見出し画像

わたしとわたしたちの危機

高所恐怖症だ。
丈夫そうな柵があったり、ちゃんと窓がある高層ビルの上とかは平気なんだけど、柵がなかったり、あってもその柵が頼りなさそうだと足がすくむ。
落ちちゃうことイメージが頭から離れなくなる。

でも、そのことに気づいたのはそんな昔のことではない。物心ついてからとか、大人になってからとかというレベルではなく、せいぜいここ7-8年のことだ。
ようは昔は高所恐怖症じゃなかった。
だから、はじめて高所がこわいと感じたときは、「あれっ?」と思った。
後天的高所恐怖症だ。

特に何かがあって、後天的高所恐怖症になったわけではない。自己分析するところ、たんに僕の想像力が増したんだろうなと思う。想像力を用いたシミュレーション機能が上がった結果、柵のない高所に立つとシミュレーション機能が勝手に作動してしまい、落ちるというイメージが自動生成されて、リスクのアラートが自動的に発動してしまう。

似たようなこととしては、食器などがテーブルなどの端の方に置かれているのに気づくと不安になったりというのもそうだ。服の裾などが食器に触れた拍子に落ちて割れる可能性がイメージされて落ち着かないので、端じゃないところに必ず移動する。

きっかけとして思い当たるのは、ワークショップなどのファシリテーションをする機会が増えたことだ。
ナマモノであるワークショップのファシリテーションを上手にやろうとすると、リアルタイムで人の発言や動き、表情で何が起こっているか、何が起こる可能性があるかを想像するだけでなく、ポストイットその他のツールの位置や散らかり具合、椅子や机のレイアウトや距離感、その場の光の加減や温度にも気を遣って、その場での出来事がうまくいくよう頭のなかでシミュレーションをし続ける。
だから、経験のすくない若い子といっしょにファシリテーションの機会があると、決まって足りないツールを補充したり、ホワイトボードの位置を動かしたり、カーテンを開けたり閉めたりするのは僕になる。次のアクション、あるいは次の次のアクションに、それが必要になることに気づくから、自分がしゃべるターンが終わったタイミングでそうした準備をしたりする。

そして、そういう先をイメージして、次のアクション、次の次のアクションを事前に想定して動くことは、日常的に料理をするときにもやっているし、もうすこし大きな範囲だとプロジェクトの計画を立てる際などでもやっている。

ようは、そうした事前のシミュレーション機能を日々鍛えてしまった結果、後天的な高所恐怖症になってしまったのかな?と思うのだ。

次に起こること、次の次に起こることをシミュレーションすることで、危機や機会を察知する想像力の範囲は日々の繰り返しで広がっていくのだということを、あらためて感じるわけである。

危機のにおい

こんなことを書いたのは、やっぱり自分のなかで日に日に危機意識が高まっていくのと、まわりの様子にギャップがあるのかな?と感じるからだ。

その危機感のギャップというのは、もちろんみんながそれぞれ感じているコロナ禍のさまざまな危機(身体、精神両面での健康面や経済的な面での危機)に関することでない。その危機に関してはギャップは感じない。

僕がギャップを感じるのは、自由とか主体性とかの危機に関するものだ。僕は「わたし」あるいは「わたしたち」の自由や主体性が限りなく危機的な状態にあることを、ここ1年のあいだにとても強く感じるようになった。それこそ柵のない高所に立って足がすくむように、身体がすくんでいる。

だからこそ、たとえば武邑光裕さんが提示してくれている、へたな国家の規模をはるかにしのぐ巨大プラットフォーム企業や中国のような国家がさまざまな個人データを搾取したり、AIの導きだす判断をもとに人間の行動が誘導される方向へとどんどんと進んでいく、このプライバシーの危機、「わたし」という主体性の危機についても、ことのほか敏感にもなる。

個人主義にもとづく西洋社会は、自身の考え、願望、喜びを、「自分以上に知る人は誰もいない」という考えのもとに成り立っている。自分のことを知っているのは、自分以外にはないという前提である。(中略)しかし、人工知能(AI)はこの原則を変えつつある。AIは、今や私たちが自分自身を知っていること以上に私たちを知っているからだ。

