまっている。日本において特にEC化率の低いベスト3業種は、自動車・自動二輪（3.23%）、食品・飲料・酒類（3.31%）、医療品・医薬品（6.72%）となっている。
https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220812005/20220812005-h.pdf
2. 米国の消費者の 60% 以上がオムニチャネルショッピングに参加している。
マッキンゼーの報告によると、消費者の 60% ～ 70% は、オンライン ブラウジングまたはソーシャル メディア ショッピングが、物を検索して購入するための新しい方法であると考えています。スマートフォンやタブレットの継続的な普及と、製品を推奨する際のソーシャルメディアのインフルエンサーに対する人々の信頼の高まりを考慮すると、この傾向はさらに強まる可能性があります。
3. 3 つ以上のチャネルを使用すると、注文率が 494% 増加する。
Omnisend の報告によると、少なくとも 3 つのチャネルを使用したマーケティングキャンペーンは、1 つのチャネルのみで開始した場合に比べて、注文率が 494% 高くなっている。
https://www.omnisend.com/blog/omnichannel-statistics/
4. 消費者の 59% はオンラインで商品を閲覧してから実店舗で購入する。
Shopify では、消費者の 5 人中 3 人近くが、まずオンラインで商品を閲覧し、次に店舗で商品を購入する（ウェブルーミング）ことがわかりました。これは、さまざまな販売チャネルが実際に相互に影響を与えていることを示しているだけでなく、Web サイトやオンラインストアで商品を紹介することで実店舗の売上や客足が増加する可能性があることを示しています。
5. 買い物客の 54% が店舗で商品を見てからオンラインで購入する。
その一方で、Shopify は、消費者の 50% 以上がその逆のことをする傾向があることも発見しました。つまり、店内で閲覧し、後にオンラインで購入しています(ショールーミング)。製品リサーチはオンラインと店舗で行われ、だからこそ企業はどこにいても買い物客に会えるよう、オンラインでも直接でも来店できることが重要なのです。
6. 買い物客の 40% は幅広い検索から購入プロセスを開始する。
消費者が製品のリサーチを始めるとき、すべてがすぐにあなたのウェブサイトやアマゾンに検索に向かうわけではなく、消費者の 40% はオンラインブラウジングから始めて、Amazon や Facebook などのチャネルに絞り込んでいきます。
7. オンラインでブランドサイトを閲覧している顧客のほぼ半数は、その後検索ページにアクセスする。
消費者はオンライン閲覧時にさまざまな行動を示します。ブランド Web サイトのホームページにアクセスした後、製品の詳細ページにアクセスする人もいますが、45%のユーザーは検索ページにアクセスしており、多くのオンライン買い物客が本能的に目的の商品を特定の検索で検索していることがわかります。
8. 買い物客が注文した商品を取りに店舗に行くとき、47% が店内で追加の商品を購入する。
クリック アンド コレクトと呼ばれる、オンラインで購入して店舗で受け取る (BOPIS)も、売上と平均注文額の向上に役立っています。2022 年のグローバル・デジタル・ショッピング・プレイブックは、以前に注文した商品を受け取るために店舗に入った買い物客のほぼ半数が、店内にいる間にさらに購入することになると報告しています。
9. 2022 年、アメリカの買い物客は BOPIS の購入に 950 億ドル以上を費やしている。
この 950 億ドルを超える巨額の支出は、2022 年の e コマース全体の売上の 9%に相当します。BOPIS 支出の総額は今後数年間で増加し、2025 年までに 1,540 億ドルを超えると予想されています。
10. 2033 年までに支出の 64% がオンラインで行われるようになる。
10 年後には、消費者支出のほぼ 3 分の 2 がWEB空間で発生すると予想されています。現在、消費者支出全体の 58% がオンラインで行われており、ネットショッピングが着実に増加傾向にあることがわかります。
11. オムニチャネルキャンペーンの自動プッシュメッセージにより、クリック率が825%向上。
自動化された電子メールは長い間コンバージョン率の向上に成功してきましたが、自動化されたプッシュ メッセージも驚異的な結果を達成する可能性があります。Omninsend は、これらの方法により消費者によるクリック数が 800% 以上増加することを発見しました。
https://www.omnisend.com/blog/email-sms-push-marketing-ecommerce-2023/
12. ソーシャルコマースは、2025年までに1兆2,000億ドルの価値に成長すると予測されている。
Accenture のレポートでは、ソーシャル コマース (ソーシャル メディアを活用して購入者の購入を促す商取引形態) の価値は 2025年までに1 兆 2000 億ドルに達すると予測しています。
