主張しても半ば聞いてもらえない理由

それは

　｢確実に正しい情報」に基づいて話していないから

です。

「らしいです」「と言ってました」と言った見聞形式や、「だと思います」「個人的には」と言った意見形式でしか話せない人は、その内容がどんなに素晴らしかったとしても誰も真剣には聞いてくれません。

仕事であれば尚更です。

たとえば、お客さまから「仕様」や「要望」を聞く際、お金に関する詳細を詰める際などに、そんな曖昧な表現をされたらどうでしょう？

普通に契約しようとは思いません。
自分たちが一般消費者の立場であったとしても同じではないでしょうか。

「事実」と「意見」の違い

もしせっかく用意した情報が誤りであったら、主張自体も正しくないものになってしまいます。根拠が確かなものなのかどうかを、あらかじめ区別しておく必要があります。

私たちは日々、多くの情報に囲まれていますが、それらの情報には「事実」と「意見」とが混在しています。

「事実」とは、確実に正しいと言える客観的な情報のことです。

たとえば「神奈川県の県庁所在地は横浜市である」は、誰が見ても正しい事実です。また、「2016年の日本のスマホ利用者数は6000万人近くいる（ニールセンデジタル株式会社の調査より）」といったデータも、調査に誤りがない限りは事実と言えます。

一方「意見」とは、発信した人の主観による不確かな情報のことです。

たとえば「神奈川県の県庁所在地は、将来川崎市に移転するらしい」とか、「このままいけば今後はコロナ患者が100万人を超えるだろう」などのように、今の時点では正否がわからない情報があてはまります。

今では少なくなりましたが、昔は「絶対に値上がりします！」とそそのかされて株や不動産を購入してしまい、結局値下がりして大損したという話をよく聞きました。

株価や不動産に「絶対」はありません。

この時点で、ほぼ詐欺確定です。

しかし、値上がりしますよという「意見」をまるで「事実」のように混同してしまうとこのような判断ミスにつながるのです。

根拠となる情報が「事実」なのか「意見」なのかによって、主張の説得力が変わってきます。もちろん、説得力が高いのは前者です。

たとえば、「アンケートによると、82％のお客様が電話による営業を不満に思っています」というデータを示されたら、じゃあ電話以外の方法を考えようかとなります。

一方「お客様は電話営業を嫌がっていると思うのでやめましょう」と主張しても、「それはあくまで君の意見だよね？」と反論されるだけです。

根拠には「根」という文字がありますが、まさに主張の根っこです。

それがぐらつくようでは、その上に乗つかっている主張もぐらついてしまいます。｢誰が見ても確かな情報」を根拠にしなければ説得力は生まれません。

これは誰か偉い人、権威のある人、有名な人が言っていたらしい…と言ったものでさえも、その人が個人的に思っているだけの意見であれば実は聞くに値しません。なぜなら、ただの意見であって、明確な裏付けとなる事実がないことを意味するからです。

とはいえ、「何を言ったかではなく、誰が言ったか」に振り回されるのが好きな人は世の中多いので、偉い人、権威のある人、有名な人が言っていたら好き好んで振り回される人が出てくるのも確かなんですけどね。

もちろんその辺の一般人が言うよりは説得力はあるのかもしれませんが、
それでもことビジネスにおいては明確な根拠でない限り、何者の"意見"であっても、それが"事実"に基づかないのであれば判断基準にしても良い結果を得るのは難しいかもしれません。

こうした｢誰が見ても確かな情報」を根拠にしたものを

　客観的根拠

と言います。これがない限り、他人の判断・行動・人生を勝手に操作することはしてはならないのです。もちろん自分の人生も、です。

客観的根拠となる「事実」情報かどうかは、いくつかのフレーズからある程度予測することが可能です。

・定量的な数字が含まれている
・主観的表現が含まれていない（主語が自分になってない）
　主語が無くても、文頭に「私は」「俺は」をくっつけてみて成立する場合
　十中八九主観的発言です
・「見聞」形式になっていない
・形容詞のような曖昧な表現が使われていない（形容詞は原則「主観」）