すでに破綻しているアメリカ覇権・・・
より
上記文抜粋
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既に破綻していると言って良いレベルのアメリカの社会 ～いずれ何らかの形で、こうした社会の矛盾が爆発する日が来る ／ In Deepさん『混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」（2025年を含む）ということになりそうだ』
竹下雅敏氏からの情報です。
株式市場は「活況」を呈し、超富裕層はますます裕福になっていますが、庶民の生活は苦しくなっています。「2020年1月以来、米国の一般的な住宅の月々の住宅ローン支払額はほぼ2倍になっている。」ということなので、住宅ローン支払額に見合った給料の増加がなければ、いずれ生活できなくなります。
動画では、アメリカ人の奥さんと幼稚園のお子さんが2人いる4人家族の男性の例を取り上げています。手取りは4000ドル（約62万円）だが、家賃が2LDKで2000ドル（約31万円）だということです。
“ハーバード大学共同住宅研究センターのレポートによると、アメリカ国内全体の賃借人の半数、約2240世帯が現在給料の30%以上を家賃・光熱費に費やしていることが判明しました。さらに家賃に収入の50%以上を費やしている深刻な費用負担に陥っているグループというのは、10世帯に3世帯の割合いる…3割もいるというのはかなり異常ですよね。（3分35秒）”と話しています。
2LDKで家賃が31万円というのは狂っているように思えるのですが、“実はそのエリアでは最安値なんですね。これ以上安い家はないと言われるぐらい安い家には住んでいるんですよ。…これ以上賃料が安い場所っていうのも、もちろんありますけど、そうなってしまうとスラム街というか、一気に治安がガクンと悪くなってしまう…そのくらいアメリカ全体で家賃が高騰していて、豊かな人とそうでない人の格差は広がっています。（4分50秒）”ということです。
アメリカで、『トレーラーハウス4人暮らし』をしている日本人の家族がいましたが、これは賢明な選択かも知れません。なお、トレーラーハウスの中は我が家よりも広いな、という印象でした。
このようにアメリカの社会は既に破綻していると言って良いレベルです。富裕層の貪欲は計り知れず、留まる気配はありません。いずれ何らかの形で、こうした社会の矛盾が爆発する日が来ると考えられます。
In Deepさんは、“混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」（2025年を含む）ということになりそうだ”と見ています。ブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏は「商業用不動産は問題モードに陥るでしょう。…今後12～24か月の間に、多くの銀行が破綻することになるでしょう。…大きなショックが、今後6～12か月以内に訪れるでしょう。それは避けられません。」と言っています。
経済研究者兼未来学者のクリス・マーテンソン博士は「システム全体がメルトダウンする」ことを心配しています。そして、“金、銀、土地、そして基本的にすべての（明確な所有権のある）物理的資産を好んでおり、それが「大強奪」からあなたを守る”と考えています。
私も似たような感覚を持っているため、ダーチャ方式を推奨しているのです。
2022年9月28日に紹介したエドワード・ダウド氏のインタビュー記事で、氏は「カギになるのは、起きていることを知り、人々とのつながりを持ち、自分の味方になってくれる人を作るということです。…あなたと同じ考えを持った同志を持っておく必要があります。…いざという時、お金だけの関係は役に立ちません」と言っていました。
キンバリーさんは頑張っていますが、今のところ一般の人々に直接お金を送金することは出来ていません。
金融システム全体の崩壊の可能性を専門家たちの意見と「惑星配列」の観点から振り返ってみる
転載元）
In Deep 24/5/30
（前略）
惑星の配列が、地球上の世相とか社会とか戦争とか、そのようなものに影響を与えると言い始めると、一般的にはオカルトだと見なされますけれど、ただ「物理的には」いろいろな影響を相互に与えます。
（中略）
太陽活動が、人間社会の暴力、革命、戦争、そして健康状態に関係していることについては、ずいぶんと書いてきたということがあります。
（中略）
パンデミックが宣言された 2020年3月は、「 1000年などの間に一度あるかないかというような天体の様相」でした。
2020年3月の春分前後に山羊座の後半で、火星、木星、土星、冥王星が大集合し（20世紀が始まって以来なかった）、しかも、そこに太陽系の公転周期が約 560年とされている準惑星「エリス」が、その 4つの惑星に対して、スクエア（90度に近い）と呼ばれる占星術上のアスペクトを取っていたときでした。
このような、場合によっては、1000年に 1度というどころではない稀な天体の様相が繰り広げられていたようなのです。そこで起きたのが 2020年3月のパンデミック宣言でした。
