テレビの衰退♯5 【2022年総括】施策がことごく裏目で打つ手なし
１．【2022年総括】テレビの終わり確定。施策がことごく裏目で打つ手なし
元テレビD さっきーch 〜テレビで言えないテレビの話 2022/12/10
★一番深刻な事は、ＨＵＴ（総世帯視聴率）どのくらいの世帯がテレビ番組をリアルタイムで視聴していたのかを示す数字。
1990年代後半のゴールデンタイムには70％を小手ていたが、2022年には52％まで落ちた。
2020年～2022年の間にやった事は、コア視聴率向けの番組内容にした事で、
狙った層の視聴者の獲得は出来ずに、シニア層50才代上の視聴者がテレビ離れを起こしてしまった。
それが、62％から52％迄さがった要因。
かといって、スポンサーが付かないシニア層向けの番組に戻しても全く意味がない事にある。
筆者も同意見です。
日本人の大多数、特に支配者層は世界的な新しいルールや新しいビジネスを作るのが苦手です。
明治以来、欧米に前例があるビジネスを輸入してそれを時間をかけて改善して品質で世界一になるというビジネスモデルで発展してきた。
だから、米国の様に国を挙げてWindowsを海外にまで力ずくて普及させたり、ＧＡＦＡを優遇して普及させるようなことは出来ない。
日本では、新しい概念は生まれても潰される。
日本のTV局がやろうとするモデルは、CBSとかNBCとかABCとかでしょうね。それとも愚かにも韓流をビジネスモデルにしたドラマに向かいますか？六本木クラス？？？
日本にも海外で評価されるドラマ（映画）を作れる人は残っていると思うので、それを育てる気概があるかどうかだろうと思っています。
「この動画主さっきー」は内部を知りすぎているので、無理だろうと言っていますけれどね。
その意味で、2022年フジテレビの秋ドラマ３作が一つのモデルなんだろうと思っています。
ドラマ視聴者の中心層F1・F2層に響くのは、女性プロデューサーであり女子脚本家なんでしょうね。
『silent』
脚本：生方美久 プロデューサー：村瀬健
『PICU 小児集中治療室』
脚本：倉光泰子 プロデューサー：金城綾香
『エルピス-希望、あるいは災い-』
脚本：渡辺あや プロデューサ：佐野亜裕美ー
２．広告費推移
★四マス媒体とインターネット広告の広告費の推移をグラフにします。
★インターネット広告と四マス媒体の広告費の推移を表にします。
※単位は「億円」です。
※テレビは「地上波テレビ」と「衛星メディア関連」の合計です。
★Tverについて
TVerは、在京民放５社(日本テレビ、テレビ朝日、TBS テレビ、テレビ東京、フジテレビ）
が連携した初めての公式テレビポータル。
各局の番組を好きなときに自由に楽しめるようになるキャッチアップサービスです。
PC/スマートフォンアプリ/タブレットアプリ/テレビアプリで600番組以上を無料で視聴できます。
累計アプリDL数も5,200万DLを突破！！
❏「サービスTVer」の特徴
・アプリダウンロード数5,200万
・月間再生数（TVer単体）2億5,300万
・MUB（TVer単体）は1,850万
・認知率は66.6%
❏「TVer Ads Platform」の特徴
・TVerの動画広告は、番組配信中に広告が流れるインストリーム型。
（番組や視聴する回によって見方に違いがあるが、CMによる離脱は見られない）
・CTV（コネクテッドテレビ）がPCでの再生数を上回る
・90%以上のアンケート正答率を元にした精緻なデモグラターゲティングが可能
・ジャンルやサブジャンルのようなコンテンツターゲティングが可能
３．音楽業界と演劇業界
■音楽業界の売り上げ推移
音楽業界とＴＶ業界の黄金期はほぼ同じ1990年代の後半だったが、音楽業界は早く売り上げが落ちて、2000年後半からＣＤの売り上げが落ち始めて、代わりにライブの売り上げが大きくなっていった。音楽の消費者との接点（プラットホーム）が配信やサブスクやYoutubeに代わってしまったと同時に、ライブには人が集まった。視聴だけでは物足りず現場での体験型消費に移行した。
■テレビコンテンツ
ＴＶコンテンツで、音楽以外で体験型消費に当たるものは、舞台演劇になるかも知れないが、ビジネス規模として音楽ライブコンサートが5万人の箱で出来るが、演劇の箱は最大でも2千人。ビジネスの効率が悪いだけでなく、演者はじめライブ出来るだけの稽古や力量が求められるので効率は凄く悪い。その分チケットが10倍で売れるわけでは無いので、ビジネス的にはメインには成らない。
大手企業の協賛や貸し切り日とかでスポンサードされる事はあるが、15秒数千万円という明らかに不遜な金額ではない。
一方、バラエティーなんかに数万円払う客は極小数だろうから成り立たない。漫才やコントなとの演芸は、小規模の箱で2～3千円取れたらましな方。
■ＴＶの視聴者が減っている問題だけでなく、広告を打つ必要性が薄れている事の方が大きい。
生活関連消費財の市場環境は、供給過剰の飽和状態と共に定番商品による寡占化状態にあって、新規参入は無くその意味で広告を必要としない。
少子高齢化によりますますコモデティー商品の市場規模が数的に縮小して行くとしたら、メーカーも維持努力することが第一で、国外への投資や開拓に目が向いている。日本おｋ電は負けたが自動車は海外中心となっている。食品もサントリー初め現地の食品メーカーを傘下に収め国際化を図っている。
※注釈
競争の為には『商品の現地化』であり、グローバル化の様な世界統一商品企画のような事では米国メーカーの様に力を失っていく。
テレビの生き残りは？？？これからじっくり書きます。
続く
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