政治とマスメディア


2016年アメリカのドナルド・トランプド氏が大統領に選ばれたことをきっかけに、世界の各地でマスメディアに対して明らかに対決するに姿勢を表す政治家が世界の各地で活躍してきた。

例をいくつか挙げると、

トランプ氏はアメリカの大手メディアCNNの記者に対して公の場で「フェイク・ニュース」と罵り、その後その記者のホワイトハウスの入構証を取り上げこともあり様々な物議を醸した。

イギリスのボリス・ジョンソン首相は先日の選挙でイギリスの公共放送であるBBCに対して、強制的に料金を払う法律を撤廃する公約を上げていた。

日本でいうと、NHKから国民を守る党代表の立花孝志氏は、NHKに敵対していることは勿論、東京MⅩテレビに対しても「5時に夢中」という番組の内容が放送法4条に違反しているのではないかという主張で抗議活動を行ったこともある。

これらの人物はの共通点は他の政治家よりもSMSから自分の考えを発信していることだ。


こうした事例は数十年前までは考えられなかった。なぜならマスメディアを敵にしたら国民に対してその政治家の悪いところを取り上げられて人気を落とすことができたからである。実際にそのようなことをあからさまにやることは多くはないが、政治家からしたら脅威であることには変わりない。

ある元NHKの職員は「テレビは核兵器に勝る武器である」と言っていたことがある。これはテレビという媒体は国民に多大な影響を与えるので、テレビで世論を意図的に動かすと核兵器よりも脅威になるという意味である。

もう一つの理由としては、自分自身が自分の考えを伝える手段があまりなかったこと。政府の公式ホームページなどでは、情報開示してましたがそこを見る一般人は今も昔もほとんどいない。しかし今はSMSの発達により自分で自分自身の考えを直接国民に伝えることができるようになったなった。また国民も新聞やテレビといったもの以外でもインターネットを使って情報を取得する流れが進んできた。

簡単にまとめると以下のようになる。

今までの情報発信  政治家→マスメディア(テレビ、新聞など)→国民

今後の流れ(予想)      政治家→国民

これはあくまでも個人の考えにはなるが、政治家がマスメディアを通さずに、国民に情報を発信していく流れは考えのギャップをなくすという面において良い流れであると思う。今後は人に発信できる力が強い人が政治の権力を握る時代になっていくかもしれない。





この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?