税金について

こんちは。今日はお金の勉強シリーズです。「貯める力」を養う為には税金のついても理解しなくてはいけない事を学んだので書いていきます。

ちゃんと理解していたか

毎月、毎年僕たちの給料からは税金が引かれますよね。ここの税金が高いよなーって思っているのは僕だけじゃないはずです。でもただ「そういうもんだからしょうがない」と諦めていては、いつまで経っても現状は変わりません。

なので少しでもこの税金が下げられないか、どこでも教えてくれない分、僕たちは勉強していかなきゃいけないわけです。

まずそもそもサラリーマンが1年でどれくらい税金（社会保険込み）を払っているか知っていますか？

ざっくり年収の20％が税金として引かれているそうです。これは週5で働くうちの1日は税金を払う為に働いてるようなものです。エグいっすよね・・・。しかも源泉徴収（所得税・住民税・社会保険料）という仕組みで僕たちに入る前に引かれてしまうので完全ノーガードです。何とかしたいっすよね。

所得税と住民税

じゃあ早速この2つについて書いてみます。まず所得税は国に払う税金で住民税は都道府県や住んでいるところに払う税金ですよね。で、具体的には住民税は一律で10％、所得税は稼げば稼ぐほど税率が上がっていきます。学校で学んだ累進課税ってやつですね。

そして所得税は先払いですが、住民税は後払いになります。なのでもし会社をやめた翌年は前年分の所得の住民税を払わなくてはいけないので注意です。

この2つの税金が僕たちの給料のどこに掛かっていくかを知るのが重要です。この2つは課税所得から引かれます。課税所得とは給料から控除を引いた金額の事です。

給与 ー 控除 = 課税所得こういう事です。で、大事なのはこの税金は給与からではなく課税所得から引かれるという事です。なので課税所得を下げることが節税に繋がります。

どういう事だってばよ

僕も情けないですが、今回知りました。どういうことかというと、例えば給与が400万円の人に100万円の控除があった場合、課税所得は300万円ですよね。ここに税率が掛かります。

でも同じ給与（400万円）でも控除が200万円だった場合、課税所得は200万円になります。掛かる税率は同じでも課税所得が低ければ、払う税金は少なくなりますよね？だからサラリーマンの節税とは、控除を活用して課税所得を下げれることになるそうです。

社会保険料

さっきの2つは控除を使えば何とか出来ます。控除についてはまた後日。で、問題はこの社会保険料。こいつはさっきの2つより高い税率（大体15％くらい）で給与に掛かります。だからどんだけ控除を増やしても意味がないということです。

どうしてもこいつには何も出来ないのか。でもそんなことはありません。この社会保険料、副業で稼いだ事業所得には掛からないそうです。

これは脱税でも何でもなく、そういうルールだということです。給与所得のみで年収1000万円稼いだサラリーマンと、給与所得300万＋事業所得700万円稼いだ人とでは約73万円もの差が生まれてしまいます。

だからみんな事業をそれぞれ立ち上げて副業をしようよ。という事をこの本では推奨しています。

長くなってしまったので今日はこの辺にします。めちゃくちゃ面白いですよねこういうの。＃俺だけかな

僕は本当に何も知らなかったんだと痛感しています。