（中略）
こういう天体の位置に関しての、ある専門家の方の話ですと、このような激しい状況が想定される座位は、少なくとも今年 2024年ではなく、2025年から 2026年に「起きやすい」という話をうかがったこともあります。
その専門家の方によりますと、今年 2024年に関しては、何らかの注意を要する期間は、以下のようになるとのことでした。もちろん、これらの天体の位置事象は、毎年あることですので、特別に変わったことではありません。
2024年６月中旬 火星と冥王星がスクエア
2024年11月初頭 火星と冥王星が衝（180度）
2024年末～2025年始 火星が逆行し冥王星と再び衝
そして、やはり本番というのか、混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」（2025年を含む）ということになりそうだとのことなのでした。
（中略）
（続きはこちらから）
最近、米国の経済研究者のクリス・マーテンソン博士という方のインタビューの要約を読みました。マーテンソン博士は、「金融システム全体がすぐに崩壊する可能性がある」と述べていたのですが、それをご紹介したいと思います。
この金融システムの不安定さは、崩壊の雰囲気は常に漂いながらも、現状は生きながらえている感じではあるのですが、アメリカに関していえば、信じられない額の債務の問題や、商業不動産の問題から連鎖する可能性のある地方銀行の破綻の問題など、非常に多くが積み重なっていまして、すべて、ここまで生きながらえていることはすごいと思いますが、時間の問題ではあるとも思います。
世界最大級のヘッジファンド、ブラックロックの元ポートフォリオ・マネージャーだったエドワード・ダウドさんは最近、インタビューで以下のように述べていました。
エドワード・ダウドさんのインタビューより
次に起こるのは信用サイクルです。…商業用不動産は問題モードに陥るでしょう。2024年と 25年にロールオーバーが必要なローンがたくさんあります。これらの不動産の多くは 80％下落しています。巨大な信用リスクが迫っています。銀行破綻のこの予測は正確です。今後 12～ 24か月の間に、多くの銀行が破綻することになるでしょう。
経済は今後 12カ月以内に急降下するでしょう。 実体経済はうまくいかない。… GDP成長を押し上げている唯一のものは政府支出です。米国政府は 100日ごとに 1兆ドル（約156兆円）を費やしています。これにより赤字がさらに 1兆ドル増えることになります。 唯一の雇用創出は政府の雇用であり、実際には経済には貢献していません。
米国の中小企業の 46%が家賃の支払いに問題を抱えています。2008年の金融危機や 2000年のバブルで見られたような大規模な人員削減が起こり始めるこの大きなショックが、今後 6～ 12か月以内に訪れるでしょう。それは避けられません。
BDW
これも 2024年から 2025年の期間と当てはまるものですけれど、そういうことが起きるのか起きないかという予測的なことはともかくとして、「心の準備と現実的な準備」はしておいてもいい期間に入ったのかもしれません。
現実的な準備のほうは私にはよくわからないですが。
では、クリス・マーテンソン博士のインタビューに関しての記事です。
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金融システム全体がすぐに崩壊する可能性がある - クリス・マーテンソン
Entire Financial System Can Go Down Soon - Chris Martenson
USA Watchdog 2024/05/29
クリス・マーテンソン博士はデューク大学で病理学の博士号を取得し、未来学者であり経済研究者でもある。
マーテンソン博士は、2021年8月に FDA がファイザー社の COVID-19 ワクチンを承認したことを非難した数少ない科学者の一人で、公に「CV19ワクチン承認は実は詐欺だ」 と発言した人物だ。
現在、マーテンソン博士は、次の金融危機で破綻する恐れのある新しい種類の詐欺について警告している。マーテンソン博士は、聖書に出てくるような規模の金融危機が、ほとんどの人が考えるよりも早く訪れる可能性があると考えている。
マーテンソン博士は、2008年のリーマン・ブラザーズのような証券会社が破綻することを心配はしていない。
マーテンソン博士は「システム全体がメルトダウンする」ことを心配しており、「システム全体がフリーズすると、本当に恐ろしいことになります」と述べる。
「もしあなたが完全なイディオットでなければ、そのシステムはあまりにも恐ろしいので、システムを小さくしようとするでしょう。しかし、彼らはそれをさらに大きくしたのです」
証券会社が倒産するのを心配するだけでなく、清算機関についても心配しなければならない。これらはデリバティブやローンの取引をすべて清算するはずの会社だ。
