仮想通貨が創る新世界

こんにちは、テクナドです。

私は、普段シンガポールの米国系SaaS起業で働く傍ら、このnoteを通して自分の興味があるもの、刺激的な出来事等を発信しています。

本記事では、心身共に健康的でより豊かな生活を送るため、最新テクノロジー
（Web3 / NFT / メタバース）に関する有益な情報を発信しています。

<Web3の世界にハマったきっかけ>

私がWeb３の世界に興味を持ったきっかけは大学時代にさかのぼります。

大学一年生の夏、僕が通っていた大学で『Ripple社(米国)』のセミナーがありまして、Web３について何も知らない私はふらっと立ち寄ってみました。

そこではブロックチェーン技術の応用、デジタルIDやWeb3.0の将来的な応用に関するワークショップや、研究プロジェクトが実施されていました。

最近よく目にするブロックチェーン技術や、Web3.0の概念が普及してきたことにより、これまでにはなかったさまざまな可能性が開かれ始めています。

インターネットが出現した時のように、世の中に新しいテクノロジーが生まれる時は、みな宗教的だとか、何かに洗脳されているのではないか思うものです。

いまWeb3は、そういった意味で「人類の思考の最先端」を取り巻いている状況といえます。

『人生は自分だけのおもちゃだ』

僕はこの人生を通してのミッションを胸に「知らないことを知る・体験する」ということを大事にしています。

僕のnote記事ではWeb3について、初学者の方にも直観的に分かりやすく解説しています。

少しでも学びがあった、気づきがあったという方はスキ、フォローで応援よろしくお願いいたします。

Let`s step on a next journey together!!　

仮想通貨は天国か地獄か

　そのボラティリティの高さから乱高下を繰り返し度々話題になる仮想通貨。人によってはただの丁半博打などと揶揄されることもある仮想通貨。
NY市長が仮想通貨で報酬を受け取るなど今後の仮想通貨の立ち位置に注目が集まる一方、投資先銘柄によっては暴落することもあり不安の声も多い。果たして、仮想通貨にはどんな可能性があるのか、仮想通貨は世の中にどういった形で溶け込み新たな価値観をもたらすのか。

『仮想通貨』の収益性

▶半減期の存在

半減期とは
マイナーが報酬として受け取るビットコインの額は、（おそらく2140年前後に）2,100万枚のビットコインすべてが実質上採掘されるまで、4年ごとに半減します。この半減メカニズムは、ビットコインを希少性を持ちインフレに強い資産にすることに役立ちます。

　ビットコインは暗号資産ですが、以前の記事でもご紹介したように無限に発行し続けることはできません、発行う枚数には限度があります。ビットコインプロトコルの基礎となるのは希少性に関する2つの概念です。第1に、ビットコインの発行上限は2100万ビットコインです。第2に、ネットワークに追加されるビットコインの量は4年ごとに半分に減少します。この2番目の概念のことを半減期と呼びます。

　2020年始めには、仮想の「マイニング（採掘）」を通して、10分ごとに12.5の新たなビットコインがネットワークに追加されました。5月にはこの額は半減して、6.25になりました。2024年にはこの額は約3.125に低下します—そしてこのプロセスは、2,100万ビットコインがすべて採掘されるまで続きます。 （これは2140年頃に起こると予想されています）

　半減期は、マイナーが報酬として獲得できるビットコインが半分になるので、市場への売却量も減少。一般的には、供給が減ると価格は上昇すると考えられますが、過去3回の動向をみると必ずしもそうではないという事実があります。

　1度目は世間の認知度が低かったためあまり影響がなかったものの、2度目は高い注目度から大きく上昇。しかし3度目は、値動きが起こることを世間も織り込み済みだったため、大きな上昇は起こりませんでした。

現在は、2021年11月に記録した史上最高値の約6万9000ドルから、大きく値下がりして、若干上昇傾向にいる状況（2023年10月時点）。しかし今後、長期スパンで大きく値上がりすると予想している専門家が多く、半減期に向けて値動きに注目が集まっています。

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▶現物ETFの承認

　ビットコインETFとは、ビットコイン価格に連動した上場投資信託（ETF）のことです。ETFとは、Exchange Traded Fundsの略で、証券取引所に上場している投資信託を指しており、株式や債券などの金融商品を組み合わせて、ひとつにまとめたもの。ETFは、証券取引所に上場されているため、株式と同じように売買することができるのが大きな特徴です。

株式と同様にファンドの購入・売却することができるため、ビットコインを直接購入し、保管用のデジタルウォレットを設定する必要がなく、多くの投資家が参入する可能性があるという点で、市場規模を数百倍まで膨らます可能性のある今注目されているアセットです。

ビットコインETFの取引量は通常、直接ビットコインを取引するよりも大きいため、投資家は大量のETFを短時間で売買することが可能になります。投資家は、価格が上昇したタイミングで売却し、利益を得ることができ、また価格が下落したタイミングで買い戻すことで、損失を抑えることができるため、流動性が高い点は、投資家にとっては、重要なポイントです。

