NATO Japan 第三次世界大戦を避けるために日本人が知るべき真実
NATOは戦争しでかし屋同盟、日本は絶対に加わるべきではありません。
ヨーロッパで教育を受けると、歴史の授業で NATO は
Warsaw Pact (ワルシャワ条約機構) に対抗して作られたと習います。
しかし、アメリカの Wikipedia ですら、
NATO の設立は 1949年4月4日、
Warsaw Pact の設立は1955年5月14日 と書かれています。
「Wikipedia ですら」と言う理由は、
この online 百科事典の Wikimedia 財団は非営利団体で、誰でも編集できるみたいな謳い文句ですが、実際にはそうではなく、CIA や FBI のエージェント、ジャイアント企業のエリート、イスラエル Zionists などの限られた人による編集と厳重なセンサーシップが敷かれているからです。
世界中が百科事典だと思って内容を信じ込むのですから、洗脳のチャンスです。百科事典と見せかけて、都合の悪い事実は少しずつ都合よく編集されています。
そもそも創設者が右翼のリバタリアン Jimmy Wales、
Wikimedia のトップで監視役は、2011年、アラブ諸国で color revolution を仕掛けた Katherine Maher です。
こういった百科事典も含め、欧米のメディアはすべて一握りのジャイアント大企業と欧米政府にコントロールされています。
一見、私たちの生活の身の周りには選択肢がたくさんあるように見えますが、それぞれの会社の親会社を辿っていくと、今では、どの分野のどの業種もひとつの大きなコングロマリット（conglomerate）に行き着くことが分かります。メディアはその典型です。
SNSでは、たとえば、META が
Facebook だけでなく、Instagram、whatsupp などを所有しています。
META を所有している人は創設者の Mark Zuckerberg、
そして、大金持ちのお金を預かり投資、運用する会社、Vanguard、BlackRock です。
すべての分野のすべての業種は、世界中の一握りの限られた大金持ちに掌握されていて、彼らの欲、彼らのエゴで、すべてが決定されています。
現在、欧米諸国の政府がこぞってイスラエルをかばい、イスラエルに武器兵器と資金を送り続けているのは、イスラエルがパレスチナ人を大虐殺する度に、この同じ面々がお金を儲けているからです。
そのため、欧米メディアと日本のメディアは、この人たちに都合の良いシナリオを作り、ニュースだとして流しています。ニュースは事実を報道していると思ったら大間違いです。
世界中の一握りの大金持ちたちの金儲けのために描かれたシナリオ、fictionストーリーです。
このfictionストーリーによって、多少のおこぼれをもらい、良い思いをしている人たちは、もちろん、こういう大金持ちを支持しています。
METAのMark Zuckerbergはイスラエルに加担するあまり、Zionistという言葉までセンサーシップキーワードに加えました。
Microsoftは外国にいるパレスチナ人がSkypeを使ってガザの親戚とビデオチャットをすることすら禁止にしました。
META、Microsoft、だけでなく、
アメリカのGoogle、Amazon、Apple、Tesla、Alphabet、NVIDIA、
などの Big Giants は私たちのデータをアメリカ政府へ垂れ流し、アメリカ政府の戦争に加担しています。
日本にいても同じです。日本は未だにアメリカの植民地だからです。
中国、韓国のセンサーシップが恐ろしいと私たちに植え付けるのは、目くらましでしかありません。
NATOに話を戻します。
欧米諸国で教育を受けた人たちは、NATO は Warsaw Pact に対抗して作られたと思い込んでいる人がたくさんいます。
アメリカ兵の命を守るために、広島長崎に原子爆弾を落としたのだという嘘っぱちを信じ込んでいるのと同じで、都合の良い fiction を教え込まれてきたためです。
