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WHO職場のメンタルヘルス対策ガイドライン

背景

  • 学齢期の子どものいじめへの取り組みが注目されている一方で、職場で成人が経験するさまざまな暴力的行為(第三者によるものや、同僚間での行為を含めて)については、同様のことが当てはまらない

  • 最も重要なのは、心の健康問題に対する偏見が、職場で症状を打ち明けたり(7)、心の健康問題のある人々に職場で支援を行ったり、さらには、利用可能な支援を労働者が受け取ったりすることに対する、大きな障壁になり続けていることである

  • 各国によって報告される推進・予防プログラムのうち、仕事に関連するメンタルヘルスの推進プログラムや、心の健康問題の予防を目的としたプログラムは、最も報告例が少ない(WHO加盟国のうち35%)

  • 本ガイドラインは、ポジティブメンタルヘルスの促進と心の健康問題の予防を図るための組織介入、管理監督者及び労働者へのトレーニング、個人向け介入の推奨事項を示す

  • また心の問題を伴った休職後の復帰や健康問題のある人々の就労についての推奨も含まれる

  • これらには、高リスクの職業従事者(保安職業、人道支援、医療従事者)が含まれる

  • ガイドラインの対象は、組織介入、管理監督者及び労働者へのトレーニング、個人向け介入、職場復帰支援プログラム、就職支援プログラムである

エビデンスの確実性の評価

  • 評価基準には

  • 研究デザイン

  • バイアスリスク

  • 非一貫性

  • 非直接性 (対象集団がわずかに異なるなど)

  • 不正確さ (被験者数の少なさ、CIの広さ)

  • 出版バイアス

推奨事項の意味

  • 推奨の強さは投票で合意を得る

  • 強い推奨:推奨を支持することによる望ましい効果が望ましくない効果を上回るとGDGが確信

  • 条件付き推奨:推奨を支持することによる望ましい効果が、望ましくない効果を上回るとGDGが結論付けた

1. 普遍的な組織介入

労働者の心理社会的リスク要因に対処する組織介入による労働者の精神的苦痛の軽減及び仕事に関連するアウトカムの改善
条件付き推奨、エビデンスレベルは非常に低い

(1)フレックスタイム制の導入

  • 心理的健康にわずかにプラスの影響

  • 仕事への満足度にわずかにプラスの影響 (Joyce et al., 2010)

(2)柔軟な労働形態 (フレックスタイム)

  • メンタルヘルスの症状にわずかにプラスの影響

  • テレワークがアブセンティーイズムと反比例 (Kroll, Doebler & Nuesch, 2017)

(3)職務設計を対象とした参加型組織介入

  • ユニットレベルで労働者の参加と対話、仕事の再設計、組織的な学習介入を行うことで、メンタルヘルスの症状 (離人症・身体症状) が大幅に減少

  • しかし他の重大・重要なアウトカムは効果なし (Daniels et al., 2017; Verbeek et al., 2019; Lau & Mak, 2017)

(4)仕事の負荷の変更と休み

  • インフォーマルセクター (ごみ収集など) は、ジョブローテーションがメンタルヘルスの症状に効果がない

(5)物理的労働環境を対象としたナッジング戦略

  • ウォーキング戦略がわずかに仕事のパフォーマンスに売らすの効果

(6)パフォーマンスへのフィードバック/報酬

  • パフォーマンスへのボーナス、昇進の機会、メンター支援を含む多要素介入により、職場定着率が向上する

(7)注意点:

  • すべて、ポジティブメンタルヘルス、生活の質と機能、自殺、物質使用、有害事象に関するアウトカムの報告がない

  • ただし、職場の心理社会的リスクがメンタルヘルスや関連アウトカムを抑制することを考慮に入れている

  • 仕事の負荷と作業ペース:負荷が高いと心の健康問題の症状のリスクが高まる 

  • 勤務スケジュール:週当たりの労働時間が49-54時間および55時間以上では抑うつ症状を促し (Virtaren et al., 2018)、危険なアルコール摂取が起こる可能性が高まる (Virtaren et al., 2015)。交代勤務はアルコール使用障害を促し (Richer et al., 2021)、長時間労働・交代勤務は自殺行動の確立を高める (Milner et al., 2018)

