誰でも分かる『ウソみたいな世界の裏事情』vol.５ ～世界の波が大きく変わった？株バブル崩壊と日本の年金・ゆうちょ・銀行～
１、世界経済の簡単なまとめ
２、11月から世界はどんなシナリオに移ったのか
３、2020年 リーマンショック以上のバブル崩壊
４、日本が一番ダメージを受ける ～年金、農林中金、メガバンク、ゆうちょ、地銀～
５、自分の将来を守るためにはどうすれば良い？
６、世界経済の波に乗って人生を豊かにするサロン
こんにちは千葉です。noteの第５弾となります！
だいぶ前作より間が空いてしまいましたね。
世界経済の情報がたくさん入ってきていて、上手くまとめられない状態でした(^^;)
先月の情報よりも先週の情報。
先週の情報よりも昨日の情報。
昨日の情報よりも今日の情報。
10月から世界は大きく動いていて、11月にはその動きが表面化してきて、12月にはおおよその方向性が見えてきたのでここに公開します！
情報量が多すぎて、どこから伝えればいいのか難しいのですが、まずは今までの情報のおさらいから初めていこうと思います。
詳しい内容は過去のnoteにゆずるとして、まずは簡単に。
その後は今最もリスクがあると言われているアメリカの投資商品について。この投資商品を日本の年金機構やゆうちょ、銀行系が大量に買っているのが現状としてあります。
もし、この投資商品がはじけたら、直接日本に影響することになり、株価の大暴落へつながるかもしれません。
このあたりの詳しい話と、それに対処する方法を最後のほうでお伝えしますね。
このnote一冊だけでもかなりの情報量になりますし、2020年に起こると予想されるバブル崩壊にどうすれば良いのか。が分かるのでぜひ一読してくださいね。
１、世界経済の簡単なまとめ
今までの世界経済は大口の資本家であるユダヤ資本が動かしていました。
ユダヤ資本右派とユダヤ資本左派。
超富裕層である彼らは世界中の金融資産やメディアを動かすことが可能で、多くの事柄を自由に決められる権力を持っています。
金融はもちろん、政治や国同士の関係性もコントロールすることが可能なほどの権力とお金を保持しています。
テロも戦争も引き起こすことができるようで、イラク戦争や９.11でさえも関係していたと言われています。このユダヤ資本の実行部隊として軍産複合体という組織が存在し、軍や産業やメディアをコントロールしていました。
これが今までの世界です。過去のnoteをご覧の方はもうご存知ですね。
そして、世界が大きく変わったのがトランプ大統領の出現。
トランプ大統領はユダヤ右派のバックがあり、大統領に当選することができました。
選挙の前日調査でヒラリー・クリントンに大差で負けていたのに、なぜか選挙で勝ち大統領になりました。
これはユダヤ右派がトランプを推したからの結果です。もしユダヤ右派が推さなければトランプは大差で負けていたはず。
このユダヤ右派にはヘンリー・キッシンジャー（元国家安全保障問題担当大統領補佐官）という方がいて、このキッシンジャーがまさに世界を動かしていると言ってもいいほどの権力をもっているんです。
ペトロダラーの制度を構築、何十年前からも米中関係のシナリオを作り、日米露のバランスを調整し、世界に対してアメリカを頂点にしながらシナリオを実行してきたのがキッシンジャーです。
このキッシンジャーがトランプを推すことによりトランプは大統領になれました。
ではもう一つのユダヤ左派を見ていきましょう。ユダヤ左派は軍産複合体と密接でアメリカ軍、ペンタゴン、CIA、メディア、軍需産業などをまとめた呼び方です。
これらが大きな権力を持っていて、戦争や紛争が起きることで自らの利益が出るようなシステムを作っています。
このユダヤ左派にはロスチャイルド財閥がついていて、大きくは世界の金融を動かしている派閥となります。
過去のアメリカ大統領はほぼすべての人がユダヤ左派がバックにいました。近いところですとブッシュやオバマもですね。トランプと大統領選挙で戦ったヒラリー・クリントンもユダヤ左派となります。
つまり、トランプvsヒラリーはユダヤ右派vsユダヤ左派でもあったんです。
ここでユダヤ右派であるトランプが勝つことで世界は大きく変わりました。
ここからが今の世界の話ですね。
特にここ数年間はユダヤ右派vsユダヤ左派の戦いといっても良いくらい世界が揉めていました。
米中貿易戦争
北朝鮮とアメリカ直接対話
イギリスのブレクジット
日韓関係の悪化
などなど
ここ最近揉めている出来事はユダヤ右派とユダヤ左派の権力争いが、強く影響しているんです。
そんななかトランプは
①ドルの崩壊 ②アメリカ軍を世界中から撤退させる
この二つを役割として担っているので、その為にあらゆる手段を使いながら実行しようとしています。
米中貿易戦争、ロシアやイランへの経済制裁、サウジアラビアへのドローン攻撃は全てドル安への布石となっていて、ドル価格を際限なく下げようとしています。
また、NATOや在韓米軍、在日米軍をアメリカに撤退させようと防衛費の何倍もの値上げも要求しています。
ドル価格を限界まで下げることで、アメリカの債券を持つFRBを破綻まで持っていこうとしています。
FRBとはアメリカ合衆国の中央銀行の役割をもち、ドル紙幣を印刷する機関のことです。
今アメリカは世界最大の借金大国で2000兆円ほどの借金を抱えています。これはすでに潜在的なデフォルト状態であり、普通に考えれば財政黒字に戻る訳がありません。
極限までドル安政策を進めて、たくさんアメリカ債券を持つFRBを破綻させるのがひとつのトランプの目的となります。
さらに、ドル安政策を進めることで株価が上げようともしていて、株価を上げてバブルにすることで来年の次期大統領選挙に当選しようとしています。
そのため、過去のnoteではダウも日経もまだまだ上がり、来年11月のアメリカ大統領選挙まではバブルが続くと記載しました。
大統領選挙後にバブルがはじけて、株価もドルも暴落するというシナリオでしたね。
しかし、ここにきて世界がこのシナリオから、また別のシナリオに変わりました。
大きく表面化したのは11月！
このnoteは12月に書いているので、先月に世界の潮目が変わったんです！！
次の章で詳しくいってみましょう！
この章のまとめ
①今までの世界はユダヤ資本が動かしていた
②トランプ大統領が誕生し右派と左派の抗争が激化している
③トランプはドル安政策をしてドルを崩壊させようとしている
２、11月から世界はどんなシナリオに移ったのか
この章の内容が今の最新ニュースです。
おそらく世界中でもあまり報じられていないし、もちろんメディアでも放送されていません。
2020年からはおそらくこの章で語るような内容で世界は動いてくると予想されています。
ぜひ心してご覧くださいね！！
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