目先のCPAだけで判断しない広告停止の3つの判断基準

長尾です。

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目先のCPAだけで判断しない
　広告停止の3つ判断基準

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結論、広告を停止する時は

・CPA
・個別相談獲得単価
・成約CPO

を見て停止の判断をします。

まず、専門用語の説明を
簡単にしますね。

■まず、CPA

CPAは顧客獲得単価といいます。

広告経由でメールアドレスを
1件獲得するのにかかる費用のことです。

広告費：1000円
リスト：1件
CPA：1000円

となります。

次に、個別相談獲得単価

これは広告経由で個別相談を
1件獲得するのにかかる費用のことです。

広告費：10万円
リスト：100件
個別相談：10件
個別相談獲得単価：1万円

となります。

なので、1万円使えば
個別相談1件獲得できる
ということを指します。

3つ目に成約CPO

これは広告経由で商品が
1件売れるのにかかる費用のことです。

広告費：10万円
リスト：100件
個別相談：10件
成約：1件
CPO：10万円

なので、広告費10万円使えば
1件商品が売れる計算です。

つまり

販売する商品が30万円なら

広告費10万円使えば利益20万円
広告費30万円使えば利益60万円

という計算です。

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では、これらを元に
どうやって停止判断をするのか？
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まず、こちらで
損益分岐CPAの計算方法を
お伝えしているので
こちらをご覧ください。
↓
損益分岐CPAを計算してみる

まず、前提として
広告を運用して半年未満の人と
広告を運用して半年〜1年以上の人で
停止の判断は異なります。

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広告を運用して半年未満の人は
CPAで広告の停止判断をする
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なぜか？

そもそも停止を判断する
データが少なすぎるので

仮で設定した損益分岐CPAに
沿って停止の判断をするのが
一番赤字のリスクを抑えられます。

損益分岐CPAの計算方法では
赤字リスクを回避するために
低い水準で計算してます。

厳し目の判断で
損益分岐CPAをクリア
できない場合は即停止

停止した後に商品が売れ
利益が獲得できる状態になれば
再度広告を再開させても良い。

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広告を運用して半年〜1年以上の人は
CPAはもちろん個別相談獲得単価と
CPOも見ながら停止判断をする
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CPAが安い=利益が多い

というわけではないです。

逆に

CPAが高く=利益が多い

というケースもあります。

ターゲットの絞り具合や
広告の構成や訴求、煽りがあるか
どうかによっても

後ろの成約率は変わります。

例えば

以前も紹介しましたが

「楽して簡単に稼ぐ」

みたいな広告に関しては
CPAは安くなったとしても
個別獲得単価やCPOは高い

なので、利益が残りづらい

という傾向にあることが分かりました。

なので、CPAが安く獲得できている
だから、脳死で広告予算を上げて

みたいなことをすると

「蓋を開けてみると赤字」

となることなんてザラにあります。

利益の出た広告の
CPA、個別獲得単価
個別相談誘導率、CPO

このあたりは記憶して
おいた方がいいですね。

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