30年前の遮音設計（防音設計）資料

私が独学で住宅・防音室の防音設計を始めた当時（約30年前）は、公共施設や工場・商業ビル、マンションなどコンクリート・鉄骨構造の建物に関する遮音設計が中心でした。※当時は「音響・防音設計」という言葉より「遮音設計」という言葉が普通に使われ、文字通り「音を遮断する設計」が前提です。
木造住宅のマニュアルは有りませんでした。※現在も木造住宅・木造音楽室の設計マニュアルは出版されていないだけでなく、ウェブサイト上にもマニュアルとして集約・整理されたものは無いようです。

今回は30年前の「遮音設計マニュアル」に記載されている重要事項について、触れます。その内容は現在の「音響・防音設計」における失敗事例の主な要因と合致する留意点として、かなり重要です。
ちなみに、30年前には専門業者の防音設計に関する解説ページは殆ど存在していませんでした。
＊現在と同じく、他の専門業者のコンテンツの無断流用や切り貼り、建築学会などの遮音設計基準の断片的なコピーが中心で、遮音設計マニュアルの概要でさえ流用されていません。要するに、現在の防音専門業者は古い設計マニュアルの存在を知らないのです。

少なくとも、専門業者が古い「遮音設計マニュアル」の重要事項を理解していないから、同じ失敗を繰り返すだけの、分厚い無駄な構造体を構築するという金太郎飴のような計画書や設計書しか、施主に提示できないのだと思います。防音専門業界は「住宅および木造建物の防音設計」に関しては、何も進歩していないと言えます。
＊上記の「遮音設計マニュアル」はゼネコンの技術研究所などのエンジニアが30年以上前に書いたものです。木造建物の遮音設計には触れていませんが、木造にも適用できる内容が含まれています。

今回の記事は、今まで投稿してきた記事と内容が重複する部分がありますので、随時、関連記事のリンクを付けていきます。
できる限り、今までの記事で触れていなかった内容も加えたいと思います。
＊今回の記事は、他の専門業者が指摘していない重要事項を含みますので、ご留意意ください。

表層材の複層化（主に壁）

表層材の面密度を上げると遮音性（空気音の透過損失）が増加する傾向があります。その典型例が強化石膏ボードや石膏ボードの厚さを増やすことが、一般的に住宅において行われてます。
＊住宅の場合は遮音性能だけではなく耐火性能についても基準をクリアする必要があるため石膏ボードは外壁側の内装壁面に使用することになります。

問題は石膏ボードなど硬質の板状建築材（ALC、硬質シージングボードを含む）は必ず複数の周波数帯においてコインシデンスが起こるため、遮音性能の落ち込みが生じます。
これを緩和するには、軟質系遮音材を併用することが効果的ですが、工事費用の都合で使用できない場合は、合板や軟質シージングボードを重ねて施工すると効果的です。
＊防音設計とコインシデンス

弾性発泡材の弊害（主に壁と床）

弾性発泡材はバネのように音が共振して遮音低下するだけでなく、発泡材そのものが音を吸収できないので、壁や床の固体音が減衰しないで透過するので、防音対策としては大きなマイナスです。

高気密仕様は吸音率とは無関係なので、発泡材の高気密住宅そのものが生活防音の面では不利になります。
むしろ、近年の高気密高断熱仕様のグラスウール製品のほうが有利です。ポリエステル製品なら耐用年数が長いので費用対効果は抜群です。
＊グラスウール及びポリエステル製品は部分的な交換が可能なので、リフォーム・改修工事での費用を抑えることが出来ます。
＊セルロースファイバー製品は部分的な交換が出来ないので、改修・リフォーム工事では無駄が多いです。木造軸組在来工法には向かない製品です。

GL工法による遮音低下

GL工法による遮音低下現象は、現在においては、ウェブサイトにおいて事例などの解説ページが増えてきました。
しかし、現在においても、その問題点を知らない専門業者や建築士が多いため、依然としてマンションや雑居ビル（テナントなど）において問題が起きています。

コンクリート素面にGL団子（セメントと接着剤などを練り込んだもの）を貼り付けて石膏ボードを圧着させる工法は、施工性の良さからマンションにおいて多用されていますが、遮音上重要な周波数帯においてコンクリート躯体と表層材の間の空気層において共鳴透過（共振含む）を生じます。
このため、中音域と高い周波数帯において透過損失が大幅に低下することが問題です。
＊特に戸境壁やトイレなどの水回りに、GL工法を使用すると生活音による問題が起きます。

GL工法は「古くて新しい問題」と言えます。施主などの相談を受ける事が多い専門業者や建築士が、この問題を理解していない現在も、約30年前の状況と大差ありません。

木造住宅のALCパネルの弊害

ALC住宅は生活防音に優れているという広告ですが、今までの事例を検証した限りでは、低音域の空気音や固体音に対する効果は乏しく、固体音はむしろ共振増幅してしまう現象が起きる弊害があります。

また、高音域の音漏れが、ジョイント部分から生じやすく、工法的な問題も抱えています。将来の改修工事においては必ずしも有利ではなく、むしろ従来型のモルタルの外壁仕様のほうが遮音性能も高く、部分的な補修もしやすい利点があります。同等の単価なら、私はモルタル仕様をお勧めします。

現在においても、30年以上前に書かれた遮音設計マニュアルの内容は、木造の防音設計においても不可欠な重要事項を含んでいます。

以上の内容は、私が文献資料や設計マニュアルだけでなく、実例の防音相談や担当現場の防音設計において経験した主な内容です。
30年以上も前の遮音設計マニュアルに記載されている内容は、現在においても役立つ資料です。