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New スマートスーツ予約受付開始!!

6年ぶりにスマートスーツ・ライトの改良版を開発しました。
ただいま、予約受付中です。制作完了次第、順次、出荷してまいります。

(現在、受注から出荷まで約1週間です。)


New スマートスーツ

真夏の暑い時期はスマートスーツのご注文が減少します。この原因としてただでさえ暑いのに義務化されてもいないスマートスーツを着用するのが煩わしい。とか、スマートスーツの裏地が暑いなどの理由があります。

お客様からのさまざまなご意見をいただき、Newタイプの試作を重ねてまいりましたが、ようやくご案内することができました。

価格はこれまでと同じ、30,800円(税込・送料無料)です。現在は公式Webサイトからのみ受注を受け付けております。


【改良点①】下肢ベルトをふともも固定からひざ固定に

これまでのスマートスーツは、下肢部の固定位置がふともも部分にありました。ふともも固定だと装着しやすいのですが、腰ベルトを強く締めすぎると下肢部に連動してふともも部分から上にずれ、股に食い込んでしまうという方もいらっしゃいました。

本来は直立時にベルトとふとももの間に、手のひらが入るぐらいのゆるさで締めて欲しいのですが、補助力を求めようとして、どうしても締めすぎてしまうのですね。

また、ひざを曲げるとふとももが肥大(太く)なるのですが、肥大の程度は人によって異なります。サッカーをやっていた男性などは、直立時と屈伸時ではふとももの太さが大きく異なりますが、女性などは屈伸してもふとももが太くならずに下肢ベルトの固定位置が上にずれ上がってしまう場合がありました。

これまでもひざ固定の方法はいろいろ試したのですが、膝を曲げない状態で上半身を前傾させると、ひざの上に抜けてしまうことがありました。作業中に抜けてしまうと危ないし、作業にも集中できません。

しかし、試行錯誤を繰り返しふともも裏の弾性体(ゴムベルト)に張力がかかるとひざ下で強く締める機構を導入しました。また、装着には一手間かかるのですが、作業中に外れないよう固定ベルトを二重にしました。

下肢ベルトの固定位置を「ひざ」に変更
ひざ下ベルトの留め方

ひざ固定にすることで、腰ベルトから下肢ベルトまでのクリアランスを大きく取ることができて屈伸時の張力をかせぐことができるようになりました。

ひざを曲げた状態、つまりしゃがんでいる状態から立ちあがろうとした際にひざを正面から押してくれる(実際にはひざ裏から引いている)アシスト力が働き、立ち上がりやすくなりました。

【改良点②】メッシュ生地を多用し、蒸れない、濡れない仕様に!

スマートスーツは夏場にご注文が減る傾向があるのですが、それは着用すると暑いとかベルトと身体の間に汗をかいて不快だ。といった理由があります。身体にフィットさせ、少し締め付ける構造上、この課題を解消することは難しいのですが、身体にあたる部分にメッシュ生地を多用し通気性をよくしました。蒸れにくく、スマートスーツ自体に汗が染み込むことが少なくなりました。

お手入れはこれまで通り、付属のネットに入れて家庭用の洗濯機で洗うことができます。速乾性ですぐに乾いて使うことができます。清潔に毎日、使うことができます。

メッシュ生地を多用し蒸れにくい仕様に

【改良点③】およそ20%の軽量化!

スマートスーツは内骨格型でモーター等の機械的な動力を使っていないため、もともと軽いのですが、今回、素材や縫製方法の見直しによって、およそ20%の軽量化に成功しました。

同じLサイズで比較すると、これまでのスマートスーツは490gでしたが、New スマートスーツは400g(実際には396g)になりました。

わずか400g程度のスマートスーツを着用することで、腰の負担を最大で25%減らします。また、今回の改良によって、ひざのアシストも強化されました。

【特別販売】これまでのスマートスーツを特価で販売中

なお、Newタイプの受注開始を受けて、これまでのスマートスーツは20%引きの26,640円(税込・送料込)で販売しております。ご注文はAmazonか、公式Webサイトで承ります。

スマートスーツをおすすめする理由

日本人の腰痛の生涯罹患率はおよそ8割と言われています。また、腰痛の9割が病理的な原因が特定できない「非特異性腰痛」です。程度にもよりますが、一度、腰痛になると平均で4日程度は仕事ができない状態になると言われています。

日本では腰痛による年間の経済損失はおよそ3兆円と言われています。これは労働者ひとりあたりでは約45,000円にも上ります。また、腰痛に不安を抱えて出社しても本来のパフォーマンスが発揮できません。

特に中高年に多い腰痛を予防することは、人手不足対策に最も有効な対策と言えます。スマートサポート社では、スマートスーツ以外にも軽労化ナビのサービスを通じて職場における腰痛対策を提案しています。