  • 仕事のコントロールは、メンタルヘルス問題と関連し (van der Molen et al. 2010)、意思決定の自由度が高いほど抑うつを防ぎ、感情疲労によるバーンアウトを防ぎ (Aronsson et al., 2017)、自殺のリスクをさげ (Milner et al., 2018)、メンタルヘルスの問題によるアブセンティーイズムを防ぐ (Duchaine et al., 2020)

  • 職業性ストレス (意思決定の自由度が低く、要求が高い) はよくつ (Arronsson et al., 2017) とうつ病の発症をうながす (Madsen et al., 2017)

  • 組織的公正の乏しさはメンタルヘルスの問題をうながす (Aronsson et al., 2017; van der Molen et al., 2020)

  • 職場いじめは、うつ・不安・ストレスを促し (Verkuil et al., 2015)、暴力はうつ病を促す (Rudkpebing et al., 2020) 

  • 同僚と上司からのサポート不足は、抑うつ (van der Molen et al., 2020)、自殺関連行動をうながし、自殺リスクを高める (Milner et al., 2018)

  • 役割のあいまいさ・役割の対立はうつ病を促進する (Schmidt et al., 2014)

  • キャリア開発の面では、仕事の不確かさが抑うつ (Aronsson et al., 2017; Kim et al., 2016)、自殺念慮リスクに関連する (Milner et al., 2018)

  • ワークファミリーコンフリクトでは、仕事と家庭間の対立が多いほど向精神薬の使用が増えている (Milner et al., 2019)

  • 努力報酬不均衡 (仕事で多大な努力を払いながら、賃金・昇進の見通し・雇用保障・評価・尊敬の見返りが乏しい) はうつ病リスク増加 (Rugulies et al., 2017)

(ここまで見て誤解を恐れず記載すると、純粋な職業性ストレスによる精神状態としてはうつ病があげられる
(記載はないものの、当然強い一過性のストレスによるPTSDもあげられる
(そのほかは、職業性ストレスを原因とするもの、というよりも、精神的不安定な状態を喚起させる誘因のような役目をしているように見える
(どこまで職場でカバーするのかという問題が生じてくる

2. 医療従事者・人道的支援従事者・保安職業従事者への組織介入

仕事の負担の軽減・スケジュール変更、コミュニケーションやチームワーク改善などを通じて心理社会的リスク要因に対処する組織介入を実施し、メンタルヘルスをサポートしうる
(条件付き推奨、エビデンスは非常に低)

医療従事者、人道支援従事者、保安職業従事者はリスクの高い集団への選択的介入といえる
潜在的トラウマへの暴露 (暴力やハラスメント)、長時間労働、情緒的負担がある
直接的エビデンスの大部分は医療従事者によるもの
人道支援従事者・保安職業従事者への支援 (消防・警察・自衛隊) は課題となっている

生活の質・機能、自殺行動、物質使用をアウトカムとする研究報告はない

(1)コミュニケーションとチームワーク

  • バーンアウトへの小さな抑制効果

  • 仕事の満足感への効果

  • 職場でのシビリティ介入により医療従事者のアブセンティーイズム抑制

  • チームワーク行動がまれに改善

  • (この時点でいえることは、職場全般にわたりリスク要因は明らかだが、インターベンションで明確な効果を出しにくい状況だということ

(2)仕事の負荷とスケジュール

  • 仕事の負荷とスケジュール変更がバーンアウトをやや抑制

(3)参加型組織介入

  • 休憩スケジュール、仕事の負荷変更、タスクの多様性に焦点を当てると、医療従事者では一年後のフォローアップ時にリカバリーの必要性が減少 (負荷が減ったと)

(4) 注意事項

  • 費用対効果の調査はない

  • 人道支援分野の研究はない

  • (ほとんどエビデンスがないのに効果がある可能性があると結論付けており、期待をしめしただけだといえる状況)

3. こころの健康問題のある労働者に向けた組織介入

心理社会的障害を含む心の健康問題のある労働者への、職場での合理的配慮
直接のエビデンスなし
ナラティブエビデンスの要約 (コミュニケーション・スケジュールの柔軟性・業務内容変更・物理的環境改善の配慮) を検討
強い推奨、非常に低いエビデンス

