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日本の企業が中国のやり方を真似る時代。中国の料理教室トンズラ事件に寄せて

タイトルの前半だけだとビジネス的なお堅いものが出てきそうな気がしますが、今日の話題はもっとB級寄りな小ネタです。

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中国で局所的な話題を呼んでいるのがこの件。

日本でもおなじみの料理教室、ABCクッキングスタジオが中国(大陸)で展開している12店舗を一斉に閉鎖したという話ですが、問題はその閉鎖の仕方です。

直前まで新規会員の受付をしており、また受講料を前払いしている顧客がたくさんいるにも関わらず、突然なんの予告もなく店舗のドアに「経営が立ち行かなくなりました。会社を生産するので、もうサービスを提供できません」という旨のペライチの貼り紙を掲示し、それをもって全店舗が運営をやめてしまったのです。まるで夜逃げです。

SNS(小紅書)より

当然、同スタジオにお金を払っていた顧客は嘆き、怒っています。各店舗に張り出された紙を見る限り、返金の受付を行う窓口は存在しているようですが、対応がうまくいっていないのか、SNSには我々の血本xuè běn(血の滲む努力によって得たお金)を無駄にされたという怒りの声が見られます。全額は返ってこないと言われて憤慨したとか、直前まで会員募集をしていたのなら詐欺じゃないのか、という投稿もちらほら。

しかし不可解なのは、この閉鎖に際してこのペライチ以外に同社から公式なアナウンスがまったく出ていないことです。中国の公式ホームページやWeChatの公式アカウントはまだ存在しているものの、閉鎖に関する文言は一言もありません。

中国の公式ホームページ(http://www.abc-cooking.com.cn/index.aspx)より

日本のほうの公式ホームページにも特にこのことに関するリリースなどは出ていませんが、海外スタジオの一覧から中国のスタジオが一斉に消されている形跡がありました。この記事の執筆時点(2024/08/07)では、Google検索で中国のスタジオの情報は出てくるものの、実際にアクセスするとページが存在せずトップページに遷移されてしまいました。

Googleの検索結果より。クリックするとトップページに飛ばされる

と、かように現時点では誠実な対応をしているとは言いがたいABCクッキングスタジオですが、今後どうしていくのでしょうか。果たして返金はされるのか、そして納得のいく説明がされることはあるのか。続報を待ちたいと思います。

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と、それっぽくまとめてみたのですが、僕がこの件について気になる部分は他にあります。というのもこの「お金だけ集めておいてドロン」というやり口、中国では割と普遍的に起こることなんですね。一種の「あるある」といってもいいかもしれません。

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