4つのビジネス事例で学ぶ「デジタル地図」の活かし方
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4つのビジネス事例で学ぶ「デジタル地図」の活かし方

こんにちは。マップボックス・ジャパンの高田です。

マップボックスのHPには、「Mapboxは、様々な情報を集的し自由自在な地図描画を行うことでロケーションデータの活用を推進する地図開発プラットフォームです」という記載があります。

一言でいえば、「デジタル地図に関することはお任せください!」ということなのですが、今ひとつピンとこないのかもしれません……。

そこで今回は、マップボックス・ジャパン公式noteを補足する形で、4つの事例から「デジタル地図」のビジネスでの活かし方をご紹介していきます。

1. 小学生のプログラミング教育に役立つ「デジタル地図」

1社目は、前回もご紹介したゼンリン様https://www.zenrin.co.jp)。

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実は、マップボックス・ジャパンのサービスはゼンリン様から提供いただいている地図データがベースとなっています。(いつもありがとうございます!)

二社はパートナーシップを締結しており、その他にも、児童向け教材分野でも、弊社のプロダクトをご活用いただいています。地図を活用したプログラミング教材、その名も「まなっぷ。みなさんは、小学生でプログラミング教育が必修化されているのをご存じでしょうか?

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私が小学生だったころは、スマートフォンはおろか、パーソナルコンピュータという概念すらまだ普及していなかったように思いますが、今、学校現場では、一人一台タブレット端末が支給され始めているのです。

「まなっぷ」は通常の地図だけでなく、白地図、航空地図、標高地図などにも対応しているため、地図上に線を描いたり、文字や写真を挿入したりと、オリジナルな地図の作成が小学生でも簡単にできるようになっています!

詳細はマップボックス・ジャパンの公式note【パートナー事例紹介:株式会社ゼンリン様】をご覧ください。

2. 地図を活用したさまざまな「商圏の分析」

2社目は、日立ソリューションズ様https://www.hitachi-solutions.co.jp)。

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日立ソリューションズ様は、弊社のプロダクトのライセンス販売から導入に向けた開発・サポートまで、幅広い分野で連携しているパートナー企業です。そのため、活用事例も多岐に渡りますが、最もわかりやすい事例は「商圏の分析」です。

・この地域の人口はこのくらいだから、これくらいの集客が見込めるのではないか

・隣接する商圏との距離はこのくらいで、競合店舗の数はこれだけある

・このあたりは車での移動が多いため、都心に比べると商圏は広くなる。家族構成や所得といったデータを組み合わせると……

マンションの建設・販売、あるいは商業施設、飲食店などのオープンに関わっていらっしゃる方であれば、「商圏の分析」を日常的にされているかもしれません。仮説を立てて商圏を分析するとき、情報の一覧性があって直感的に把握できる「地図」は必要不可欠のツールといえます。

詳細はマップボックス・ジャパンの公式note【パートナー事例紹介:株式会社日立ソリューションズ様】をご覧ください。

3. 防災対策・まちづくりに「データ×地図」を活かす

3社目は、国際航業様(https://www.kkc.co.jp)。

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主にビジネス向けのため一般には知られていない会社かもしれませんが、創業は1947年、従業員数は約2000名と、空間情報事業を70年以上手がけている歴史のある会社です。

航空写真の測量技術から始まった会社ということで、人工衛星画像、航空レーザー計測、ドローン測量、水中計測などによって得られたデータは、ビジネスイノベーション、気候変動対策、まちづくりなどで活用されています。

また、今回の熱海の豪雨災害に際しても、すぐに上空からの撮影を実施し、ホームページ、「Bois/防災情報提供サービス」の無償版サイトで提供。これまでの災害の写真なども掲載されていますので、復興対策だけでなく、防災対策にも役立つサイトとなっています。

他にもさまざまサービスがHPに掲載されているため、国際航業様のサイトを一度ご覧いただければと思います。

詳細はマップボックス・ジャパンの公式note【パートナー事例紹介:国際航業株式会社様】をご覧ください。

4. PayPayや配車サービスなど「アプリに使われる地図」

最後は、マップボックス・ジャパン設立に深く関わっているソフトバンク様(https://www.softbank.jp)。

準天頂衛星「みちびき」を活用することで、誤差数センチメートルの測位を可能にする「ichimill(イチミル)」は、物流、鉄道、建設、製造業など、さまざまな分野で力を発揮するサービスとなっています。

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また、ソフトバンクグループでいえば、地図サービスを提供しているヤフージャパン、ソフトバンクが出資しているPayPay(決済サービス)、配車アプリ各社など、地図情報と密接に関わる分野は無数に存在しています。

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米国のデータですが、Mapboxのモバイル向けSDKを導入したアプリは、導入後に月間アクティブユーザー(MAU)が平均13.3%、ユーザーあたりのアプリ滞在時間が平均15.0%向上するなど、ユーザーとのエンゲージメント向上に効果を発揮しています。

今後、さまざまなモバイルアプリに地図機能が導入される時代にきっとなるはずです。(2021/07/28にモバイルアプリに関する無料セミナーを開催します!)

詳細はマップボックス・ジャパンの公式note【パートナー事例紹介:ソフトバンク株式会社様】をご覧ください。

最後に

創業1年と4カ月の会社ですが、「こんなところにもマップボックス・ジャパンの技術が使われているんだ!」と、ユーザーの方々に喜んでいただけるようなデジタル地図をこれからも提供していきたいと思います。

なお、マップボックス・ジャパンでは採用を強化中です。「デジタル地図」で世界を変えることにチャレンジしたい方、ぜひお話しましょう。採用ページはこちらです。

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米国Mapboxの日本法人CEOです。「デジタル地図」で世界を変えることにチャレンジしてます。ソフトバンク投資部門を兼務。好きなマンガは『美味しんぼ』。→ https://twitter.com/torutakata