メンタルヘルスへのスティグマ解消できないと合理的配慮が有益にならない可能性
特定の介入を評価することが難しく、当人のニーズ、要件、以降にそってサポートすべき
復職した労働者などあらゆる心の問題に合理的配慮を行える

  • ナラティブレビューでは

  • コミュニケーションに関する配慮 (上司との定期的なサポートミーティング、情報の受け取り方への意向に沿った対応など)、スケジュール設定に関する配慮 (頻繁な休憩や、タスクを完了させる追加時間の確保など) により、在職期間が7-24か月伸びる可能性がある (Zafar, Rotenberg & Rudnick, 2019)

  • ただし、過剰な保護をうけてやりがいのある仕事になっていないと感じる労働者もいる (Secker et al., 2003)

注意点:

  • 半数以上が合理的配慮への予算がかからなかった

  • 費用対効果の研究なし

  • インクルーシブな職場環境が促進されるとスティグマが軽減される可能性あり

  • ただしそもそもメンタルヘルスの問題を職場に打ち明ける際のスティグマがある

4. メンタルヘルスの管理監督者トレーニング

管理監督者へのトレーニングを通じてメンタルヘルスに関する知識・態度・行動を向上させ、労働者の援助帰休を高めるべきである
管理監督者がメンタルヘルスに関するサポートを必要とするものを特定して支えられるようにするもの
強い推奨・中程度のエビデンス

トレーニングや質と有効性が確認できているものを選択
トレーニング後の実効性の評価をすべき
労務時間中に実施すべき
敵機的に反復すべきだが頻度は不明
対面・デジタル・ハイブリッドのいずれも可能

(1) メンタルヘルスに関するトレーニング

  • メンタルヘルスに対する管理監督者の差別的態度への抑制効果

  • 部下のメンタルヘルスアウトカムの促進効果

  • 管理監督者のメンタルヘルスに関する知識の促進効果

  • 労働者の援助気球行動の促進 (Dimoff & Kelloway, 2019)

  • 管理監督者が労働者をサポートする振る舞いの促進効果

  • 労働者の職の不安定性の抑制効果

(2) リーダーシップに関するトレーニング

  • 労働者の組織コミットメント、仕事へのモチベーション、エンゲージメントにわずかなプラス

  • 仕事満足感・離職意志・チームの機能・ワークライフバランスには影響なし

(3) 注意事項

  • 費用対効果のレビューなし

  • トレーニングは講義/スキル実践

  • トレーニング実施の資源が不足している小規模企業では、障壁を緩和する取り組みがなければ実施が困難との指摘 (Dawkins et al., 2018)

  • 効果は半年後に低下するため、効果を維持するには最低でも年2回の反復トレーニングが必要 (Tsutsumi, 2011)

  • ただし、推奨されているが健康上のアウトカムはエビデンスなし

5. 医療従事者、人道支援従事者、保安職業従事者のための管理監督者トレーニング

管理監督者にトレーニングを実施し、メンタルヘルスに関する管理監督者の知識・態度・行動を向上させるべき
ただしこのグループでは管理監督者のトレーニングが労働者の援助希求にもたらす影響のエビデンスなし
強い推奨・中程度のエビデンス

有害事象、ハイリスク労働者の援助希求行動、リーダーシップスタイルの変更、ポジティブメンタルヘルス、生活の質、物質使用、自殺行動のアウトカムは不明

  • 交代勤務を伴うグループのため対面介入は困難であり、介入の受け手は上司と別の場所で勤務している可能性がある

  • 殉難・簡潔・デジタルトレーニングが現実的

  • スティグマを最小限に抑えてメンタルヘルスの知識を向上させるアプローチが必要

  • 就業前の職業訓練、研究・教育、実地で必要な専門研修、配属前トレーニングとして実施可能かもしれない

  • (相当実施に壁がある、多忙なため)

