1.【筆者のコメント】
ここに書いてある事は、略ほぼ筆者が書いてきた事なので、大手ジャーナリズムがやっとこれを書ける環境になったのだと理解しました。
ただ一点だけ書かれていなかった事があります。
TV衰退の一番大きな時代背景として、消費市場は飽和しており既に広告で簡単に売れる時代ではないと言う事実です。
もっと言うと、商品によっては供給者(=プレイヤー)が淘汰されて寡占状況になってきていると言う事も、TVCMを必要としない背景にあります。
例えば、トヨタ自動車は、TVで単体車種の宣伝は新発売時だけです。その代わりTVでは「トヨタイムズ」と言う自社Webメディアの告知を多くしています。
余計な話ですが、トヨタは日本国内の販売店の統合をし始めており、将来人口減少時代に必要なモビリティー企業に変革しようとしています。
2.テレビ局の放送収入激減と「ジャニーズ問題」「70年間築き上げてきたやり方」はもう続かない
境 治 : メディアコンサルタント 2023/11/17
民放キー局の今年度第2四半期決算が出揃った。コロナ禍で乱高下した放送収入は2022年度に大幅に下落したが、同じ傾向が今年度も続き、放送事業の売り上げ減少がこの先も続くことが確定したと言っていいだろう。
「放送離れ」と激減する放送収入
テレビ局が抱える「ジャニーズ事務所問題」
放送収入の激減とジャニーズ事務所問題が同時に顕在化したことには、テレビ局の事業としてのあり方から社会の中での役割まで根本的に見直すときだという意味があると筆者は考えている。
70年間築き上げてきた今のあり方だが、もう持たないのだ。
バラエティだらけで多様性が見られない
終わり