![見出し画像](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/79869476/rectangle_large_type_2_a05e19cc35f64bdacc5fa6e1edb76a24.jpg?width=1200)
毎朝10分でわかる海外ニュース 2022年6月3日
『最高の人生のはじめ方サロン』って何?
世界のニュースを独自の視点で解説(例えば注目銘柄や海外移住情報など)の記事更新と動画配信及びオフ会の開催になります。自分にとっての豊かな生き方ってなんだろう? 例えば人生の選択肢をたくさん持って時間に縛られず、住む場所、働き方を自由に選ぶそんな生き方への足がかりとなるオンラインサロン。起業、投資など経済的な自由を足がかりに移住、旅行で場所の自由、料理、美容といった健康の自由を手に入れるためのたくさんのカテゴリのコミュニティへ派生させ、新しい価値を生み出していくメンバー参加型のコミュニケーションサロンです。さらに詳しい海外ニュースまとめを毎朝6時半よりサロン内でライブ配信でお届けしています。
https://lounge.dmm.com/detail/4344/index/
【本日の独り言】
みなさまおはようございます。
お試しで使用していた水素ボトルは一旦返却しました。いや、きっと細胞レベルではな何かあったのかもしれないけれど「これだ!」という実感を得ることができなかったので購入には至りませんでした。なんとなく、朝早起きして庭で鳥の声を聞きながら深呼吸したら気持ちがいいので◎というところに落ち着きそうです。
【金融ニュース】
インフレに対抗するために中央銀行の金融引き締めがどの程度必要かをめぐる議論の進展を見極めながら、米国株式先物は上昇し、国債は下落幅を拡大しました。
S&P500とナスダック100の契約銘柄は、取引開始時にいくらか揺らいだ後、約0.5%上昇した。国債の最近の下落は、トレーダーが連邦準備制度理事会(FRB)の利上げへの賭けを高め、10年物国債利回りを2.9%に近づかせた。ドルは主要通貨に対して上昇幅を縮小した。
原油は、投資家がOPEC+の結束の行方を見極めながら、7月の供給政策に関する閣僚会議を木曜日に控えていることから上昇した。原油は5月に約10%上昇し、インフレ懸念をさらに掻き立てた。
【ヘッドライン流し読みニュース】
■歴史に名を残すオーストラリアのトップ外交官、台頭する中国に立ち向かう
・ペニー・ウォンは、アジア出身でゲイであることを公表した初の女性として、すでにオーストラリアの外交官としての歴史を刻んでいます。そして今、彼女はこの数十年で最も困難な地政学的課題に直面している。
5月23日に就任したウォン氏は、中国系マレーシア人の父を持ち、中国の王毅外相が近隣の太平洋諸島諸国を歴訪するのに対抗してフィジーに急行した。彼は、オーストラリアの海岸から約2,000キロ(1,200マイル)海軍の船が停泊することができるソロモン諸島との安全保障協定に達した後、北京の影響力を定着させるために地域の包括的な取引に署名することを目的としました。
■日本のスター詩人、谷川俊太郎、90歳、仕事より楽しむこと
・谷川俊太郎は、かつて詩は天から降ってくるものだと思っていた。しかし、90歳を過ぎてからは、詩は地面から湧き上がってくるものと考えるようになった。
・今でも詩は、朝起きると、一言、一行の断片が浮かんでくる。言葉は外からやってくる。詩は心の奥底から湧き出る。「最近、詩を書くのが楽しくなってきた」と、東京郊外の瀟洒な自宅で語った。
・東京郊外にある瀟洒なご自宅は、本棚が本であふれかえっている。古代の動物のブロンズ像のコレクションがガラス箱に整然と並び、お気に入りのクラシック音楽のCDが山積みされているのと並んでいる。「昔は仕事として、依頼されることがあった。今は、好きなように書けるんです」。
■アマゾンの労働者が在宅勤務の費用を取り戻す裁判に迫る
・米アマゾン・ドット・コム社の従業員が、パンデミック時の在宅勤務で発生した費用の回収を求めていた裁判で、カリフォルニア州の判事が電子商取引大手による訴えの却下要求を退け、裁判への道が一歩近づいた。
・カリフォルニア在住のエンジニア、デビッド・ウィリアムズ氏は、集団訴訟案で、同社が遠隔勤務関連の経費を補償する方針を打ち出さなかったため、州法に違反したと主張している。
■25万ドル稼ぐ米国人の3分の1が給料日前に逼迫した生活していることが調査で判明
・年間所得が25万ドル以上のアメリカ人の3分の1以上が、給料日前の生活を送っていると答えており、インフレがあらゆる給与水準でアメリカ人の家計を圧迫していることが浮き彫りになっています。
・業界誌Pymnts.comとLendingClub Corp.の調査によると、米国の給与中央値の約4倍を稼ぐ世帯の約36%が、収入のほぼすべてを家計費に充てているという。特に、現在20代半ばから40代前半のミレニアル世代にその傾向が強い。同世代の高所得者の半数以上が、月末にほとんど残っていないと報告している。
【最後に】
LGBTをはじめ数々の平等を訴える企業のそれがそういうビジネスに終わっていることにガッカリ感を覚えるからこそ、今回のオーストラリア内閣にジェンダーや人種、バックグラウンドの垣根を超えた人材を起用したことがただの見せ物に終わらずにしっかりと実力で選ばれたんだと証明する機会があることを臨みます。
素敵な1日をお過ごしください。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?