(1) メンタルヘルスに関する管理監督者のトレーニング

  • 管理監督者のメンタルヘルスに関する知識の促進

  • 高リスク労働者を支援する管理監督者のスキル・振る舞いを促進

  • メンタルヘルスへの差別的な態度も改善

  • 高リスクの労働者の6ケ月にわたる仕事関連のアブセンティーイズム (欠勤時間・仕事に関連しない欠勤ではない) を抑制

(2) リーダーシップに関するトレーニング

  • メンタルヘルスの症状への効果は不明

  • 仕事の満足度・離職にプラスの効果

(3) 注意事項

  • 費用対効果の検証レビューなし

  • ただし、1ポンドのトレーニングあたり9.88ポンドの利益があったという報告あり (Milligan-Saville et al., 2017)

  • トレーニングを年2回以上反復することで長期効果が得られる可能性

  • 長時間労働や交代勤務を伴う職業のトレーニング実現可能性は困難である

  • 簡潔さと利用しやすさが必須

6. メンタルヘルスのリテラシーと意識向上についての労働者へのトレーニング

労働者による差別的な態度を含むメンタルヘルスに関する知識や職場での態度改善を目的とする、労働者へのメンタルヘルスリテラシーと意識向上に関するトレーニングを行う
リテラシーと意識向上に関するトレーニングは、他者への援助提供に影響を与えないかもしれず、同僚のアウトカムに関連するエビデンスもない
条件付き推奨・非常に低いエビデンス

エビデンスのある介入を実施するべき
介入効果を評価するべき
労働時間中に行うべき
トレーニング内容の活用を促すべき
一部の非正規雇用者などのメンタルヘルスに取り組むインセンティブが低いものに対して有益な可能性がある

有害事象、トレーニング受講者から支援を受けた同僚による援助希求行動の変化、ポジティブメンタルヘルス、生活の質、物質使用、自殺行動、仕事に関連するアウトカムの報告はない

  • メンタルヘルスの知識の向上

  • 差別的態度のわずかな抑制

  • 受講者が他者へ行う支援には変化がない

注意事項

  • (そもそも知識は向上しても実際の効果はエビデンスにかけるとしているわけだが)

  • 費用対効果の直接的レビューはない

  • ナラティブでは、スティグマ排除トレーニングに費用対効果が見いだされる (Hanisch et al., 2016)

7. 医療従事者、人道支援従事者、保安職業従事者へのメンタルヘルスリテラシー及び意識向上に関するトレーニング

差別的態度を含むメンタルヘルスに関する知識や職場での態度の改善を目的とするメンタルヘルスリテラシーと意識向上に関するトレーニング
援助希求への前向きな態度に有益だとされるが、実際の援助希求や他者への援助提供の効果はないかもしれない (ええ?!)
条件付き推奨・非常に低いエビデンス

有害事象、同僚による援助希求行動、ポジティブメンタルヘルス、生活の質、物質使用、自殺、仕事関連アウトカムの報告なし

(1) コンタクトベースの職場教育

  • メンタルヘルスの知識をわずかに増やす

  • 差別的態度をわずかにへらす (リテラシー向上トレーニングよりわずかに効果的)

  • 他者への援助提供スキル・行動に変化なし (Moll et al., 2018)

(2) メンタルヘルスのリテラシーの意識向上トレーニング

  • メンタルヘルスの知識をわずかに増やす

  • 差別的態度をわずかにへらす

  • 他者への援助提供スキル・行動に変化なし (Moll et al., 2018)

  • 受講者の援助希求行動をわずかに促すが長期的には効果がない

  • 受講者のメンタルヘルス症状に効果はない (Tan et al., 2021)

(3) 注意事項

  • 費用対効果の直接レビューなし

  • 受講者によるコスト削減の可能性が対照群なしで指摘されている (Krameddine et al., 2013)

  • 保健衛生分野では労働者のメンタルヘルスに関するセルフスティグマが問題になっている (Knaak et al., 2017)

  • ピアサポートプログラムは短期的に役立つ報告がある (Anderson et al., 2020)

8. 普遍的な個人向け介入

心理社会的介入 (マインドフルネス・認知行動アプローチによる介入) を通じた労働者のストレスマネジメントスキルの構築によるポジティブメンタルヘルス促進・精神的苦痛の緩和・仕事の達成感向上
条件付き推奨・低いエビデンス

