日本の少子化は、高齢化した経営者たちの自業自得では？『コロナ後を生きる逆転戦略　縮小ニッポンで勝つための３０カ条』

『コロナ後を生きる逆転戦略　縮小ニッポンで勝つための３０カ条』は、絶望的な状況に追い込まれた日本企業を救うための指標を示したビジネス書です。
「会社の基本指標：売上高→１人当たりの利益高」「女性の過半数が50歳以上」「真っ先に捨てなければならないのは、過去の成功体験」など、会社の目標を規模拡大の「売上高」から、利益高への転換を求められます。
特に「失われた30年の正体：経営者の高齢化・アジア諸国との人件費競争」は、日本企業の致命的な大失敗を暴き出しています。
大失敗により「労働生産性の低さ：低賃金→消費低迷→マーケット縮小→結婚できない若者→少子化を進める」流れが加速して、人口減少を意図的に生み出したからです。
「高齢化した経営者：薄利多売・大量生産の勝利パターンにしがみついた」ことで、国の将来を失墜させてしまったのです。
高齢化した経営者は、さっさと退いて、若者に代わって欲しいです。
まぁ、約127万社が後継者未定では、土台無理ですけどね…。

「新たに求めている人材：DXに対応できるスキルの持ち主」「便利さは必要だが、便利すぎる社会は長続きしない」「マイホーム内における戦略的縮小」などを通して、24時間営業を否定し、戦略的に縮むために必要な方策を模索しています。
特に「DX人材を入れるために、他をリストラする」は、会社はDXを導入しないと生き残れませんが、導入すれば足りない費用を他の人件費で賄う非情な判断が必要なことを示しています。
結局、会社は仕事の総量を減らさないと、業務の効率化を推し進めることはできません。
業務をデジタル化するだけではダメで、データを富に変えていくために機械化する必要があります。
会社にしがみつきたいサラリーマンは、さっさとDXの知識を埋め込まないと追い出されるかもしれませんね。

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