13. 購入者の半数以上は、ソーシャルコマースを通じて買い物をする場合、中小企業から購入する可能性が高いと考えている。
ソーシャル コマース ショッピングは、購入者の 59% が中小企業から何かを購入することに大きな影響を与えるでしょう。さらに、44% は、ソーシャル コマースで買い物をしているときに知らないブランドを見つけた場合、そのブランドから購入する可能性が高いと回答しています。
14. 顧客にポジティブなソーシャルメディア体験を提供するブランドは、マーケティング効果を大幅に強化する。
顧客がソーシャルメディアでブランドとのポジティブなやり取りを経験した場合、顧客の71%はそのブランドを他の人に勧める可能性が高くなります。これは、ビジネスのソーシャルメディアのプレゼンスを最適化し、オンラインでの顧客満足度を優先することが、ブランド認知度の拡大に大いに役立つことを示しています。
15. ライブストリームコマースは、衣類、靴、アクセサリーの販売に特に適している。
マッキンゼーのレポートによると、米国ではライブストリーム視聴者の 44% が 1 回の番組につき 3 ～ 4 個の衣類、番組、アクセサリー製品を購入しています。これは、この製品カテゴリの全体的な人気と、これらのカテゴリ間のクロスセル機能によるものと考えられます。
16. ライブストリーム市場は、2024 年までに米国で 350 億ドルの価値があると予測されている。
Retail Touchpoints の報告によると、Coresight Research の調査では、米国のライブストリーミング市場の売上高は 350 億ドル (米国の電子商取引全体の 3.3%) に達すると推定されています。マッキンゼー・アンド・カンパニーはまた、米国のライブストリーム市場が2026年までに全電子商取引売上高の20％を占める可能性があると報告している。
17. 小売企業の半数以上がショッピング体験の向上に重点を置いたライブストリーミング戦略を推進。
2022 年には、ライブストリーム コマースを利用している小売業者の 52% が「ショッピングエクスペリエンスの向上」を主な目標として挙げています。これは、収益を生み出すことを主な目標として挙げた小売業者（48%）を上回っています。
18. ライブ・ショッピングは、従来のeコマースよりも10倍高いレートでコンバージョンに至る。
ライブショッピングの買い物客は、従来のeコマースを通じて買い物をする人よりも購入する可能性が高くなります。ライブ販売を活用する小売業者は、最大 30% 近くのコンバージョン率を獲得しています。これはe コマースの 10 倍です。
19. Targetのマルチチャネル顧客は、WEBオンリー客の10 倍顧客単価が高い。
Target は 2020 年第 2 四半期に成功を収め、売上を 25% 近く増加させ、デジタル売上は 195% 増加しました。この小売業者は、ネット小売と店舗小売を統合するオムニチャネルに取り組み、その結果として、複数のチャネルを利用する買い物客は、オンラインのみの買い物客に比べて 10 倍、店舗のみで購入する買い物客に比べて 4 倍多くのお金を費やしていることがわかりました。
20. オムニチャネルの導入により、ZARA のデジタル売上は 74% 増加。
ファッション小売業者の Zara は、2020 年第 2 四半期にECと実店舗をオムニチャネルで統合しました。その結果、同ブランドのオンライン売上は上半期でほぼ 4 分の 3 増加することに成功しています。
21. Bijenkorf（オランダ百貨店）では、マルチチャネル購入客の購入頻度は、webオンリー客の約4倍、店舗オンリー客の約2倍に達する。
Bijenkorf（オランダ百貨店）では、WEBオンリー客、店舗オンリー客、オムニチャネル客の来店（来訪）頻度を比較したところ、WEBオンリー客が2.3回、店舗オンリー客が5.4回、オムニチャネル客が10.0回となり、オムニチャネル客の購入頻度の高さが浮き彫りになっています。
22. セフォラは、店舗とオンラインの顧客体験を融合することでモバイル注文が倍増。
メイクアップ ブランドの Sephora は、オンライン顧客アカウントに製品追跡、店内でのアイテムスキャン、チュートリアル、ロイヤルティ機能、さらにはメイクアップ製品のVR試着機能を提供することで、店舗体験とネット体験を巧みに融合させています。顧客満足度に対するこの包括的なアプローチにより、セフォラはモバイル注文の量を 2 倍にすることに成功しています。
23. Lively では、試着のオンライン予約をした顧客の支出が最大 80%増加。
ランジェリーおよびスポーツ衣料品のブランドである Lively は、最初にオンラインで試着セッションを予約した顧客から60%～80%多くの収益を上げました。確かに他の要因も影響していますが、このメッセージはオフラインチャネルとオンラインチャネルの融合に前向きです。劇的な結果をもたらす可能性があります。
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