レクリエーション系の身体活動 (レジスタンストレーニング、筋トレ、有酸素運動、ウォーキング、ヨガなど) の機会によりメンタルヘルスと労働能力の向上をはかる
条件付き推奨・非常に低いエビデンス

  • 効果の持続期間は不明確なため継続的にアクセスする必要あり

  • デジタルツールによる促進による運動介入

  • 対面・デジタル・グループ・個人など多様な形式

  • 介入のコンピテンシーを有する必要があり臨床指導を受けるべき

  • オンラインやアプリの介入は交代勤務・自営業・事業場外勤務の労働者に有益

  • 就業時間内の提供が望ましい

  • 有害事象・薬物使用・自殺行動へのアウトカム報告なし

(1) 対象者を限定せずに導入する心理的介入

  • (認知行動療法、リラクゼーション、対人関係のソフトスキル、ストレスマネジメント、職務に関連するスキル、作文による感情表現など)

  • バーンアウトに伴う疲労や不眠の改善 (Maricutoiu et al., 2016; Vega-Escano et al., 2020)

(2) 対象者を限定せずに導入するマインドフルネスや他の瞑想介入

  • 全般的なメンタルヘルスの症状が中程度に改善

  • 主観的ウェルビーイングが大幅に改善 (Sakuraya et al., 2020; Slemp et al., 2019; Stratton et al., 2017)

(3) 対象者を限定せずに導入するCBT

  • 全般的なメンタルヘルス症状にわずかな効果

  • ウェルビーイングにわずかな効果 (Sakuraya et al., 2020; Stratton et al., 2017)

(対象を限定しない場合は、マインドフルネス・瞑想がベストプラクティス
(本当か?そんなことあります?
(読者のあなた、ストレス対処とか各種対人関係スキルやリラクゼーションよりも、マインドフルネス・瞑想がベストプラクティスってあってますか?

(4) デジタル形式の心理社会的介入

  • メンタルヘルス (ストレス、抑うつ、バーンアウト) へのわずかな効果

  • ポジティブメンタルヘルス (ウェルビーイング・マインドフルネス) に小から中程度の効果

  • 仕事の有益性にわずかな効果

  • CBTベースでもほかのアプローチでも心理的健康及び仕事の達成感のアウトカムへの影響にさがない (Carolan et al., 2017)

(5) e-health形式のストレスマネジメント

効果なし

(6) 心理社会的介入・身体活動・生活習慣への介入を組み合わせた介入

  • ポジティブメンタルヘルスの中程度の改善

  • 生活の質の向上に強い効果 (Sakuraya et al., 2020)

(7) 身体活動・ライフスタイルの介入

労働能力へのわずかな効果

(8) 注意事項

  • 費用対効果の直接的エビデンスなし

  • ただし、ストレスマネジメントの文献で、1ポンドの投資あたり2ポンドの利益があるとされ、12ヵ国25万人をたいしょうとするレビューで利益率が138%とされた (Baxter et al., 2014)

  • デジタル形式の心理社会的介入の平均期間は10週間 (Carolan et al., 2017)

  • 身体活動プログラムの平均実施期間は4-6か月 (Sakuraya et al., 2020))

  • 交代勤務労働者の対面介入はデジタル形式より参加率低下

  • 対面介入はデジタルリテラシーの低い労働者に有効かもしれない

  • 非正規女性労働者は家庭内でデジタルリソース利用が少ない場合があり、対面導入が好ましい

  • 実現可能性について、デジタル形式の心理社会的介入完遂率は45% (Carolan et al., 2017)

9. 医療従事者、人道支援従事者、保安職業従事者への個人向け介入

普遍的に行われる心理社会的介入 (マインドフルネスや認知行動的アプローチに基づく介入など) の実施を通じて、ストレスマネジメントスキルを高め、ポジティブメンタルヘルスを高めて精神的苦痛を減らす
効果は半年程度
条件付き推奨・低いエビデンス

ストレスマネジメント、セルフケアトレーニング、コミュニケーションスキル・トレーニングなどの心理社会的介入を通じて精神的苦痛に介入できる
効果は半年程度
ただし心的外傷が生じる出来事の後に心理的デブリーフィングは推奨されない (これは強い推奨・非常に低いエビデンス)
条件付き推奨・低いエビデンス

