継業を阻む色んな要因

銭湯やりたいなーって思いついた時に選択肢として新規で起業するのか、継業で起業するのかがあります。

新規で土地買って、井戸掘って、建物たてて、設備を入れて…となると多分２億円はかかります。いやー高い。こっちの選択肢を取れる人はぼくのnoteなんぞ読む必要がないと思うので詳しくは話しません（話せません）。

多分、銭湯やりたい！って方は継業を狙っていくことになると思います。

起業として銭湯を継業するのって実はすごいメリットが多いと思ってるんですがそれば別の機会にゆっくり話します。

今日は継業の話をしようと思うのですが、実際ボコボコと銭湯が廃業していて継業して見たい人もいるのに継業に至ったケースは極めて稀です。ハードルが高いことは間違い無いんですが、どう高いかを知らないと準備のしようがありません。

実際ぼくも今の銭湯を継業するまでに数カ所の銭湯が廃業したので、経営者の方に話をしに行ったのですがなかなか難しさを感じました。色んな要因をまとめてみたのでちょっと見ていきましょう。

①廃業の情報が入ってこない

この情報は基本的に表に出ません。積極的に情報を取りに行ったとしても店頭に廃業のお知らせが貼り出された時は時すでに遅し。すでに経営者の方が建物を取り壊す事を決めてしまっています。

「経営者が病気になった」「設備が壊れた」あたりが廃業を検討するタイミングなんですが、そのイベント発生時は経営者さんも廃業するかどうかを迷っています。「どうしようか…？」と相談する先が組合である事が多いのです。

つまり、継業を視野に入れた廃業情報を手に入れるには組合との連携が不可欠なんです。

ちょっと長くなってきたので今日はここまでにします。他の要素として、

②経営者に継業の意思がない事が多い

③お互いの条件が合わないこともある

という話をしていこうと思います。良かったら見にきてください。

立山鉱泉　中平昇吾