②　情報化社会と日本人

一方、現代は情報化の波も押し寄せてきています。少し前のものになりますが、2002年7月に内閣府より発表された「第４回情報化社会と青少年に関する調査」によると、「メディアとの接触状況」についてはテレビの視聴時間・新聞閲読時間は前回調査（1996年度）とあまり変化はありませんが、インターネット・携帯電話等の利用時間は飛躍的に伸びているという結果でした。インターネットの利用経験者は７割を超え、携帯電話でのメールなどの文字通信機能や情報提供サービスの利用の割合も増えてきているということでということでした。現在は、さらにこれが爆発的に増えてきていることは間違いありません。皆さんも現代の日本社会が急速に情報化社会へと推移してきていることが実感的に理解できるでしょう。
情報化社会への対応策については、国際化社会におけるヨーロッパ諸国のように先進的なモデルとなるような国は存在しません。だから、対応策を国際化社会と同じ枠組みで捉えて考えたのです。国際化社会への対応策として互いの共通理解に必要な英語という言語を学習するという方向性と同じように、「いかにして情報を収集するか」「いかにして情報を伝達するか」という情報送受信に必要な共通の伝達の方法を模索するようになったのです。
国は、学校教育の現場に対してパソコン等の情報機器の設置やインターネットの整備などに膨大な予算を取り、情報化に対応できるような環境を整備しました。学習指導要領においても、2002年度から義務教育において総合的な学習の時間が創設され、「情報」が学習活動の課題にとして例示されました。また、高等学校においては2003年度から「情報科」という教科が必履修科目として創設されました。
このように、日本では共通理解のための手段を懸命になって学んでいるという現状があるのです。