映像授業の潜在市場規模【戦略の違いで見えてきた明暗】

前に、潜在市場規模という観点で記事を書いています。潜在市場規模とは何かを含めて書いていますので、興味のある方、読んでいただけるとありがたいです。

このころから、映像授業の潜在市場規模は、そこまで大きくはないのではないかと考えていました。

その意を強くしたのが、「スタディサプリ」の存在で、この低価格で、このような授業を提供するのであれば、地域の小規模塾は淘汰されるという意見は説得力があると思ったものです。

ところが、現実はそのようになっていません。これを合理的に説明をつけようとすると、映像授業の潜在市場規模について考えざるを得ませんでした。

この点はこちらで書いています。

このことが、映像授業の潜在市場規模は、思った程は大きくないと思うきっかけになったのですが、

ただ、これらもあくまで私の主観なので、勝手な思い込みかもと思っていましたが、数字上でもある程度裏付けがあるようです。

映像授業の潜在市場規模について、ある程度の予想をしていた私でも驚きの数字だと思っています。

映像授業サービスのやり方は、
サブスクリプション型のスタディサプリは、開放系、
受講科目ごとの支払が原則である東進、河合塾マナビスは閉鎖系と私は分けてみています。ここは、同時に管理併用でもある。

運営会社が破綻した「ただよび」は、開放系で、無料コンテンツでユーザーを囲い込み、より上質なサービスについて有料にする戦略でした。
これは岡田斗司夫さんのサービスやDropboxやEvernoteに近いシステムですが、

ある程度の無料枠を準備する開放系の場合、ビジネスのすそ野が広くないと採算確保は難しく、さらにたくさんの人がコンテンツ制作に関わると市場は大きくないと成立しないということを証明してしまった感があります。

単純に映像授業サービスといっても、戦略の違いで明暗が分かれてしまうものなのでしょう。このような点をみても、市場の動向はより細分化して分析する必要があるのでしょうね。

今後しばらくは、映像授業型のデジタル化路線は、鈍化することが予想されます。私の周囲の「スタディサプリ」の失速感もあり、割とリアルに感じています。ただ、新たな価値を創造する企業が出てくる余地も十分にありそうです。

デジタル化コンテンツは、今後どう推移していくのか、注視していきたいと思っています。