(物質用のアウトカムはない)

  • 雇用主への状態を打ち明けることへのスティグマが高率である

  • 普遍的な心理社会的介入はスティグマが生じやすい職場への利益が大きい可能性あり

  • デジタル形式の介入はスティグマによる障壁を緩和する可能性

  • 就業中にプログラム参加可能な補償を行う必要がある

  • 着任前や実地研修に組み込む

(1) 心理社会的介入・身体活動・ライフスタイルの改善を組み合わせた介入

認知行動療法アプローチ、ストレスリダクション、レジリエンスプログラムなど

  • 不安症状への小さい効果

  • ストレスへの中程度の効果

  • レジリエンスに中程度の効果

  • マインドフルネスに大きな効果 (Melnyk et al., 2020)

(2) 心理社会的介入

CBT/マインドフルネス、ストレスマネジメント、セルフケア、アテンション&インタープリテーション療法、レジリエンストレーニングなど

  • 抑うつ症状のわずかな効果

  • ストレスへの中程度の効果

  • バーンアウトへの強い効果

  • ポジティブメンタルヘルスにわずかな効果

  • 自殺念慮のわずかな軽減

  • 有害事象なし (Kunzer et al., 2020; Petrie et al., 2019; West et al., 2016)

(3) マインドフルネスと他の瞑想の介入

  • 抑うつ・ストレス低減に中程度の効果

  • 不安への中程度の効果

  • 一般的な苦痛やバーンアウトへの小さな効果

  • セルフコンパッションへの中程度の効果 (Slemp et al., 2019; Fendel et al., 2021; Guillaumie et al., 2017; Wasson et al., 2020)

(4) ハイリスクの労働者で症状が特定された集団への心理社会的介入

ファシリテートによる小グループカリキュラム、ストレスマネジメント、セルフケア、コミュニケーションスキルトレーニング、社会的帰属介入

バーンアウトが大幅に低下 (West et l., 2016)

(5) 注意事項:

  • スティグマが生じる理由としてキャリアへの影響が懸念されることがあげられる (Haugen et al., 2017)

  • レクリエーション系の介入は効果がないと考えられている

  • 最大6か月の持続 (Kunzler et al., 2020)

10. 精神的苦痛を抱える労働者への個別介入

心理社会的介入 (マインドフルネスや認知行動アプローチによる介入、問題解決訓練など) により精神的苦痛のある労働者の症状を軽減し仕事の達成感を高める
条件付き推奨・非常に低いエビデンス

有酸素運動やウエイトトレーニングなど身体運動の実施を通じて精神的苦痛のある労働者の症状を緩和できる
条件付き推奨・非常に低いエビデンス

(ポジティブメンタルヘルス、生活の質、有害事象、物質使用、自殺に関するアウトカムの報告なし)

(1) 心理社会的介入

  • 抑うつがわずかに改善

  • CBTは抑うつに中程度の改善

  • 電話による介入でうつ症状が大幅に軽減 (Maricutoiu et al., 2016; Nigatu et al., 2019; Startton et al., 2017)

(2) デジタル形式の心理社会的介入

  • 抑うつと不安の軽減

  • バーンアウトへの中程度の効果

  • ストレス・不眠症への強い効果

  • 仕事の達成感 (ワークエンゲージメント・生産性・業務の達成感) がわずかに改善 (Carolan et al., 2017; Phillips et al., 2019)

  • デジタル形式のストレスマネジメントは抑うつ・不安・ストレスの複合指標に中程度の効果 (Stratton et al., 2017)

(3) 注意事項:

費用対効果の直接のエビデンスなし
心理社会的介入はコストの節約、抑うつへの費用対効果は示されている (de Oliveria et al., 2020)

11. 心の健康問題を伴った休職後の職場

仕事に直接関連したケアとエビデンスベースドの臨床ケアの双方、またはメンタルヘルスに関連したエビデンスベースドの臨床ケア単体により休職者の症状を軽減し、欠勤日数を減らすよう取り組める
条件付き推奨・低いエビデンス

(1) 仕事に直接関連した介入単体

  • 欠勤リスク、欠勤日数、職務遂行への効果なし (!?)