あるいは、佐久間裕美子さんが伝えてくれる、気候変動や経済格差の広がり、BMLに代表される人種やジェンダー差別などの環境・社会的な問題に対して、アメリカの若い世代(ミレニアルやジェネレーションZ世代)が消費アクティビズムという形で、自分たちの生きる社会のサステナビリティを脅かすような企業や政府の行動に対して明確なNOを突きつける行動を自主的に行い、結果的に、企業や政府の活動を方針転換させるのにも成功しているのに対して、残念ながら日本ではこのコロナ禍の危機に至っても企業や政府に日常的にネット上や仲間内で文句を言うだけにとどまってしまっていることにも危機感を感じる。

トランプが大統領になったことで露呈した、レイシズムやアンチ多様性をめぐるシビアな現実認識と地球環境の先行きに対する危機感は、消費を通じたアクティビズムに従事するミレニアルとジェネレーションZの広範囲な連帯を生み出した。オバマ時代に性的マイノリティや移民の子供たちが獲得したはずの権利が喪失の危機に見舞われたとき、この両世代の異性愛者やシスジェンダー(出生時に割り当てられた性別と性自認が一致する人のこと)がLGBTQ+の権利を守る運動に、男性たちがジェンダー格差解消のための運動に参加するようになり、市民が不法移民をICE(移民税関捜査局)の取り締まりから守るため活動をして組織し始めた。環境問題も、差別も、移民問題も、すべて地続きな人権問題だった。市民運動の「インターセクショナリティ(交差性)」が時代の合言葉になった。

オバマがはじめた、さまざまな社会的なギャップに起因する問題を緩和しようとする動きが、トランプ政権で逆向的な動きになってしまった4年間を経て、これもまた若い世代を中心とした民主的・市民運動的な行動によって、ようやく打開できたのが、つい先日のアメリカ大統領選の結果だといえよう。

それと比べると、やはり日本には、そうした「わたし」や「わたしたち」に起因する民主的・市民運動的な動きがほとんどないことに疑問を感じるようになったのが、この1年だ。

「わたし」と「わたしたち」の対立

コロナ禍というのは、これまでの「わたし」と「あなた」という対立の図式に対して、「わたし」と「わたしたち」という対立もあることを明らかにしたのではないかと思う。

感染したくないという思いをもった「わたし」と経済活動の危機を回避したいという「わたしたち」の思いが交錯する。そんなことを言ってもみんなと遊びたい、騒ぎたいという「わたし」と医療崩壊の危機を避けようと願う「わたしたち」と対立する。経営的な危機を前に営業したい「わたし」という私企業とまずは感染拡大を抑えることが第一だという社会的な「わたしたち」が矛盾しあう。

コロナ禍でそうした対立が目立つようになったとはいえ、もちろん、それはさまざまな場面で最初から存在していた対立である。

現在の暮らしの豊かさを捨てられない「わたし」とこのままの暮らしを続けていたら世界そのものが持続しないという「わたしたち」のあいだのディレンマ。
自社の成長のためには引き続き開発を続けなくてはならない「私」企業と不必要な財の消費や価格の高騰につながるような私企業の活動によってむしろ生活が貧しくなっていく「わたしたち」市民のあいだの矛盾した関係。
便利さと引き換えにして個人情報をプラットフォーム企業に日々受け渡し続けることで失われる「わたし」のプライバシーと、個人情報の集約によって広がる「わたしたち」の可能性。

先に自由と主体性の危機と書いたが、なんとなく感じるのは、個人が自分だけの自由だけを追いかけている限りなく、僕らは結果として、人類としての自由を失っていき、結果として個人の自由も失ってしまうのだろうということだ。
これまでの惰性で、アメリカにおける消費アクティビズムという行動に出るような形での主体性をもつこともなく、個々人がそれぞれ流されるように日常を生きていたら、「わたしたち」としての自由は風前の灯火ではないか?と思う。

