【離職率が高い職場が早急にやるべきこと】

企業には約58％のメンタル不調者予備軍が存在していると厚生労働省の調査で出ています。
メンタル不調からの突然の休職によって、現場の一手不足から忙しくなり、他の社員のメンタル不調も招く可能性が高まります。
そして、最終的には退職案件となってしまいます。

労働市場制度改革の調査によると、規模が小さいほど休職ではなく、退職率が上がるそうです。

これは、休職制度が整っていないからだと言われています。
また、休職率、退職率ともに20〜30代が最も多いことも分かっています。
規模の問題ではなく、今後一層組織としてメンタルヘルスマネジメントに焦点を当てていく必要があるのです。

そもそもなぜ、メンタル不調が起きるのか？
一言で言うと物事に対してネガティブ傾向が増しているからです。
ですから、意図的にポジティブが続くようにこちら側から仕掛けていきましょう。

今回はポジティブ心理学に関して、実際の研究を元に、ネガティブになりにくく、ポジティブが続くための、どんな組織でも出来るワークショップをシェアします。

カリフォルニア大学の研究者であるエモンズらは200名の被験者を三つのグループに分けて、それぞれ９週間にわたって、毎週一回、その週を振り返って以下のことを最大５つまで記入させました。

・ありがたかったこと（感謝グループ）
・いらいらしたこと（いらいらグループ）
・印象に残ったこと（統制群）

この結果、感謝グループの被験者は、他の二つのグループに比べて、

「人生は喜ばしいものであるし、次の一週間も喜ばしいものになる」

と回答したそうです。

また、感謝グル ープは、他の二つのグループに比べて、

健康状態の不調（頭痛、胃 痛、めまい、肌荒れ、筋肉痛、下痢など）の訴えが有意に少なかったとされています。

結果からどのように職場に生かすかを考えていきましょう。

例えば、毎週月曜の朝礼時を業務連絡だけで終わらせるのではなく、時間を決めて過去１週間でありがたかったことを最大５つまで書いて、社員同士でシェアするなどの取り組みも社員の幸福感や充足感につながるはずです。
（毎日より１週間ごとの方が効果があるそうです）

結論、生産年齢人口が激減している中で、若手のメンタル不調の増加、それによる休職・退職が増えているのが実態なので、そこの対策としての一手をどんな規模であれ、先手先手で企業は打っていく必要があるのです。