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▶仮想通貨取引所に上場する

　国内外問わず、暗号資産の取引所は多くありますが、利用者の多い取引所に上場するほど暗号資産は価格が上がりやすくなる傾向があります。利用者が多い取引所では、通貨の流動性が高く取引されやすくなるためです。

また、大手の取引所に上場すると暗号資産の知名度も高くなるため、価格は上昇する傾向にあります。

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▶暗号資産のアップデートによる影響

ビットコイン(BTC)をはじめとする暗号資産にはそれぞれ開発者がいて、送金速度の向上やセキュリティ強化のために日々開発を進めています。そして、アップデートにより性能や利便性が上がった通貨は、それに伴い価格も上昇する傾向にあります。

アップデートにより価格が高騰した有名な例としては、イーサリアム(ETH)が挙げられます。イーサリアムは「フロンティア」、「ホームステッド」、「メトロポリス」とアップデートを重ねることにより、リリース当初の「1ETH=約500円」から最高で「1ETH=16万円台」まで価格が上昇しました。

例えば、大企業が暗号資産の採用を決めたケースや、有名店舗で導入されたケースなど、身近なところで暗号資産が知られるようになった場合などにも、価格が上昇することがあります。こういった仮想通貨と大企業の提携は毎日のように発表されています。

特に、大手企業との提携に関するニュースは価格上昇の要因になります。例えば、リップル(XRP)が2018年1月に国際送金大手の米マネーグラム社との提携を発表したときには、価格が25％以上急騰しました。

ただし、知名度が上がったからと言って、悪いニュースでは逆効果な場合もありますので、その点は注意が必要です。

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▶通貨危機による影響

通貨危機とは、経済情勢が不安定な新興国などで、自国のフィアット(法定通貨)の対外的な価値が急激に下がる現象のことをいいます。通貨危機の状態にある国では、自国通貨のさらなる価値の減少を恐れ、所有するフィアットを世界的に信用の高いドルや暗号資産などと交換する国民が多くなります。

このように、通貨危機の状態にある国で暗号資産の需要が急増することで、暗号資産の価値が上昇するというケースもあります。最近では、2019年11月に自国通貨ペソの急落が続くアルゼンチンの暗号資産取引所で、他国の取引所のビットコインより32％以上高い「1BTC＝約1万2,300ドル」というプレミアム価格を記録しました。

しかし、通貨危機による価格上昇は当該国のみが対象となることが多く、他の国では価格変動の影響を受けないことがほとんどです。

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スケーリングソリューションの存在

　スケーリングソリューションとは、ブロックチェーンの取引処理能力を向上させるための技術的な解決策のことを指します。これにより、ブロックチェーンネットワークのパフォーマンスが向上し、より多くの取引を迅速に処理できるようになります。

スケーリングソリューションは、仮想通貨の未来を大きく左右する要素と言えます。これにより、仮想通貨はより多くの人々にとって使いやすいものになり、その普及はさらに加速するでしょう。 また、スケーリングソリューションは、新たなビジネスチャンスを生み出す可能性も秘めています。例えば、マイクロペイメントやIoTなど、新たな用途が開かれることでしょう。

トラベルルールの存在

トラベルルールとは、先述の通り「暗号資産の送金時に、送金先と送金元の情報提供が必要になる」というルールです。 そのため、トラベルルールに該当する暗号資産送金時には、送金先の情報をある程度把握しておく必要があります

仮想通貨が既存の通貨と比べて圧倒的に優れている点は、「遠く離れた、国も違う相手と個人間の取引ができる」ことです。

情報通信技術が発達した今日、遠く離れた場所で起こっている事を簡単に把握することが出来ます。

その中で、SNSなどを通して寄付を募っている団体や、支援を求めている特異な技術をもった画家や音楽家、エンジニアなどを発見する事があるかもしれません。

そんな時、相手が自分と違う国にいて、利用している通貨も違うと、なかなか現金で寄付をすることは困難でしょう。

しかし、国という単位に縛られない仮想通貨を利用して、アドレスを入力するだけで寄付や支援が完了するのなら、寄付や支援を行おうと考える人が出てくるかもしれません。

このように 

上記の説明にもある通り、国家に依存しない仮想通貨は、両替などの操作なしに金銭のやり取りを行うことが出来ます。

世界中の企業が国を跨いで交流・取引をする世の中で、仮想通貨が発展すれば所属する国が違う企業同士がより容易に関係を築き、地球規模での発展の手助けになります。

国家を跨いだ交流が当然の様に行われている現代こそ、地球規模で通用する通貨が必要になります。
あらゆる団体や権力に縛られることのない仮想通貨が、このグローバル社会において一つの「答え」になるのかもしれません。

まとめ

　ここまで読んでみていかがでしたでしょうか。仮想通貨は天国か地獄かといった、少しラディカルな題名にはしましたが皆さんはどちらに分があると思いますか？筆者個人的にはこの先の仮想通貨は現在のフィアット(法定通貨)をひっくり返す力はあると思います。今日の仮想通貨市場はめまぐるしく進化している最中であり、正式発表されているイベントだけでもすごい数になります。『思い立ったが吉日』皆さんも興味が出たらすぐに仮想通貨取引所の口座開設からでも始めてみましょう！