その危機を乗り越えるためには「わたしたち」としての主体性をもち、「わたしたち」としての自由をこれからも維持したり再生させたりすることを考えなくてはいけないのではないか。

それには、「わたし」から「わたしたち」へと移行していく社会の主体性の問題を、ひとりひとりがちゃんと認識して考える必要があるのではないかと感じている。

画像1

財へのアクセスを「わたし」から「わたしたち」へ

たとえば、武邑さんの『プライバシー・パラドックス』では、こんな風に書かれている。

個人の聖域としてのプライバシーが虚構であるとするティームの見解を過激な議論と見るか、それとも彼の指摘がデジタル社会を生きは私たちの宿命と見るのかは、今後のデータ経済の動向とともに注意していく必要がある。プライバシー保護を個人主義とする旧世代とは異なり、デジタル・ネイティブであるZ世代にとってのデジタル・プライバシーは、より良くデジタル社会を生き抜くための新たな「公共財」なのかもしれない。

そして、このジェネレーションZ世代が、個人所有であったプライバシーを、公共財としての共有の認識に変えたデジタル・プライバシーと、ドイツにおけるサウナ文化の類似性をみる武邑さんの感性は素晴らしい。

ドイツのサウナ文化の根底には、重要な三文字、「FKK」がある。ドイツ語で「FKK」は「Freikorperkultur」("free body culture")の略で、19世紀末にドイツで生まれたヌーディズムの実践を表現する言葉である。水着を禁止するヌーディズム(ナチュリズム)は、ドイツ人の健康認識の一部である。(中略)各文化の社会規範や法律において、ほとんどの場合服を着ることが義務付けられているが、公共エリアでヌードを認める国や、ヌードが非公式に許容されている国もたくさんある。そのような場所では、人は裸であることだけで法的訴追や苦情に直面することはない。これらの限定された範囲以外で、公共のヌードが地域社会に受容され、法的に認められるかどうかは難しい。
私的な場で裸になること、公共の許された場所で裸になれること、このコモンズをサイバースペース上で実現できれば、いくつかのプライバシー・パラドックスを乗り越えるヒントがあるかもしれない。
(中略)
個人データやプライバシー保護に最も敏感な人びとが、サウナでは自身のプライバシーを簡単に「放棄」するのはなぜか? ドイツのサウナを体験すると、この「パラドックス」に多くの外国人は困惑する。しかし、この問いは正しくない。サウナは小さくとも公共の場で、そこで裸であってもプライバシーは守られるからだ。これもパラドックスのひとつである。

個人データを集約することで広がる可能性がある「わたしたち」の可能性。それを巨大なプラットフォーム企業や中国のような国家に独占させ、搾取させてしまうから問題なのである。

そうではなく、その可能性を市民視点での「わたしたち」でコントロールできるようにし、独占して搾取する企業や国のみがその利点にアクセスできるようにするのではなく、「わたしたち」も同じように自由にそこにアクセスできるようにしなくてはならない。

画像2

それは『水道、再び公営化! 欧州・水の闘いから日本が学ぶこと』で、岸本聡子さんが紹介してくれたヨーロッパにおける水道や電気、公共交通機関や住宅などの生活インフラの再公営化による市民がサービス利用する際のアクセシビリティの問題を解決したり、私企業の環境からの搾取の問題を解決する動きと共通するものだ。

パリ市では、水道事業への市民ガバナンスを高めるために、多くの人々が「パリ水オブザバトリー」に自覚的に参画している。選挙も重要だが、選挙だけが民主主義ではないのだ。
水のように生きるために不可欠なものは、人々の共有財産として、できるだけ市民の力だ管理しようという動きが始まっている。これこそが、新しい民主主義の形だ。資本の言いなりにならない、国家に任せっぱなしにしない、という市民の気概が垣間みえる。

「わたしたち」の財へのアクセスの自由とその持続可能性への主体的な管理を可能にしようとしたら、私企業や国家による独占から、市民レベルでの民主的な関与が可能な公有のかたちにシフトしなくてはならない。

