新型コロナウイルス騒動から見るマクロとミクロ その91　～企業からのコロナ手当～

新型コロナウイルス下で行われたあるイベントの手伝いをした際に、顔見知りの外資系IT会社に努めている人と移動が一緒になったため近頃の仕事の話などをお互い問題にならない程度ではあるが、結構深いところまで聞くことが出来た。

その時に、勤め先から在宅勤務に対する手当はあるのか聞いたところ無いという。3月か4月に手当があったという会社の話もある。以前にもnoteに書いたが、もう一度思考してみたいと思う。

新型コロナウイルス下で、在宅勤務を会社として選択するのであれば、会社は従業員に対して何を支援すべきだろうか。ある人にとってはモニターやヘッドセット等のPC周りの機器が必要になるケースもあるだろう。住居で仕事をするケースを考えていなくて、必要なデスクが必要になるケースも考えられる。物理的なモノだけでなくサービスが必要なケースもあるだろう。テザリングでの接続では不十分なためインターネットの契約を新規に行った人もいるのではないだろうか。

皆、生活スタイルは異なるので、月に1万円から2万円の在宅勤務手当としての給付金を大きい企業であれば出してもらいたいと思っている。眠っている時間を除けば、これまで「自宅」と「オフィス」であれば圧倒的にオフィスで過ごす時間が長かったと思う。しかしながら、新型コロナウイルスの影響で在宅勤務となってからは自宅で過ごす時間が増えてきたため、光熱費や飲料費が以前より増えてきている。

特に、エアコンは夏場は基本つけっぱなしではあるのだが、仕事に行っている時などはいないため自動運転にしていればそこまで冷気を出さずに済んでいたが、今年はガンガンに冷気を昼間から出しているのでこれまでの最高額を8月に叩き出すことは間違いない。ちなみに7月は電気代14,000円でした。

そして冬場に向けても考えていかないといけない。これまでコタツだったのをオイルヒーターに変えたが、年末年始に使っていると電気代が意外とかかった。私の会社は年内は基本在宅勤務なので、冬の生活と仕事の両立も考えないといけない。5月に古くなった掛け布団も捨てたので新しい布団も買わなければならない。10年位使っていたラグも穴が空いたので模様替えで捨てようと考えている。

在宅勤務がこんなに長期化しなければこれまでそこまで考えなかったことでもある。そんな時に会社が少しでいいから手当をだして頂けると嬉しいと考えてしまう。今後、在宅勤務が一般化すると手当は無くなるだろうな。