  • これはすなわち、業務上の配慮 (労働条件の改善、労働時間の制限、仕事内容の変更や負荷の軽減、仕事の段階的な再開などをさしている

(2) 業務上の介入と臨床介入の併用

  • うつ病労働者のうつ症状に軽度から中程度の効果

  • 中長期的に欠勤日数減少に小さい効果

  • しかし、欠勤確立と欠勤しない確率に差がない

  • 職務遂行機能はわずかに改善

  • しかし、業務上の配慮単体よりも優れているとは言えないことが明らかになっている (!?)

(3) エビデンスベースの臨床介入

  • うつ病労働者のうつ症状に小さい効果

  • 欠勤日数減少への小さいこうか

  • いくつかは、メンタルヘルスと業務関連アウトカムにプラスの効果

(4) ヘルスケアの改善

  • 抑うつに小さい効果があったが

  • 職務遂行機能の悪化をうながしてしまう

  • したがって、健康問題に焦点づける介入だけだと、メンタルヘルスの悪化に伴う業務上のパフォーマンス低下を止められないと考えられる

(5) レクリエーション系の身体活動

CBTと組み合わせると適応障害のバーンアウトに効果あり
リラクゼーショントレーニングより欠勤日数減少に効果あり

(6) 注意事項:

  • 費用対効果は欠勤を減らす点で節約になる (de Oliveria et a., 2020)

  • 1ドルにつき0.87-10.63ドルのリターン (Rebergen et al., 2009; Lokman et al., 2017)

  • 欠勤日が1日へると17-43ドルのコスト削減 (Taimela et al., 2008)

12. こころの健康問題のある人々の就労

重度のこころの健康問題のある人が職をえて継続できるよう、職業訓練的・経済的包摂性を強化する回復志向型の戦略を利用できるようにするべき
強い推奨・非常に低いエビデンス

(有害事象はどのアプローチも差はない

(1) 雇用獲得

  • 教科型援助付き雇用 (援助付き雇用に社会的スキルトレーニングやCBTの介入を合わせたもの)は、精神科ケアおよび職業教育前トレーニングと比較して、相対的効果が高かった

  • 職業訓練介入を受けた人は、ケアなしの場合と比べて雇用を得る確率が高かった

  • 職業教育前トレーニングと過渡的雇用は雇用獲得に効果がなかった

(2) 雇用の維持

  • 教科型援助付き雇用は、職業前トレーニングと援助付き雇用より効果が高い

  • 援助付き雇用は過渡的雇用や教育前トレーニングより効果が高い

  • その他の職業訓練アプローチよりも援助付き雇用は雇用獲得のあらゆるレベル・在職期間の長さの点で効果があった

(3) メンタルヘルスアウトカム

  • 援助付き雇用が精神科ケアよりも有益な効果

  • 過渡的雇用や職業教育前トレーニングよりはすぐれていなかった

  • 職業教育前トレーニングはメンタルヘルス症状改善に限ると精神科ケアより優れていた

  • 強化型援助付き雇用のメンタルヘルスケアへのアウトカムは得られなかった

  • 生活の質は、精神科ケアと比べて、強化型援助付き雇用は生活の質を向上させるが、強化型援助付き雇用よりも職業教育前トレーニングが生活の質を改善

  • 再雇用は通常のケアよりも生活の質を向上させる

  • 職業教育前トレーニング、過渡的雇用、強化援助付き雇用と援助つき雇用の実質的な差はみられない

(3) 注意事項:

費用対効果の直接検証なし






























文献

  1. Anderson GS, Di Nota PM, Groll D, Carleton RN. Peer support and crisis-focused psychological interventions designed to mitigate posttraumatic stress injuries among public safety and frontline healthcare personnel: a systematic review. Int J Environ Res Public Health. 2020;17(20):7645.

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  4. Carolan, S., Harris, P. R., & Cavanagh, K. (2017). Improving employee well-being and effectiveness: systematic review and meta-analysis of web-based psychological interventions delivered in the workplace. Journal of medical Internet research, 19(7), e271.

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