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TikTok、気候変動の専門家や人気TikTokクリエイターたちと共に気候変動問題について考えるプロジェクト「みんなで学ぶ気候変動」を実施!11/19には若年層を中心に100名が参加可能なフォーラムも開催

〜地球環境のために今私たちができることを考える〜

ショートムービープラットフォーム「TikTok(ティックトック)」は、若年層をはじめとする幅広い世代に対して、気候変動問題への興味・関心を高めるべく、「みんなで学ぶ気候変動」プロジェクトを実施いたします。

 近年、地球温暖化に伴う気候変動によって、世界各地で様々な問題が多発。その緩和と適応の取り組みがより強化される一方で、気候変動についての認知及び地球環境問題そのものに対する認識は、まだまだ高めていく必要があります。

本プロジェクトでは、気候変動問題の現状、またその多くの取り組みを知ってもらうことを目的に、若年層を中心に約100名をご招待するフォーラムを11月19日に開催いたします。また、フォーラムに先んじて、クリエイター向けのワークショップを10月18日に開催。各々の気候変動に関するリテラシーを高めてもらい、得た知識を活かして多くの方に興味を持ってもらえる啓発動画を制作・公開する予定となっております。

今回のプロジェクトを通じて、若年層をはじめとする幅広い世代の、気候変動に対する興味関心を高めていきたいと考えています。

プロジェクト概要
本プロジェクトでは、下記2つのイベントを開催いたします。

1. 人気クリエイター向け「気候変動リテラシー向上ワークショップ」【10月18日(水)】
気候変動に関する専門家の方々をお招きし、人気クリエイター向けに講演やパネルディスカッションを実施。気候変動の適切な現状の把握、また適応と緩和策について知っていただくことにより、多くの一般の方に興味を持っていただける啓発動画を制作・公開いたします。

日時:2023/10/18(水)16:00~18:00

参加者:クリエイター約10名程度

プログラム:
【講演・パネルディスカッション】
気候変動とは何か?地球にどのような影響を及ぼしているのか?
【座談会orワークショップ】
気候変動に個人レベルで対応できることとは?またその具体的な対応策

登壇者:
公益社団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)サステイナビリティ統合センター プログラムディレクター 上席研究員
藤野 純一 様

一般社団法人地球温暖化防止全国ネット(JNCCA) 事務局長
平田 裕之 様

東北大学 災害科学国際研究所 准教授
佐々木 大輔 様

2.一般の方向け「みんなで学ぶ気候変動フォーラム」【11月19日(日)】
20代から30代を中心に約100名を会場に招待し、気候変動に関する専門家や、本プロジェクトに賛同する著名人、人気TikTokクリエイターにご登壇いただき、気候変動への関心喚起を図るセッション等を実施します。TikTok LIVEでも本フォーラムの様子を配信し、より多くの方に情報を届けます。

また、クリエイターたちが制作した気候変動に関する啓発動画の公開上映も行い、参加者全員で、地球環境のために今私たちができることを考えるフォーラムを開催いたします。

日時:2023/11/19(日)14:00~ 

場所:SHIBUYA QWS スクランブルホール

参加対象:20代、30代を中心に約100名
※募集方法については後日公開いたします。

プログラム:

  • 【講演】 気候変動とは何か?地球にどのような影響を及ぼしているのか?

    • 【パネルディスカッション①】気候変動における対策について、どのような打ち手があるのか?

    • 【パネルディスカッション②】今私たちができることについて

登壇者:
公益社団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)サステイナビリティ統合センター プログラムディレクター 上席研究員
藤野 純一 様

一般社団法人地球温暖化防止全国ネット(JNCCA) 事務局長
平田 裕之 様

東北大学 災害科学国際研究所 教授兼副研究所長
一般財団法人世界防災フォーラム 代表理事 
小野 裕一 様

TikTokクリエイター

視聴方法

TikTok Japan公式アカウントより、LIVE配信予定。
配信アカウントURL:

※本企画の内容は、予告なく終了・変更される場合があります。予めご了承ください。


気候変動に関する世界的な動きと日本における政策的背景
 世界的な異常気象、エネルギー危機など、気候変動を取り巻く環境が日々変化する中、世界各国における気候変動の取り組みは、今まさにより強化されています。
 2016年に発効したパリ協定で、「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べ2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」という目標が掲げられたのをかわきりに、2022年COP27にて「緩和作業計画」が策定。また今年11月に開催されるCOP28では、各国が定めた温室効果ガス排出削減目標の世界全体の進捗状況を評価する仕組み「グローバルストックテイク」の実施が初めて予定されるなど、世界各国の気候変動に関する取り組みに注目が集まっています。
 日本国内においても、今年4月に札幌でG7札幌 気候・エネルギー・環境大臣会合が開催され、日本は議長国として会合をリード。気候変動により強大化する災害の脅威を認識し、これまでの考え方に捉われずに、この危機に立ち向かうことが必要であり、防災・減災が主流となる社会の形成を目指して、国を挙げて災害対策に取り組むこととしています。

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