2040年で絶望したくない方は、読んで自分なりの対策を取らないと、悲惨な老後を過ごすことになるでしょう。『２０４０年の日本』
『２０４０年の日本』は、現状を分析して将来の日本が悲惨な運命に陥る現実を知るためのビジネス書です。
「人口が高齢化した社会はインフレに陥りやすい／労働力不足によって供給力が落ち込むからだ」「中国の高額所得者の総量は、日本の人口よりずっと多くなる」など、今のインフレが冗談に思えるほどの苦しみを将来味わう危険があります。
特に「１％成長と0.5％成長とでは、40年後には２割以上の差が生じる」は、日本政府が１％の成長を目標としても、実際には0.5％しか成長しないと起こることが書かれています。
日本政府が２％成長を目標にして、１％成長を前提として収支計画を立ているのが現状です。
しかし、「0.5％しか成長できなければ、一人当たりの負担は２割増えるor一人当たりの給付を２割減らす」ことになるのです。
2040年に２割負担に苦しみたくないサラリーマンは、日本政府に目標設定から見直させなければならないでしょう。
「iPhoneのように国際的転売が可能な場合には、日本の賃金が低くても、価格が値上がる」「高齢者の増加→医療・福祉分野の就業者数が増加→それ以外の財やサービスの生産は減少→日本人は貧しくなる」などを通して、iPhoneがさらに高級ブランドになって、日本人が購入できなくなる未来を示しています。
特に「日本：大卒260.7万円／大学院卒278.8万円→アメリカ：MBA10倍以上」は、日本が大学や大学院で勉強しない仕組みに陥っていることを示しています。
「大学卒新入社員の初任給は、一律同額であるのが普通だ」と日本ではされています。
しかしアメリカでは、大学の名前と成績によって、初任給に10倍以上の開きがあるのです。
だからこそ、アメリカ人は大学や大学院で、必死に勉強をするのです。
「日本の状況は、みじめとしか言い様がない」と言われたくない経営者は、初任給の仕組みから変えてみてはいかがでしょうか。
オタクの視点から言うと、「日本のGDPの１％は、2060年においては、中国のGDPの0.1％にすぎない」に刺さりました。
日本政府は、防衛費を１％から２％に上げる議論に終始しています。
しかしGDP比で考えるとまったく無意味な議論です。
0.1％が0.2％になったところで、中国にとっては誤差の範囲内です。
日本を防衛するには、文化の力を利用するしかありません。
つまり、オタク文化をさらに世界に発信することで、中国に潰されるには惜しい国だと世界に思われるしかないのです。
まぁ、自衛隊は弾薬すら買えない予算しかないようなので、２％に上げるのは仕方ないと思いますけどね。
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