所有からアクセスへ

武邑さんは、個人データの所有が巨大プラットフォーム企業や国家などの占有になってしまい、一般市民のそれへの利用権やアクセス権が制限されてしまうと、市民は近代ヨーロッパが確立したような自由や平等を失い、中世の領主との封建制度の関係のなかの農奴のようになってしまうことを懸念する。

ジョルジョ・アガンベンの『いと高き貧しさ』を読むと、そうした封建制的な財の一元的な所有と材にアクセスするために自分たちの自由の制限を受け入れなくてならない農奴的な生き方を嫌ったのが、中世の修道院であり、とりわけフランシスコ修道会にそのラディカルな淘汰をみることができる。所有を放棄することで生の自由を維持しようとした創設者フランチェスコの姿勢に。

ボナグラーツィアの言によると、「馬は事実上の使用をしながらも、自分が食する燕麦の所有権は持たないように、あらゆる所有権を放棄した修道士は、パン、ワイン、衣服の単純な事実上の使用をしている」のである。すなわち、ここでわたしたちに関心のある見方から言うなら、フランカシニズムは絶対的に法権利の諸規定の外にあって人間としての生活と実践を実現しようとする試みと定義することができるのである。そしてここにこそ、今日でもいまだに考察されておらず、社会の現状のもとではまったく考察不可能な、その斬新さはあるのだった。法権利によっては達成できないこの生を〈生の形式〉と呼ぶならば、"forma vitae"という連辞はフランシスカニズムのもっとも本来的な意図を表明しているということができる。

前近代的な民主的な生、市民運動主義的な生の実験が、共同生活を基礎にした中世の修道院においてみられるのが興味深い。
その共同生活においては、「わたし」ではなく、神とともにある「わたしたち」の生の形式において、財の所有の代わりに、そのアクセスの自由が許されていたのだから。

それが近代化へと向かうなかで市民運動としての革命家を通じて「自由・平等・博愛」の形を確立する。
しかし、いま、それがまた喪失の危機にあるわけだ。

画像3

そうした反時代的な逆行を防ごうとするのが、近代民主主義を確立したという自負のあるヨーロッパの動きなのだろう。

今後5年間、EUデジタル戦略として次の3つの目的な焦点を置くことを明らかにした。
・人びとに役立つ技術
・公正かつ競争的な経済
・開放的、民主的および持続可能な社会
これにより、個人データの保護を重視する従来のデータガバナンス戦略(GDPR)を進化させ、市民の個人データの共有(データコモンズ)を促進するトラスト・プロジェクトを2022年までに立ち上げるという。この新戦略は、欧州連合(EU)が重点施策として、個人のプライバシーを保護するだけでなく、データ共有を市民の自己主観として促進することを示している。具体的には、データトラスト(データ信託)と呼ばれる仕組みにより、個人データの欧州単一市場を創設する。データトラストは、市民のデータを市民に代わって管理し、顧客であるそれらの市民に対して信任義務を負う管理機構である。

これは「わたし」による所有を放棄して(そこには「わたし」そのものの放棄も含まれる)、そのかわりに「わたしたち」として共同生活という形での生きる自由を維持、再生しようとする試みだといえるだろう。

同じようなことが、『資本主義の終わりか、人間の終焉か? 未来への大分岐』のなかで、マイケル・ハートと斉藤幸平さんで繰り広げられる、こんなやりとりにも、「わたしたち」という意識によって、何が変わるかということの一端がみてとれる。

アメリカ・ダコタ州での石油パイプライン計画に反対した先住民スー族の運動に、さまざまなほかの先住民や白人の環境保護活動家まで連携したことについての話である。

MH スー族が土地という財産も所有権を主張してパイプライン建設に反対し、抵抗運動を組織することも可能でした。「この土地は我々の財産なのだ」「パイプラインも建設によって、私たちの財産が破壊される。少なくとも、その危険性が十分にあるはずだ」といった具合にです。でも、そういう主張の仕方はしなかった。
斉藤 もしスー族による所有権の主張だけだったら、この運動は、基本的に資本主義的な私的所有の論理をいくばくか拡張したものにしかならなかった、ということですね。
MH ええ。「所有」の論理に基づく主張の代わりに、運動のリーダーたちはこう言ったのです。我々が発展させていかなくてはならないのは、地球との新たな関係だ。