「法律では、証券会社は保有する株式や債券を比例配分して保有しなければならないと定められていますが、彼らは保有していません。それを行うのはより上位の会社です。そして、あなたがたがそれをのぞき見ることはできません。フィデリティやシュワブが何を持っているか見たい場合、監査証跡を見ることはできないことがわかっているのです」
新たな市場の崩壊で、マーテンソン博士は混乱を目の当たりにし、仮説的な例を挙げる。
「中国が台湾を攻撃し、債券市場が 10シグマ変動するとします。ああ、デリバティブがすべて破綻した…と。この人たちは勝者のはずなのに、この人たちは全員敗者のはずです。いやいや、複雑すぎる。もう誰もこれがどう機能するのか理解していないと思います」
「すべてを説明できる人は誰も見つけることはできませんでした。断片的に知っている人は見つけられても、彼らは自分の取り分しか知らない。…最も基本的な質問に答えられないと不安になります。システムにはどの程度のリスクがあり、どこにリスクがあるのか？」
要するに、マーテンソン博士は金融システム全体が機能不全に陥ることを心配しているのだ。
「その通りです。システム全体が機能不全に陥ることを私は心配しています。そして、それがあらゆる種類の憶測につながるのです。想像してみてください。ある日目覚めると、月曜日に市場が開いていません。ああ、不具合なんだろう…と。ところが、2日間、市場が開かない。3日目も開かない。人々は心配し始めます。金曜日になっても市場は開いていません。次の月曜日が来て、彼らはこれは非常に大きな問題であり、解決方法がわからないと言い始める」
「彼らは、中央銀行デジタル通貨（CBDC）口座で 100％の価値を提供するか、問題が解決するのを待つかを選択するでしょうが、解決には 10年かかるかもしれません」
マーテンソン博士は、金、銀、土地、そして基本的にすべての（明確な所有権のある）物理的資産を好んでおり、それが「大強奪」からあなたを守ると考えている。
最後にマーテンソン博士はこう述べている。
「これは、どんどん大きくなっている一連の大きな失策です。『グレート・テイキング』は、この巨大な失策が爆発した場合に備え、議会とウォール街がコインを投げて、表が出れば我々が勝ち、裏が出れば負けになるように構築された枠組みです。これは、昔からある最も古いタイプの物語です」
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抜粋終わり
アメリカの覇権は・・・・経済で終わった・・・てすべて終わったんだ。
やけっぱちに「核戦争」しかねないぞ…奴らは・・
アメリカの覇権は・・・・経済で終わった・・・てすべて終わったんだ。
やけっぱちに「核戦争」しかねないぞ…奴らは・・
より
上記文抜粋
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米は「世界中の国を滅ぼしてからしか滅びない」と看破したスペインのギタリスト
天本英世という俳優がいた。1926年に生まれ、2003年に死亡している。日本軍が中国で全面戦争に突入した盧溝橋事件の時に11歳、日本が降伏した時には19歳ということになる。1944年に旧制七高へ入学、48年には東大法学部へ進んだ。「少年時代・青春時代を送ったのは、天皇を頂点に戴く日本国家が超国家主義的な狂気の思想に依ってアジア征服・世界征服へと突き進む破壊の道のちょうど真っ只中」（天本英世著『日本人への遺書』徳間書店、2000年）だ。
天本の友人で高名なギタリストでもあるマノロ・サンルーカルのアメリカ観が『日本人への遺書』の中で紹介されている。「アメリカなんて国は、自分が滅びることになったら、その前に世界中の国を滅ぼしてからしか滅びないであろう・・・」と言っていたというのだが、アメリカを中心とする欧米の支配層は今まさにそうした道を進んでいる。欧米の支配層が好んでいるらしいAIは恐怖を感じない。
アメリカではアントニー・ブリンケン国務長官、マイク・ジョンソン米下院議長、下院外交委員会のマイケル・マッコール委員長、ノルウェー人でNATO事務総長のイェンス・ストルテンベルグなどはアメリカ製兵器でロシア領の深奥部を攻撃するべきだと主張、フランスのエマニュエル・マクロン大統領もロシアとの戦争に進もうという発言をしている。フィンランドのアレクサンダー・シュトゥッブ大統領は「国際法の範囲内」であれば、西側諸国から提供された武器でウクライナ軍がロシア領土を攻撃することに問題はないと語っていた。
2004年11月から05年1月にかけての「オレンジ革命」以来、アメリカのネオコンを中心とする西側諸国はウクライナを舞台にしてロシアと戦っている。その流れの中に2013年11月から14年2月にかけてのクーデターがあり、22年2月からのロシアによるウクライナに対する軍事攻撃がある。アメリカの国防総省はロシアとの戦争を睨み、2005年からウクライナで生物兵器の研究開発を進めてきた。