第二次世界大戦が終わり、ひとり勝ちしたアメリカは、ソビエトが Nazi Germany と Imperial Japan の戦争犯罪者たちを裁こうとするのを妨害し、戦争犯罪者たちを守り、再利用してきました。
キャピタリストカントリーの最大の脅威はコミュニズムです。
なぜなら、キャピタリズムは資本、つまりお金が政治を支配しますが、
コミュニズムはお金を持たない大衆が政治を支配するからです。
一握りの大金持ちによる Dictatorship（独裁）か
大衆による Dictatorship（独裁）の違いです。
ですから、キャピタリズムとコミュニズムは共存できません。
Nazi Germany はドイツ国内でコミュニストを大量虐殺し、ソビエトUSSR の大国コミュニストカントリーを破壊する予定でした。
しかし、Nazi Germany の希望とは裏腹に、ソビエト USSR が Nazi Germany を破壊してしまいました。
それにより、世界では、第二次世界大戦以前よりももっともっとコミュニズム旋風が広がってしまいました。
そこで、アメリカは Nazi Germany の戦争犯罪者だけでなく、世界中からFascists を集めました。
NATO は世界に広がるコミュニズムの勢いを止めるために作られた Fascists の集団、戦争屋アライアンスです。
Nazi Germany の生き残りトップクラスの戦争犯罪者が NATO のトップになっていることからもうかがえます。
第二次世界大戦後、アメリカ筆頭に欧米政府によって、欧米諸国や日本、韓国などでは徹底した Anti-Communism の教育が行われてきました。
だから、日本ではコミュニズムについて正しいアイディアを知る人はほとんどいません。コミュニズムは恐ろしいと洗脳されてきたからです。
なぜ、コミュニズムは恐ろしいのか。
それは、コミュニズムはキャピタリストたちに都合の悪いレボリューションを引き起こしてしまうからです。
コミュニズムを良く知れば、コミュニズムが恐ろしいのは、大金持ちキャピタリストたち、支配者階級にとってであって、一般の国民、一般の大衆にとって恐ろしいものではないことが分かります。
コミュニズムの思想は、支配階級が大衆から搾取することを否定します。
大衆が団結して支配階級に立ち向かうことを教えるコミュニズムは、ソビエトの発展もあり、植民地の国々で広がっていきます。
植民地の資源や労働力を失いたくない欧米諸国は慌てます。
そこで、NATO は植民地の国々、欧米インペリアリストカントリーが支配する国々で、テロリストを育て、NATOの武器を送り、大衆の反乱に対抗して来ました。
アフリカなどでは強制収容所を作り、欧米インペリアリストカントリーに刃向かう人々を拘束し、拷問してきました。
1991年12月26日、ソビエトUSSRが崩壊してからは、更にやりたい放題です。
Yugoslavia、Afghanistan、 Iraq、 Pakistan、Syria、 Yemen、 Libya、Somalia、一体、どれだけの人々を殺害してきたでしょうか。
NATO が加盟国を増やし続けているのは、気に食わない国々を破壊する為だけでなく、もうひとつ、大きな目的があります。
それは、世界のジャイアント軍産複合体を常に利益で満たすためです。
NATO に加入すると、NATO 仕様の武器兵器、軍需品を揃えなくてはいけません。儲かるのはもちろん、欧米の軍産複合体、コングロマリットとその株主たちです。
まるで、モンサントの種と肥料を買い続けなくてはならない悪のループと同じです。
もし、日本がNATOに加入すれば、円安もあり、多額の予算が必要になります。
現在、NATO諸国がロシアを目の敵にしているのは、
主に三つ理由があります。
一つは、
競合を蹴落とすため。
ロシアには資源がたくさんあり、産業も経済も発展し、欧米のキャピタリストカントリーたちにとって、大きな競合相手だからです。
プーチン大統領は長い間、欧米諸国と仲良くなろうとしていました。
しかし、欧米政府、特にアメリカ政府には「皆で豊かになろう」という考えはありません。
建国以来ずっと「他を蹴落として、自分だけがひとり勝ち」を望んできました。だから、競合がいるのは気に入りません。