スー族は自身の「所有」する土地の所有権に反対するのではなく、自分たちのみならずその他のその土地=地球に関係する人びとがその土地=地球と「わたしたち」がどう関係するかを問うたのである。

危機に目を向けられる状況をつくる

カール・マルクスは、かつてつぎのように指摘した。産業革命以前には、最大の富はどのような条件においてつくりだされるのかという問題について本を書こうなどという発想は、だれの頭にも浮かぶことはなかった。しかし、最良の人間がどのような条件においてつくられるのか――すなわち、友人や恋人、仲間や市民として共にありたいという気持ちを抱かせるような人間をつくりだすために社会はどのようにあるべきなのか、については多数の書物が著されてきた。アリストテレスや孔子、イブン・ハルドゥーンが関心をよせた問題はまさにこれであり、つまるところいまだ真に重要なただひとつの問題がこれなのである。人間の生活とは、人間としてのわたしたちがたがいに形成し合うプロセスである。極端な個人主義者でさえ、ただ同胞たちからのケアとサポートを通してのみ、個人となる。そしてつきつめていえば、「経済」とは、まさに人間の相互形成のために必要な物質的供給を組織する方法なのである。

こんなことを書いているのは、『ブルシット・ジョブ』のデヴィッド・グレーバーだ。

このコロナ禍の明確な危機においてすら「最大の富はどのような条件においてつくりだされるのか」というのと変わらない議論ばかりを優先させて、「友人や恋人、仲間や市民として共にありたいという気持ちを抱かせるような人間をつくりだすために社会はどのようにあるべきなのか」という議論の必要性を感じない、この危機感の欠如はいったいどういうことなのだろうか?と思う。

「移民の増加、格差の爆発、新たな気候体制――実はこれらは同じ1つの脅威である」と書いたのは、『地球に降り立つ』のブルーノ・ラトゥールだが、いま起こっている問題のひとつひとつにちゃんと目を向け、なぜそうした問題が起こるのかを考え、議論していけば、そうした関連性に気づき、それがわたしやわたしたちの自由や主体性に関わる問題だということがわかってくるはずだ。

しかし、残念ながらこうした議論がいまひとつ盛り上がっていないように感じられないのはどうしてだろう? こうした危機をみんな感じていないのだろうか?と思う。

すくなくとも、危機がぼんやりとしたものすぎて、本当にどう行動にしていいのかわからず、具体的な行動として表面にあらわれていないから、危機をもっているのかどうかがわからないだけなのか。

どちらなのかはよくわからない。

まあ、僕自身がそうした活動をちゃんとできているのかというと、ゼロではないしても、どちらかというとNOだ。

その理由がなぜか?と考えると、やはり「じゃあ、具体的にはどうしたらいいのだろう?」がわからなかったからというのが大きい。危機感はこの上なく感じていても、足がすくんで動けなかった。

だとすれば、どうすればいいかをわかるためにも、問題をちゃんとアクションに結びつけられるくらい、分解していくことからはじめるべきだろう。
最近気づいたのはそのことだ。
いま起こっている問題を、それに対処できるレベルにまで問題を分割して、具体的なタスクが導きだせるようにすること。そのための議論の場、作業の場をつくることだと気づいて、いますこしずつ企画しはじめた。

その活動の場をすこしずつでも、この場で発信していきたいなというのが、今年の目標のひとつだ。

僕も「わたし」から「わたしたち」へと変わっていくことでこの危機を乗り越える術を見つけていきたいと思う。




基本的にnoteは無料で提供していきたいなと思っていますが、サポートいただけると励みになります。応援の気持ちを期待してます。