こうしたアメリカの動きは1992年2月に作成された国防総省のDPG（国防計画指針）草案から始まる。その当時の国防長官はネオコンのディック・チェイニー、次官はやはりネオコンのポール・ウォルフォウィッツで、DPG草案はウォルフォウィッツを中心に作成された。そこでこの指針案は「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれる。
ソ連が消滅したことでアメリカが「唯一の超大国」になったと考えたネオコンはドクトリンの中で「潜在的ライバル」を抑え込み、新たなライバルの出現を許さないという意思を明確にした。その計画を実現するため、ドイツと日本をアメリカの戦争マシーンに組み込むともしているが、実際、日本は1995年にアメリカの戦争マシーンに組み込まれた。
ネオコンは1970年代、ジェラルド・フォード政権で台頭したが、金融資本と関係が深い。その思想的な支柱とされているレオ・ストラウスは1899年にドイツの熱心なユダヤ教徒の家庭に生まれ、17歳の頃にウラジミル・ヤボチンスキーの「修正主義シオニズム」運動に加わっている。
ストラウスは1932年にロックフェラー財団の奨学金でフランスへ留学し、中世のユダヤ教徒やイスラム哲学について学ぶ。その後、プラトンやアリストテレスの研究を始めた。（The Boston Globe, May 11, 2003）
こうして作られたストラウスの思想は、カルガリ大学のジャディア・ドゥルーリー教授に言わせると一種のエリート独裁主義であり、「ユダヤ系ナチ」だ。（Shadia B. Drury, “Leo Strauss and the American Right”, St. Martin’s Press, 1997）
アメリカのライバルだったというソ連だが、第2次世界大戦におけるドイツとの戦争で疲弊していた。
ドイツ軍がソ連への軍事侵攻を始めたのは1941年6月。「バルバロッサ作戦」だ。西側には約90万人だけを残し、310万人を投入するという非常識なものだが、これはアドルフ・ヒトラーの命令で実行されたという。
それだけの軍事作戦を遂行するためには半年から1年くらいの準備期間が必要だろう。ドイツ軍は1940年9月から41年5月までの間、イギリスを空爆している。
1941年7月にドイツ軍はレニングラードを包囲、9月にはモスクワまで80キロメートルの地点に到達。ヒトラーはソ連軍が敗北したと確信、再び立ち上がることはないと10月3日にベルリンで語っている。ウィンストン・チャーチル英首相の軍事首席補佐官だったヘイスティングス・イスメイは3週間以内にモスクワは陥落すると推測しながら傍観していた。（Susan Butler, “Roosevelt And Stalin,” Alfred A. Knopf, 2015）
しかし、ソ連軍の抵抗でこうした予想通りにことは進まず、ドイツ軍は1942年8月にスターリングラード市内へ突入。ここでドイツ軍はソ連軍に敗北、1943年1月に降伏した。この段階でドイツの敗北は決定的。ここからアメリカやイギリスは慌てて動き始めた。
スターリングラードでドイツ軍が降伏した1943年1月、フランクリン・ルーズベルト米大統領、ウィンストン・チャーチル英首相、そしてフランスのシャルル・ド・ゴールはカサブランカで会談、善後策を協議した。そして同年7月に英米軍は犯罪組織の協力を得てシチリア島へ上陸、翌年の6月にはハリウッド映画で有名になったノルマンディー上陸作戦（オーバーロード作戦）を実行する。シチリア島上陸やノルマンディー上陸はドイツとの戦争において大きな意味はない。
その一方でナチスの幹部はアレン・ダレスたちと接触し始める。「サンライズ作戦」だ。その後アメリカの軍や情報機関はナチスの幹部や協力者を逃走させ、保護、そして雇用する。「ラットライン」、「ブラッドストーン作戦」、「ペーパークリップ作戦」などである。大戦の終盤からウォール街人脈がファシストの大物を救出、保護、逃走を助け、のちに雇い入れたのだ。
その時に助けられた東ヨーロッパのファシストもウォール街人脈は助け、後継者を育成した。その中には2013年11月から14年2月にかけてウクライナでクーデターを実行したネオ・ナチも含まれている。
1940年2月にバーミンガム大学のオットー・フリッシュとルドルフ・パイエルスのアイデアに基づいてMAUD委員会なるものが設立され、この委員会のマーク・オリファントがアメリカへ派遣される。オリファントがアーネスト・ローレンスと会ったのは1941年8月だ。その結果、アメリカの学者も原子爆弾の可能性に興味を持つようになり、同10月にフランクリン・ルーズベルト大統領は原子爆弾の開発を許可、イギリスとの共同開発が始まった。
この「マンハッタン計画」を統括していたアメリカ陸軍のレスニー・グルーブス少将（当時）は1944年、同計画に参加していたポーランドの物理学者ジョセフ・ロートブラットに対し、その計画は最初からソ連との対決が意図されていると語ったという。米英の核兵器は最初からソ連／ロシアがターゲットだった。（Daniel Ellsberg, “The Doomsday Machine,” Bloomsbury, 2017）