1980年代、日本のトヨタも東芝も、アメリカの大企業を脅かすと経済制裁の目に遭いました。アメリカにとって、競合は敵です。
プーチン大統領は仲良くやっていきたかったようですが、アメリカはロシアのように力を持った競合とは仲良くするつもりはありません。
二つ目に、
ウクライナの資源やミネラル、産業を奪うことです。
そして、三つ目に、
ロシアを解体し、ロシアを細分化すること。
アメリカ、イギリス、EUは他国の資源を盗み続けるために、さまざまな国でテロリスト集団を作り、援助し、育て、自分たちの手を直接汚す代わりに、現地で育てたテロリスト集団に現地の人々を殺害させてきました。
ところが、ロシアはソビエト時代から欧米政府が育てたテロリスト集団をことごとく撃退してしまうので、それも面白くありません。
ロシアが強過ぎるため、ロシアを民族ごとの小国の集まりにしてしまおうと目論んでいるのです。
NATOはウクライナ戦争が始まった途端、こそこそと NATO 司令官や NATO 兵士をウクライナへ送ってはいましたが、ウクライナには全く勝ち目がないので、そろそろ正式に NATO としてロシアと戦争がしたくてたまりません。
2024年7月11日、日本の岸田首相が NATO サミットに参加しました。
日本政府が国民のことなど全く考えてはいないことが良く分かります。
日本が NATO に加入すれば、この戦争勢力の下っ端で、戦争勢力にいいように利用されるのが目に見えています。
NATO 仕様の武器兵器を揃えるのも、全く必要のない大きな出費です。
なぜ、今、アメリカ政府が日本と韓国を NATO に引きずりいれたいのかと言えば、もちろん、大競合の中国を倒したいからです。
しかし、ロシアとも戦争を続けながら、中国を倒すとなると、今の NATO だけでは不可能です。
だから、アジアのパペット二人が駆り出されたのです。
この二つの国が国際的にどんなふうに思われているかご存じですか？
北を Independent Korea 独立した Korea
南を Occupied Korea 占領された Korea
そして、世界は日本を Occupied Japan アメリカの植民地だと見ています。
アメリカ政府は長い間、一生懸命、世界中に Anti-China を駆り立ててきました。そして、今、また急激に、以前にも増して熱心に、東南アジアで Anti-China を駆り立て、紛争の種を探しては育てています。
日本のAnti-Chinaの人たちの中国嫌いはよっぽど、個人的な経験や理由でない限り、長い間の洗脳によるものです。
なぜ中国に反感を抱いているのか、どうか一度よく考えてみてください。
現在、ビザなしで旅行へ行けるようになった為、欧米諸国のたくさんの若者が中国へ行き、欧米メインストリームメディアから聞いていた中国と全く違うと声を上げています。
日本で見られる Anti-China の洗脳は大変危険です。
なぜなら、戦争は大衆を洗脳することから始まるからです。
NATO サミットに呼ばれて、ホイホイと参加した Occupied Japan と Occupied Korea とは違い、オーストラリアは参加を見送りました。
マレーシアの首相は勇敢に、「中国と争う気はない」と宣言しています。
NATO に加わり、アメリカの戦争に加担しなくてはいけないというのは
自殺行為です。
ウクライナを見ればわかるように、戦争で利益を得るのは欧米政府と欧米政府を動かしている欧米の一握りの大金持ちたち。
死ぬのはウクライナ兵です。
対中国戦争も同じです。
死ぬのは戦争で儲ける人たちではありません。
日本韓国台湾フィリピンの兵士と米軍基地のある国の民衆です。
NATO 自らが「Defensive Alliance 」防衛同盟などと言うのでややこしいのですが、防衛などでは一切ありません。
NATO は設立以来ずっと、戦争しかけ屋、戦争屋同盟です。
ロシアの次のターゲットは中国です。
日本は絶対に加わってはいけません。
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