朝日が危ない!

発行部数が激減

　朝日新聞が苦境にあえいでいるようだ。
　かって840万部の朝刊発行部数を誇った「クォリティー・ペーパー」との自負はどこへやら、今やその半分にも満たない380万部までの落ち込みようらしい。
　もはやメディアは新聞、テレビだけという時代ではなく、そのいずれも発行部数や視聴率を落としているが、特に朝日新聞の落ち込みが激しい。

　なぜだろう。
　色々な要因があるだろうが、この新聞には記事を捏造するという体質があり、それが一番大きな要因だと思う。
　その例をあげれば
　　　・東日本大震災の時、東電職員が
　　　　現場を放棄したため放射能漏れ
　　　　の初期対応が遅れたと、ありも
　　　　しない事実で東電の責任をあげ
　　　　げつらう
　　　・環境問題で沖縄のサンゴの問題
　　　　を取り上げた時に、記者自らが
　　　　サンゴに傷をつけさせておきな
　　　　がら「心ない人がサンゴを破壊
　　　　している」などとその写真入り
　　　　で報道する
　　　・従軍慰安婦問題において、当時
　　　　の軍が組織的に関与していたと
　　　　の虚偽の記事を掲載したりする
というようなことをしており、それが発覚して初めて謝罪するということを繰り返してきているのである。

　そして東電の放射能事故や慰安婦報道などは、世界中に日本の評判を落とす材料として利用されたのだ。
　しかも、日本のメディアでありながら、ねつ造記事を信じた外国からの圧力や批判を日本叩きに利用してきたのだ。
　さも自分たちの主張が正しかったと言わんばかりに・・・

　このようなことを繰り返していては読者が離れていくのも当然であろう。
　自業自得の結果と言える。

　しかしあまり知られてないことだが、先の戦争前まではこの新聞は今と違い右寄りの新聞だったのである。
　　　　一億総玉砕しても
　　　　鬼畜米英を撃滅すべし！
このような紙面で国民を煽っていたのである。
　なにせ社旗に至っては、いまだに旭日旗なのである。

朝日新聞社旗

　ではなぜ、そのような新聞が、戦後大転換したのだろう。
　それは、ＧＨＱ（米占領軍総司令部）による
　　　　プレスコード
という報道機関への圧力があったからだ。
　これは、戦後しばらくはまだ正常であった新聞等の報道機関が、米国が原爆や無差別爆撃等の戦争犯罪を行ったことに対する批判を繰り返したため、業を煮やしたＧＨＱが報道機関に対して行った言論統制である。
　すわわち、戦勝国である米国をはじめとした連合国へはいかなる批判的な報道も許さないとするものである。
　具体的には
　　　・ＧＨＱに対する批判の禁止
　　　・東京裁判に対する批判の禁止
　　　・新しい憲法への批判の禁止
　　　・アメリカへの批判の禁止
　　　・欧米の植民地政策への批判の禁止
　　　・大東亜という文言の禁止
　　　・神国日本という宣伝の禁止
などで、要は「悪の日本軍」「正義のアメリカ軍」という思想を日本人に植え付けるために、報道機関の検閲を行ったのだ。
　そしてそれは長い時間をかけて日本人に刷り込まれてしまった。
　その頃は情報源といえば、新聞、ラジオしかなかったから、これはかなり効果的だったのであろう。
　しらずしらずのうちに、日本軍悪玉論が浸透したため、先の大戦を生き抜いた人々も戦争のことを語らなくなってしまい、ますます大東亜戦争を自虐史観をもってしか見ることができなくなってしまったのだ。

　また、このプレスコードの項目をよく見てから現代の日本のメディアの報道姿勢を見て欲しい。
　重なるところがいくつもあることに気づくはずだ。

　未だに東京裁判史観から抜け出せずに、先の大戦については反省しかないような論調しか表に出ない姿勢はもとより、大東亜などという文言を使っただけで、右翼呼ばわりする。
　憲法改正の必要性を訴えれば、それこそ野党やマスコミは何が何でも反対という頭の固さをさらけ出す。
　かつて森喜朗氏が総理大臣の時「日本は神の国である」としごくもっともなことを言っただけで袋叩きにされたこともあった。
　周囲の安全保障環境が厳しくなっている昨今でも、自衛隊の国軍化や核保有論等を持ち出せば、それこそ政権が持たないほどの批判にさらされる。

　日本のメディアが、以前としてこのプレスコードに縛られたままであることがよく分かる。

　なんのことはない。
　朝日新聞は、戦前は右寄りの論調で発行部数を伸ばし、前後は左寄りの論調で発行部数を伸ばしたに過ぎないのだ。
　戦前も前後も、朝日には真の愛国者はいなかったのだ。
　単に自分の会社がもうかればよかったのだ。

　新聞やラジオだけが報道機関だった時代は、まだそれでもよかったかもしれない。
　しかし今やＳＮＳの時代である。
　スマホひとつあれば、メディアを介することなく、世界中のあらゆる情報に誰でも瞬時に接することができる。

　新聞やテレビが自分たちの報道だけで国民を縛り付ける、いやミスリードする時代は終わったと言える。
　ある意味いい時代になってきたのだ。

　ただしフェイクニュースにだけは気を付けなければならない。
　ウクライナに関する情報を見ていても、欧米に偏ったものばかりという点が気にはなるものの、どうみてもロシアに正義があるとは思えない。
　それにもかかわらず、なかには欧米よりの報道姿勢を批判する勢力を利用したと思えるロシアの偽情報も飛び交っているのだ。
　「欧米の支援疲れ云々・・・」「ロシアへの経済制裁が効いていない」などというものが最たるものだろう。

　だから情報に接する機会が飛躍的に多くなった現在、国民に求められるのは、その価値や真意を自分で判断する能力だ。
　大手メディアになってしまえば、朝日新聞のように、その情報の価値が会社の利益と等価判断されてしまう。
　真の価値判断は、その情報が国益にかなうものかどうかという一点に尽きるだろう。
　「国益」という言葉だけでもアレルギーを起こすような左翼勢力に今後のこの国の命運をまかせるわけにはいかない。
　そう考える「国民」が増えているのではないか。
　それが朝日新聞凋落の真の原因なのだ。
　あくまでも「市民」ではなく「国民」として国を憂える。
　まさにそのことが求められている昨今の安全保障環境であるということを、少しでも多くの日本人に知ってほしい。