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抜粋終わり
ジョーカー事案は、、、エリートからして、西側・天皇の島では、そうなのだ。
より
上記文抜粋
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アメリカ国家非常事態戒厳令予測
だってよ、サモアリナンだね。
Sputnik@SputnikInt 2024年6月6日
11月の米国大統領選挙がなぜ危機に瀕しているのか？
選挙前に米国で「偽旗攻撃」が発生し、ロシアのせいにされるだろうと、元米陸軍心理戦将校で米国務省の対テロアナリスト、スコット・ベネット氏は予測している。
「私は個人的に、2024年11月に米国で選挙があるとは思わない。バイデン政権とCIAやFBIの手下たちは、すでにある程度の権威主義とファシズムを示しており、米国でグラディオ作戦の偽旗攻撃を起こし、ロシアやトランプ支持者のせいにしようとし、ゼレンスキーがやったのと同じ腐敗を免れることができるような国家非常事態戒厳令を宣言し、そのようにして権力を維持しようとしていると思う。」
Sputnik@SputnikInt 9:47 PM · Jun 6, 2024
Why is the November presidential election in the US in danger?
There will be ‘false flag attacks’ in the US ahead of the election that will be blamed on Russia, former US Army psychological warfare officer and the US state department counterterrorism analyst Scott Bennett predicts.
“I personally do not think we will have an election in the United States in November of 2024. I believe the Biden administration and their minions in the CIA and the FBI are already demonstrating a degree of authoritarianism and fascism where they are going to create Operation Gladio false flag attacks in the United States, try and blame it on Russia or a Trump supporter, and declare some kind of a national emergency martial law where they can get away with the same corruption that Zelensky did, and try and hold on to power that way.”
いまのバイデンを見ていると、まともに選挙がありうるなんてことを到底予想できないからな。
長いあいだガンバッテキタがね、テロ国家として。
◾️The Gaza Genocide as Explicit Policy: Michael Hudson Names All Names
PEPE ESCOBAR • APRIL 15, 2024
テロリズム、そして現在のジェノサイドさえも米国の地政学の中心である。
Terrorism and even the present genocide is central to U.S. geopolitics.
▶︎詳細
もはや最後のあがきで核を使うなんてことが起こらないことを祈るばかりだよ、ーー《世界の終わりは内的カタストロフィの投射である［Der Weltuntergang ist die Projektion dieser innerlichen Katastrophe］》（フロイト『症例シュレーバー』第3章、1911年）
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抜粋終わり
そもそもバイデンは「ボケた振り」をしている説もある。。
耶蘇金・特にイスラエル人脈の弱体化に、確実に有効な動きもしている。
ボケてないとしたら、、、そこまでしなければ・・・アメリカや世界のソフトランディングができない・・・て面もあると思う。
で、ボケ老人なりボケている振りの人にしがみ付く、、天皇とその信者に・・・未来などあるのかね・
いや、明治維新で、日本は終わったのだ・・・・あれからは・・・植民地だからね・・
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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